True Data、全薬工業における「Eagle Eye」活用事例を公開～データ分析で新製品売上が3倍超に伸長～

データドリブンな意思決定を支援する株式会社True Dataは、全薬工業株式会社での同社ソリューション「Eagle Eye（イーグルアイ）」の導入事例を発表しました。同事例では、購買行動データと消費者調査を組み合わせた分析により、新製品の売上を大幅に伸ばすことに成功しています。

導入の経緯と目的

全薬グループでは従来、POSデータの解析と消費者へのインタビュー調査を同時進行で実施していました。しかしながら、POSデータから得られる結果とインタビューで明らかになった内容との間に乖離が生じることが問題となっていたとのことです。実際に製品を購入する消費者についてより深い理解を得なければ、効果的な戦略を立案することは難しいと判断し、2020年にTrue Dataが提供するID-POS分析ツール「Eagle Eye」を採用したということです。

実際の購買行動に関するデータと消費者調査で得られた情報を突き合わせることにより、消費者の「行動」と「意識」の双方を明確に把握できるようになったとのことです。この取り組みは、マーケティング活動、営業戦略、プロモーション施策、そして商品開発の各現場で積極的に活用されています。

導入されたソリューションは、消費財メーカー向けの購買行動分析ツール（ID-POS）である「Eagle Eye（イーグルアイ）」です。

新製品発売後の課題と迅速な対応策

全薬グループを代表する総合かぜ薬「ジキニン」は、1958年の発売以来続くロングセラーブランドとして知られています。このブランドを次世代の消費者にも広く認知してもらうため、若年層から中年層をターゲットとした新製品「ジキニンファーストネオ」が市場に投入されました。ところが、発売当初は期待していたような反響を得ることができなかったということです。

製品が発売されたのは、状況が目まぐるしく変化するコロナ禍の2022年でした。営業部門の現場から寄せられた声と購買データの分析結果を照合したところ、開発段階と発売段階の間に生じた時間的なずれによって、消費者の購買傾向が変化していることが判明しました。

パッケージに「のど痛い？」と書かれたヘッダーを付けることで迅速に対応（当時のパッケージ）

この発見を受けて、「のどの痛みに効く」という訴求点を強調したヘッダーをパッケージに追加するなどの施策を実行しました。その結果、翌年度には売上が3倍以上という大幅な伸長を達成したということです。データに基づく説得力のある提案によって、社内における合意形成もスムーズに進行したとのことです。

ID-POSデータ活用の重要性について

全薬工業株式会社の製品企画本部OTC企画部OTCマーケティング課の課長である寺田匡宏氏は、今後の展望について次のようにコメントしています。

「メディアが多様化し、情報があふれるいま、店頭の情報をしっかり把握し、小売店様全体の売り上げを底上げするような施策を提案することが必要です。そこで重要になってくるのが、ID-POSなどの店頭のデータです。データを活用して消費者の悩みに対応できる良い製品を生み出し、小売店様と一緒に業界を盛りあげて、良い売り場環境を生み出すことが、結果的に生活者の満足度を高めることにつながると信じています。」

全薬工業株式会社について

全薬工業株式会社は、代表取締役社長に橋本弘一氏を据え、東京都文京区大塚5-6-15に本社を置いています。1950年7月19日に創業し、医薬品、医薬部外品、基礎化粧品、健康食品などの研究、開発、製造、販売を事業内容としています。

True Data「Eagle Eye（イーグルアイ）」の特徴

「Eagle Eye（イーグルアイ）」は、年間6,000万人規模のアクティブ会員による消費者購買情報データベース「True Data」と連携し、全国のドラッグストアやスーパーマーケットにおける消費者の購買行動（ID-POS）を詳細に分析できる、消費財メーカー向けのツールです。

このツールでは、「属性別購入者分析」「直前・直後期間購入者分析」「同時併買分析」「トライアル率・リピート率」など、顧客軸での購買行動を示す多様な分析手法を組み合わせることができます。これにより、様々な視点から自社製品および競合他社製品について詳細に把握することが可能となっています。

株式会社True Dataについて

株式会社True Dataは、代表取締役社長の米倉裕之氏が率い、東京都港区芝大門1-10-11芝大門センタービル4階に本社を構えています。2000年10月10日に設立され、全国の消費者購買データを取り扱うビッグデータプラットフォームを運営しています。

同社は、POS・ID-POSなどの消費者データ分析や購買行動分析ソリューションを小売業、消費財メーカー等に開発・提供しており、データマーケティング支援を主要な事業内容としています。証券コードは4416です。

今回の事例は、データに基づいた迅速な意思決定と施策実行が、いかに大きな成果をもたらすかを示す好例となっています。消費者の購買行動と意識の両面を可視化することで、より効果的なマーケティング戦略の立案が可能になることが実証されました。

出典元：PR TIMES