朝日大学マーケティング研究所「お米の消費に関する調査」価格高騰下でも6割が夕食で米を継続、昼食では女性中心に米離れの傾向

岐阜県瑞穂市に所在する朝日大学の附属研究機関である朝日大学マーケティング研究所（所長　中畑千弘氏）が、お米の消費動向についての調査を実施しました。

調査実施の背景について

人手不足の深刻化やコストの上昇などを要因として、お米の販売価格は高騰を続けています。値上がりの幅は非常に大きく、何らかの対応策を取った人、あるいはこれから取ろうとしている人も増加していると考えられます。こうした状況下で、価格の上昇がお米の消費行動にどのような影響をもたらしているのか、そして米離れの動きは進行しているのか、これらの実態を明らかにするための調査が実施されました。

「お米の消費に関する調査　～価格高騰による食卓の変化　編～」の主要な調査結果

朝食はこれまでの習慣が継続、価格高騰を契機にお米の食べ方を変える人は少数

米価の高騰を受けて朝食におけるお米の食べ方の変化について質問したところ、「主食は、変わらずお米である」「朝食にお米は食べない・朝食は食べない」「もともと主食はお米ではなく、食べる頻度も変わらない」という3つの項目の割合が高い結果となりました。これらはいずれも従来からの習慣を維持する内容となっています。変化を示す項目の中では「主食は、変わらずお米だが、他の食材も選ぶようになった」「主食は、お米だったが、他の食材に変わった」といった、お米から距離を置く内容の項目の割合が比較的高めでした。

朝食については大きく「お米派」「他の食材派」「食べない派」という3つのタイプに分類されており、米価高騰後においてもこの傾向が継続しています。ただし、約2割の人がお米から離れる選択をしています。現時点では少数派ですが、価格高騰が長期化すれば、お米から離れる人が増える方向にトレンドが存在しています。

昼食では女性を中心に米以外の食材を選択する人が多数

米価の高騰を受けて、昼食におけるお米の食べ方の変化について質問したところ、「主食は、変わらずお米である」「もともと主食はお米ではなく、食べる頻度も変わらない」の割合が高い結果となりました。これらにはいずれも男女間で差があり、前者については男性、後者については女性の割合がそれぞれ高くなっています。その他にも男性よりも女性の割合が高い項目が数多く見受けられました。

女性においては昼食の主食にお米を選択する人がもともと少ない傾向にありましたが、米価高騰後にはさらにお米以外の食材を選択する人が増加しました。現在の価格高騰は、主として女性の昼食における米離れを促進する契機となっています。

6割以上がこれまで通り夕食の主食としてお米を選択

米価の高騰を受けて、夕食におけるお米の食べ方の変化について質問したところ、「主食は変わらずお米である」の割合が突出して高い結果となりました。これまで通りに、お米を主食として選択する人が約6割を占めています。朝食や昼食と比較すると男女間の差は小さく、複数人が一緒に食べることの多い夕食においては、変わらずお米が主食としての機能を果たしています。

その一方で「主食は、変わらずお米だが、他の食材も選ぶようになった」の割合が2番目に高く、主食に他の食材を選択するようになった人も一定数存在していました。

夕食に関しては、現段階ではお米が主食としてのポジションを維持していますが、変化の兆候も僅かながら確認されました。アイデアや工夫によって他の食材のアイテム数や利便性が充実することで、変化が促進される可能性は十分にあります。

今回の調査を通じて得られた知見

最近の米価高騰を受けて、朝昼夕の食事についての変化を調査したところ、朝食と夕食では高騰前の食習慣が概ね維持されていましたが、昼食については女性を中心に少しずつ米離れが進行している様子が確認されました。全体的に見れば、お米は価格高騰前の食生活における役割を変わらず担っていますが、僅かながら変化の兆候も見受けられました。他食材の製品がアイデアや工夫によって、アイテム数や利便性などで充実していくと、これまでのお米を中心とした食習慣に変化が現れてくる可能性は十分にある状況と言えます。

調査概要

「お米の消費に関する調査　～価格高騰による食卓の変化　編～」

調査期間は2025年12月15日（月）から12月22日（月）まで実施されました。調査方法は朝日大学マーケティング研究所のパネル利用によるインターネット調査です。対象者は居住地が全国、年代は20代・30代・40代・50代・60代、性別は男女となっています。回収サンプル数は500名です。

朝日大学マーケティング研究所について

マーケティング研究所では、話題のサービス、消費トレンド、世の中の新しい動きを先取りした事象について、自主的に「トピックス・リサーチ」を実施し、調査データ集積のポータルサイトとして広くデータを公表しています。また、企業などからの市場調査の要望にスムースに応えるために首都圏、東海圏など全国規模のモニターにアクセスできる仕組みを保有しています。

公開リサーチデータの調査レポートは200本以上に及びます。

会社概要

本社所在地は岐阜県瑞穂市穂積1851です。所長は中畑千弘氏（経営学部教授）が務めています。事業内容は消費行動の分析および研究、経営コンサルティング、マーケティングリサーチ、商品開発支援、講演会・社会人セミナーの実施等です。設立は2002年4月です。

出典元：朝日大学マーケティング研究所