朝日大学マーケティング研究所「お米の消費に関する調査」価格高騰でも喫食頻度に大きな変化なし

2026年3月31日 2026年3月31日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

岐阜県瑞穂市に位置する朝日大学の附属研究機関である朝日大学マーケティング研究所（所長：中畑千弘氏）が、お米の消費動向に関する調査を実施したことを発表しました。

この記事の目次

1 調査実施の背景
2 米価格高騰前後で夕食でのお米喫食頻度は大きく変わらず
3 夕食の主食としてのお米の地位も維持
4 代替食材の利用は女性に顕著な傾向
5 調査結果のまとめ
6 調査概要
7 朝日大学マーケティング研究所について
8 研究所概要

調査実施の背景

人手不足や原材料のコスト上昇などを背景として、お米の小売価格が急上昇しています。価格の上昇幅は非常に大きなものとなっており、何らかの対応策を実施した消費者、あるいは今後対応を検討している消費者も増加していると考えられます。こうした状況が実際に消費者のお米に関する購買行動や食行動にどういった影響をもたらしているのか、さらにお米離れが加速しているのかどうか、その実態を明らかにするために本調査が実施されました。

米価格高騰前後で夕食でのお米喫食頻度は大きく変わらず

夕食においてお米を食べる頻度に関して、「週４日以上」と回答した人の比率を米価高騰前後で比較したところ、高騰前は81.2％、高騰後は78.0％という結果になりました。3.2ポイントの減少は見られたものの、大幅な変化とは言えない結果となっています。また、夕食で「週７日」お米を食べると答えた人の比率についても、高騰前（41.6％）と高騰後（40.0％）でほぼ同程度の水準を維持していました。価格は上昇しているものの、「食卓にお米は必要不可欠である」という認識を持っている人が多数いるためと思われ、現段階においては価格上昇による喫食頻度の顕著な変化は確認されませんでした。

夕食の主食としてのお米の地位も維持

夕食の主食としてお米を選択している人の比率を米価高騰前後で比較したところ、高騰前は85.8％、高騰後は86.2％とほぼ同水準でした。価格が高騰している状況においても、お米は夕食の主食としての地位を維持し続けていることが明らかになりました。

代替食材の利用は女性に顕著な傾向

米価の高騰を受けて、お米の代替として食べる機会が増えた食材については、「そば・うどん・そうめん・ひやむぎ」（41.2％）、「パスタ」（32.2％）、「パン」（28.2％）、「ラーメン・中華麺」（25.8％）が上位にランクインしました。これらすべての項目において、男性よりも女性の方が高い割合を示しており、「ピザ」や「豆・麦・雑穀・芋」といったその他の食材についても同様の傾向が見られました。その一方で、男性においては、代替として食べる機会が増えた食材について「特にない」と答えた人が多数を占めました（男性42.4％、女性36.0％）。

お米の価格が上昇している現在の状況において、女性は代替食材を積極的に活用しようとする姿勢が見られるのに対し、男性には消極的な態度が観察されました。特に60～69歳の男性層では、米価高騰前からお米の喫食頻度が低く、主食として認識している人も少ない傾向にありました。

現時点では、お米の喫食状況については、価格変動よりも年齢層による影響の方が大きいと考えられます。

調査結果のまとめ

今回の調査を通じて、近年の米価高騰を受けた夕食で利用する食材の変化について調べた結果、価格高騰前と変わらずお米を主食として選択している人が８割以上を占めていることが分かりました。週４日以上、夕食でお米を食べている人の割合についても大きな変動は見られませんでした。現時点では少数派ではありますが、女性を中心として他の食材を利用し始めた人も存在しており、価格高騰が長期化すれば、将来的なお米の消費意向にも変化が現れてくる可能性があるとのことです。

調査概要

本調査「お米の消費に関する調査　～価格高騰による米食への影響　編～」は、以下の概要で実施されました。

調査期間は2025年12月15日（月）から12月22日（月）までの期間となっています。調査方法としては、朝日大学マーケティング研究所が保有するパネルを活用したインターネット調査が用いられました。

調査対象者は、居住地が全国、年代は20代・30代・40代・50代・60代、性別は男女となっています。回収されたサンプル数は500名です。

朝日大学マーケティング研究所について

朝日大学マーケティング研究所では、話題性のあるサービス、消費者のトレンド、社会の新しい動向を先取りした事象について、自主的に「トピックス・リサーチ」を実施しており、調査データを蓄積するポータルサイトとして広くデータを公開しています。また、企業などからの市場調査の依頼にスムーズに対応するため、首都圏や東海圏など全国規模のモニターにアクセスできる体制を整えています。

公開リサーチデータとして、これまでに200本以上の調査レポートを公表しています。