KURO HOLDINGS、EC事業者向けWeb広告改善サービスを開始―自社D2C運営の知見を活かした支援を提供

2026年2月18日 2026年2月18日

KURO HOLDINGS株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:永山博基)が、EC事業者に特化したWeb広告改善サービスの提供を開始したことを発表しています。同社は自社でD2Cブランドを運営する知見を活かし、EC事業全体の成果につながる広告運用支援を行うとのことです。

この記事の目次

サービス提供の背景

同社はこれまで、業種や業態を問わずWeb広告運用を中心としたマーケティング支援を展開してきたとのことです。

しかし近年、EC事業者から「広告は実施しているものの利益に結びつかない」「CPAは目標値に達しているはずなのに売上が増加しない」「代理店に委託しているものの事業への理解が十分でない」といった悩みが多数寄せられていたということです。

こうした状況を受けて、同社は今回改めて「EC事業者に特化した広告改善サービス」として支援内容を整理し、強化することを決定したと発表しています。

本サービスの最大の特長は、同社がマーケティング支援会社であると同時に、自社でD2Cブランドを運営している点にあるとのことです。KURO HOLDINGS株式会社は、2022年よりインテリアセレクトショップ「territory(テリトリー)」を運営しています。

その運営の中で、以下のような実績を積み重ねてきたということです。

本サービスでは、こうした「運用支援側」と「事業者側」の両方の視点を活用した改善策を提案していくとしています。

単なる広告配信や数値改善にとどまらず、以下のような総合的な支援を実施するということです。

これらを通じて、EC事業全体の成果につながる広告運用を支援していくとのことです。

Web広告で成果を上げるには、「幅広い顧客層に同じ広告を配信する」という運用ではなく、「顧客理解の深さ」と「ターゲットごとの広告戦略」が重要であると同社は指摘しています。本サービスでは、購買頻度、購買経験、認知度などの観点から顧客を分類し、それぞれの特性に応じた広告戦略を設計するとのことです。

同社は自社EC運営を通じて「どの顧客層に、どのタイミングで、どの訴求が成果につながるのか」を実践的に検証してきたということです。その知見をもとに、単なる属性分けにとどまらない、売上と利益につながる広告戦略を提案するとしています。

広告用に新規のクリエイティブを大量に制作しても、必ずしも成果につながるわけではないと同社は説明しています。SNSを活用している事業者の場合、SNSの通常投稿で実際にユーザーから高い反応を得ているコンテンツを広告に活用することで、CPAの改善と安定化を図るとのことです。

自社ECにおいても、日々のSNS投稿の中からエンゲージメントの高い投稿を抽出し、広告配信へ展開することで、Meta広告を中心にCPAの改善を実現してきたということです。

また、「一過性のバズ投稿」を作るのではなく、「誰に向けた投稿か」「どの感情にアプローチするか」「どの媒体、フォーマットが最適か」といった視点でSNS投稿を設計し、再現性のある成功パターンとして提案するとのことです。

さらに、前述の顧客特性に応じたターゲティングと組み合わせることで、より精度の高い広告配信が可能となるということです。SNS運用と広告運用を分断せず、一体で設計し改善していくことが、ECにおける広告成果最大化につながるとしています。

今後もKURO HOLDINGS株式会社は、自社事業で培った知見をクライアント支援へ還元し、マーケティングを「施策」ではなく「事業成長の手段」として機能させる支援を行っていくとしています。

すでに広告代理店を利用しているものの成果に課題を感じているEC事業者や、これから広告強化を検討している事業者に対して、事業成長に直結する広告改善パートナーとして伴走していく方針です。

会社名:KURO HOLDINGS株式会社
所在地:東京都港区麻布台1丁目11-5 VILLAGE AZABUDAI 5F・6F
設立日:2020年11月20日
代表者:代表取締役永山博基

同社が運営するインテリアセレクトショップで、オンラインショップとInstagramを展開しています。立ち上げから3年でInstagramフォロワー12万人を獲得するなど、SNSマーケティングでも高い実績を上げているとのことです。

出典元:KURO HOLDINGS株式会社プレスリリース(PR TIMES)

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