株式会社TORIHADAとPPP STUDIO、X Corp. Japanとパートナーシップ締結 - Z世代に響くUGCクリエイティブ広告「TORIHADA Amplify Sponsorship」提供開始

株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：若井映亮）と100％子会社のPPP STUDIO株式会社は、X Corp. Japan株式会社とのパートナーシップ契約締結を発表しました。これにより「Amplifyスポンサーシップ」のパッケージである「TORIHADA Amplify Sponsorship」の提供が開始されています。

本パッケージでは、一定金額以上の広告配信費を発注することで、Z世代からファミリー層まで幅広い世代に支持される人気クリエイターを起用したブランドコンテンツの制作・投稿・広告活用が実質無償で利用可能となるとされています。UGC（User Generated Contents）ライクな自然なクリエイティブと共感性の高い投稿によって、従来のSNS広告を上回る高いエンゲージメント効果を実現するとのことです。

「TORIHADA Amplify Sponsorship」の概要

一般ユーザーのオーガニック投稿に近い「UGCクリエイティブ」は、タイムラインやフィード上でユーザーに違和感なく広告訴求できるため、高い広告パフォーマンスを発揮することが特徴だということです。「TORIHADA Amplify Sponsorship」では、TORIHADAが保有する国内最大規模のクリエイターネットワークを活用し、クライアントの商品・サービスに最適なクリエイターのキャスティングを行うことで、広告パフォーマンスの最大化を目指すとのことです。

「TORIHADA Amplify Sponsorship」の特長・狙い

1. 各世代の"共感"を引き出すコンテンツ制作を実現

Z世代からファミリー層まで幅広い世代に人気のクリエイターを起用することで、トレンド感とリアルさのある広告クリエイティブを制作するとしています。X上での拡散性と相性が良く、ファンやユーザーからの自然なエンゲージメントを促進することが可能とのことです。

2. UGCクリエイティブの制作実績によって培ったノウハウをフル活用

過去のSNS施策で培ったクリエイター起用およびクリエイティブ構成のノウハウを活かし、高CTR・高CVRを実現する広告クリエイティブの制作を行うとしています。これにより効果的な広告展開が期待できるとのことです。

3. ブランディングからパフォーマンスまで用途に応じた幅広い企画制作が可能

トップクリエイターを起用したブランディング施策から、マイクロクリエイターを複数キャスティングしてPDCAを回しながら広告効果を最大化させるパフォーマンス施策まで、クライアントの用途に応じたフレキシブルな企画制作を提供するとのことです。

株式会社TORIHADAについて

株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：若井 映亮）は、クリエイターエコノミー促進のための事業展開を行うクリエイターDXカンパニーです。同社は、クリエイターとファンが交流できるプラットフォーム「FANME（ファンミー）」を運営しています。また、自社開発のクリエイターデータベース「Pythagoras」を活用したショートムービーマーケティングを広告主に提供しているとのことです。

両社の所属・提携クリエイターは2,000組を超え、総フォロワー数は5.4億人を突破しているそうです。今回の「TORIHADA Amplify Sponsorship」の提供開始により、クリエイターを活用したマーケティング活動の幅がさらに広がることが期待されています。

TORIHADAグループは、クリエイターの才能とブランドのニーズを効果的に結びつけることで、より共感性の高い広告展開を実現し、クリエイターエコノミーの発展に貢献していくとしています。Z世代を中心とした若年層へのリーチに課題を感じる企業にとって、効果的なソリューションとなりそうです。

本パートナーシップにより、X（旧Twitter）プラットフォーム上での広告効果最大化とクリエイターエコノミーの成長が同時に促進されることが期待されます。UGCライクなコンテンツはユーザーの自然な行動パターンと親和性が高く、広告としての効果だけでなく、ブランドとユーザーの間に共感の架け橋を築くことにもつながるでしょう。

企業のマーケティング担当者にとって、従来の広告手法では届きにくかった層へのアプローチ方法として、「TORIHADA Amplify Sponsorship」は新たな選択肢を提供するものと言えます。特にデジタルネイティブ世代の心を掴むコンテンツ制作において、クリエイターの感性と企業のメッセージを融合させる本サービスの価値は高いと考えられます。

出典元：株式会社TORIHADA プレスリリース