SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役 執行役員社長：原山 直樹）が、2025年4月度の全国地上波25局、BS放送6局で放送されたテレビCMの放送回数を調査・集計した結果を発表しました。新年度開始に伴い、各企業が積極的なプロモーション活動を展開する中での放送状況が明らかになっています。
この記事の目次
2025年4月度 商品別テレビCM放送回数（全国地上波25局、BS放送6局合計）
2025年4月のテレビCM放送回数ランキングでは、新年度のスタートに合わせて各企業がマーケティング活動を強化している様子が浮き彫りになっています。調査結果によると、「ソニー損保の自動車保険」が2796回の放送で首位に輝いています。これは春の行楽シーズンを迎え、自動車関連のニーズが高まることを見越した戦略的なCM展開といえるでしょう。
また、食品・飲料分野も好調な結果となっており、「丸亀製麺」や「サントリー酒類の金麦（晩酌サワー）」などが上位にランクインしています。健康管理意識の高まりを反映してか、興和の医薬品関連商品が複数上位を占めた点も特徴的です。
特筆すべきは、興和の「バンテリンコーワパットEX」や総合警備保障の「HOME ALSOK Connect」が大幅に順位を上昇させたことです。これらの商品カテゴリは、新年度の環境変化による体調管理の必要性や、転居・家族構成の変化に伴う防犯意識の高まりといった、4月特有のライフスタイルの変化に対応した集中的なCM展開を行ったものと考えられます。
2025年4月度 エリア別テレビCM放送回数ランキング
エリア別のテレビCM放送回数ランキングでは、地域ごとに特色ある結果が出ています。東京エリアではBuySell Technologiesが首位を獲得し、福岡エリアではニトリが最も多くCMを放送しました。大阪エリアでは、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンと大阪・関西万博関連のCMが上位に並び、地域の大型イベントとの連動が見られます。
名古屋エリアではコーエーテクモゲームスのゲーム関連CMが特徴的な存在感を示し、札幌エリアでは北海道電力が地域性を反映した首位を獲得しています。また、リクルートホールディングス（スーモ、タウンワークなど）やソニー損害保険は、複数のエリアで継続的に上位にランクインしており、全国規模での積極的なCM展開を行っていることがわかります。
BS放送では金融や健康関連の広告が目立っており、地上波とは異なる視聴者層をターゲットにした特徴的なCM傾向が見られました。全体として、4月は新年度や新生活が本格化する時期であることから、各企業が生活密着型サービスや地域イベントに焦点を当てたCM戦略を展開していることが伺えます。
調査概要
本調査は、2025年4月1日から4月30日までの期間において、番組宣伝を除いた全国地上波25局、BS放送6局のテレビCMを対象に実施されました。調査方法としては、SMN株式会社が独自に開発した動画認識エンジンを活用したテレビCM自動認識システムを用いて、放送履歴情報を取得・分析しています。
この調査システムによって、各テレビCMの放映時間、放送局、広告主、商品・サービス情報など、詳細なデータを正確に把握することが可能となっています。これにより、広告主企業はより効果的なCM戦略を立案するための客観的な指標を得ることができます。
「テレビCMメタデータ」で提供可能な情報
SMN株式会社が提供する「テレビCMメタデータ」サービスでは、以下のような詳細情報を取得することが可能です。
- 放映開始時間/終了時間
- テレビ局
- スポンサー名
- ブランド名
- 製品名/CM名
- 曲名/アーティスト名
- 出演者
これらの情報は、マーケティング戦略の立案や競合分析、広告効果測定など、企業の広告活動の最適化に役立てることができます。特に、自社と競合他社のCM出稿状況を比較分析することで、業界内でのポジショニングを確認したり、効果的な広告投資計画を立てたりする際の貴重な指標となります。
SMN株式会社について
SMN株式会社は、2000年3月に設立された企業で、高度な技術力を基盤に、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。同社は「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」をミッションとして掲げ、ビッグデータ処理技術と人工知能テクノロジーを連携させながら、常に進化を続けています。
現在、同社はDSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」、さらにはテレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge」など、多様なマーケティングソリューションを提供しています。これらのサービスを通じて、企業のマーケティング活動における様々な課題解決を支援し、デジタル時代における効果的な広告戦略の実現に貢献しています。
テレビCM放送回数調査は、同社が持つ高度なデータ分析技術と画像認識技術を活かした取り組みの一つであり、広告主企業やメディア関係者にとって、市場動向を把握するための重要な指標となっています。
出典元： SMN株式会社 プレスリリース
