約4割が店舗利用時にクーポンを必ず利用、若年層とシニアでの利用増加 - アイリッジ調査

店舗集客や販促を目的とした企業のOMOアプリの開発やマーケティング支援で300以上の実績を持つ株式会社アイリッジが、15歳から69歳の男女428名を対象に「アプリクーポンに関する調査」を実施しました。調査結果では、約4割の消費者が店舗利用時にクーポンを「必ず利用する」と回答しており、若年層とシニア層でクーポン利用が増加していることが明らかになりました。

株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917）は、店舗集客や販促を目的とした企業のOMO（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインを統合したマーケティング活動）アプリの開発やマーケティングの支援、ソリューション導入において300以上の実績を持っています。このたび、同社は15歳から69歳の男女428名を対象に「アプリクーポンに関する調査」を実施し、その結果をホワイトペーパーとして公開しました。

【調査結果ダイジェスト】

• 約4割が店舗利用時にクーポンを「必ず利用する」と回答。若年層とシニアで利用増
• 公式アプリが若年層とシニアの購買行動を変革、企業・店舗側の動向変化も影響
• 6割弱がクーポンによる来店促進を経験。行動変容を促しやすい年代も明らかに

約4割が店舗利用時にクーポンを「必ず利用する」と回答。若年層とシニアで利用増

調査によると、9割の生活者が店舗利用時に「必ず」または「ときどき」クーポンを利用していることが分かりました。物価高が続く中、これまでクーポンを活用していなかった層も含め、「使わなければ損」という感覚が浸透しつつあると考えられます。

特に若年層とシニアでの利用が拡大しており、10代では「必ず利用する」という回答が前回調査比で約1.5倍（30％→44％）に増加しています。

公式アプリが若年層とシニアの購買行動を変革、企業・店舗側の動向変化も影響

クーポンの入手経路については、「店舗の公式アプリ」（71％）が前回調査比+22ポイントと急増し、全年代で1位となりました。特に10代では公式アプリでの入手が31ポイント増と大きく伸びています。別の質問では、約半数が通知により受動的にクーポンを受け取っていると回答しており、公式アプリクーポンがクーポン利用意識の低かった若年層の購買行動を変化させていることが明らかになりました。

前回調査では手渡しクーポン券が1位だった60歳以上の層でも、公式アプリクーポンが36ポイント増加して逆転しており、紙クーポンから公式アプリへのシフトが進んでいる様子がうかがえます。

また、「店舗の公式LINE」（36％）も利用率が16ポイント増と大きく伸びており、50代以下では広く使われています。アプリやLINEのクーポンが利用者側に浸透するのに伴い、対応する企業も増え、幅広い店舗で利用できるようになったことが、生活者のクーポン利用増の背景にあると推察されます。

6割弱がクーポンによる来店促進を経験。行動変容を促しやすい年代も明らかに

調査結果によると、生活者の約6割弱が、クーポンがあることで店舗を利用した、またはより早いタイミングで利用したと回答しています。年代別に見ると、20代以下はクーポンをきっかけに店舗を訪れる割合が高く、価格メリットを重視し、即時に行動を変えやすい傾向がうかがえます。

一方、ミドル層（30〜40代）は「予定より早く利用した」という割合が比較的高いものの、「クーポンがあることで店舗を利用した」という回答は減少しており、行動変容の影響がやや弱まっていることが分かります。

50歳以上の層では「もともとの予定に合わせて店舗を訪れ、クーポンを利用した」という回答が増えており、クーポンが計画的に活用されていることがうかがえます。

【コメント】

本調査では、生活者のクーポン利用実態を明らかにし、クーポンが購買行動に与える影響や、デジタルクーポンと紙クーポンの利用傾向の違いを分析しています。調査の結果、クーポンが購買行動に大きな影響を与えていることが確認され、特に若年層はデジタルクーポンを積極的に活用し、店舗訪問のきっかけや購入決定のタイミングに大きく影響を受けることが分かりました。

これまで中高年層に比べてお得さへの関心が低めな傾向があった若年層においても、アプリやLINEのクーポンを充実させることで来店や購買の機会を作っていくことができそうです。意識して持ち歩く必要もなく、会計のついでにさり気なく使えるアプリやLINEのクーポンは、今後ますます主流になっていくと考えられます。

使い続けてもらうためには、魅力的な特典だけでなく、使いやすいユーザーインターフェースや不快にさせない通知の設計など、さまざまな要素が求められます。アイリッジでは、今後もアプリ開発およびUI/UX支援を通じて、顧客のビジネス成長に貢献していく方針とのことです。

【調査項目】

• 店舗利用時のクーポン利用状況
• 店舗で利用するクーポンの入手経路
• クーポンの形態による利用意向
• クーポンをきっかけとした来店有無/頻度
• クーポンによる店舗の利用状況の変化
• 使いたくなるクーポンの内容
• アプリクーポン情報の認知経路
• アプリクーポンをよく利用する店舗の業種
• 会員証/クーポンアプリの最近のダウンロード状況

【調査概要】

【アイリッジのアプリ成長支援サービスについて】

アイリッジのアプリ成長支援サービスは、アプリマーケティングやアプリの体験価値向上を目的として、データに基づいた戦略策定から実行支援、UX改善までをワンストップで提供しているとのことです。行動データと定量・定性データ分析を組み合わせることで、最適なユーザー体験を設計し、効果的なマーケティング施策でアプリの成長を加速させる支援サービスを展開しています。

■主な支援内容

・アプリマーケティング伴走支援

アプリの立ち上げやリニューアルを含む戦略支援から、リリース後のマーケティング戦略及びコミュニケーション設計・マーケティング運用の伴走支援など、スポットからトータルまで、アプリの成長を幅広くサポートしています。

・UXリサーチ、UXコンサルティング

ユーザー調査やアプリのUIUXに特化したエキスパートレビュー、ユーザー行動データ分析などから課題を可視化し、最適なユーザー体験設計をサポート。UXリサーチやUIUX改善、アプリ利用体験向上のためのコンサルティングを行っています。

株式会社アイリッジは、企業のアプリビジネス支援とビジネスプロデュース支援を軸に、リテールテック、フィンテック、MaaS、業務支援等、幅広い領域でDXを支援しています。アプリビジネス支援ではOMOアプリの企画・開発における業界トップクラスの実績があり、手がけたアプリの月間アクティブユーザー数は国内最大級の1億超。開発から機能拡張、マーケティング施策まで行えるアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」が主力プロダクトとなっています。

ビジネスプロデュース支援では、アプリに限定しない、コミュニケーションデザインの戦略立案からデジタルとリアルを統合した施策の企画・実行までを支援しています。グループ会社のQoilと連携し、プロデューサーとプランナー、クリエイティブディレクター等から成るチームで、"点"の相談を"面"の課題解決に導く独自の価値提供を行っています。総合電機メーカーや金融サービス事業者、電気通信事業者等、業界トップ企業の幅広い実績を持っているとのことです。

出典元：株式会社アイリッジ