ノバセルが実施した広告出稿に関する調査結果とその影響

ノバセル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：田部正樹、以下ノバセル）は、テレビCMの放映経験のある企業で働く20代から70代の従業員400名を対象に、広告出稿に関する調査を実施しました。

調査の結果、いわゆる「フジテレビ問題」がテレビ広告予算の再評価を促進する重要な要因となっていることが明らかになりました。テレビ広告への信頼が揺らぎつつある中、企業は動画広告への移行を進めている一方で、効果の評価や運用の最適化に関する課題を抱えていることが確認されました。

■ 調査結果の概要

今回の調査から、メディア環境の変化に伴い、企業がテレビCMの予算を見直し、デジタル広告との統合を重視していることが浮き彫りになりました。

しかし、単にテレビからデジタルに移行するだけでは十分ではありません。広告運用に関する専門知識や人材リソースの不足、施策ごとのROI（投資対効果）の把握を困難にする中長期的な効果の可視化の難しさが、多くの企業にとって実務上の課題であることもわかりました。

これらの課題を解決するために、MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）や広告効果分析ツールの導入が注目されていますが、実際に「導入を検討している」と回答した企業は47％に対し、「すでに導入している」はわずか22.8％と、導入状況には大きなギャップがあることも明らかになりました。

今、企業のマーケティング担当者に求められているのは、様々なメディアの特性を正確に理解し、データを使いこなせる力です。特に重要なのは、「テレビ」と「デジタル」というそれぞれの強みを活かした最適な広告配分と、統一された戦略設計です。

「広告をどこに出すか」だけでなく、「どのように活用するか」が企業のブランド価値や売上に直結する時代が到来しています。広告の運用には科学的なアプローチと実行力が求められています。

ノバセルは、企業が広告の実際の効果を把握し、マーケティングを自由に活用できる世界を目指し、テクノロジーを通じて、便利で実践的なサービスや機能の提供を続けていきます。

■ 調査結果の詳細

Q1「フジテレビ問題」に関してどの程度認識しているかという問いに対し、認識しているとの回答が89.6％でした。「テレビ広告予算の配分を見直すきっかけとなったか」という質問に対しては、74.3％が見直すきっかけになったと答えました。

Q2.「今後1年以内に、貴社のテレビ広告予算をどのように検討する予定か」との問いには、58.8％が削減または撤退を検討すると答えました。現状維持を選んだ回答は約30％でした。

Q3.「フジテレビ問題のようなトラブルが発生した場合でも、”科学的なデータ分析”を行えばテレビ広告は有用だと考えますか？」との問いには、64.8％が肯定的な回答をしました。

Q4.「もしテレビ広告予算を他の媒体に再配分する場合、具体的にどの媒体・施策に振り分けを検討していますか？」という問いに対しては、検索連動広告やYoutubeなどの動画広告への注目が高いという結果が出ました。

Q5.「貴社の動画広告（YouTube、TVer、ABEMAなど）の出稿状況や今後の方針に関する問いに対して、過半数が定期出稿の効果を実感し、継続または増加の意向を示しました。一方で、効果が実感できず削減または停止を考える企業も2割程度ありました。

Q6.「動画広告の出稿に対する課題をお選びください」という問いには、視聴完了率が最も大きな課題であると30.3％が回答しました。他にも運用最適化や予算配分の最適化といった課題があることがわかりました。

Q7.「予算最適化の手法やツールを導入または検討したことがありますか？」の問いに対し、導入していると答えた企業はわずか2割でしたが、導入を検討している企業は47％に上りました。