店舗集客を促進するプッシュ通知の効果　小売アプリ調査から見える傾向とは

株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）は、店舗集客および販促に向けたOMOアプリの開発とマーケティング支援において、300以上の実績を誇ります。最近、15歳から69歳までの男女399名を対象に「業界別・アプリのプッシュ通知に関する調査」を実施し、その結果をまとめましたものが発表されました。

※OMO（Online Merges with Offline）：オンラインとオフラインを統合するマーケティング手法

本調査は、全国のスマートフォンを使用する4,121名に事前アンケートを行い、その中から金融、ポイント、及び小売（スーパーマーケット、百貨店・商業施設、ドラッグストア）の代表的なアプリからプッシュ通知を受け取っている399名を選定し、さらに詳細なプッシュ通知利用についての調査を進めました。本リリースでは、小売業に関する調査結果の一部をまとめています。

小売アプリのプッシュ通知で反応した人は約90％、スーパーマーケットが89％でトップ

・小売3業種全体で約90％（87%）がプッシュ通知を受けて行動を起こした経験があります。

・スーパーマーケットでの反応数が最も多く、次いでドラッグストア、そして百貨店・商業施設の順で、来店頻度との相関が考えられます。

・年代別に見ても、行動を起こした人の割合は8割から9割以上を占めており、プッシュ通知の効果が示されています。

Z世代と30代以上で異なる受け取りたいプッシュ通知の内容

・プッシュ通知において、小売アプリから受け取りたい情報は、全世代で「クーポン」が第1位です。

・しかし、30代以上は「ポイントキャンペーン」のニーズが高いのに対し、Z世代（10代から20代）は2位以下も僅差で多様な要望が見られます。

・Z世代は逆に、時間や期間、商品限定の情報などが上位に挙がっており、「ポイント失効日」の通知希望も約6割に達しています。

百貨店・商業施設アプリのプッシュ通知が「コト消費」を促進する

・最近1年以内に百貨店・商業施設アプリからのプッシュ通知をきっかけに行った行動様式の中で最も多いのが「ポイントをためた」という結果です。その後に「ポイントを利用した」というデータが続きました。

・特に若年層では、館内飲食店の利用、店舗への訪問、EC商品購入に対する意向も高く、Z世代の半数以上はプッシュ通知を受けて「コト消費」を実行している実態が明らかになりました。

調査結果を踏まえたアイリッジ社のコメント

調査結果は、小売アプリのプッシュ通知が年代を問わず高い行動を促す効果を持つことを示しました。特に若者の間では、収益を生む行動や新体験の獲得につながる来店行動を促進するための重要な施策としてプッシュ通知が機能することが期待されます。

小売業界においては、会員証やポイントカード、クーポンなどのアプリ化が進み、様々な世代でその利便性が浸透しています。求められる機能や体験が、どのように顧客との関係強化に寄与するのか──引き続き、アイリッジはアプリ開発およびUI/UX支援を通じて、クライアントのビジネス成長に貢献してまいります。

調査項目

①アプリおよびプッシュ通知の利用動向

• 基礎情報- iPhone / Android 利用状況
• 基礎情報- 保有アプリ数
• よく使用するアプリの種類
• プッシュ通知を許可しているアプリ
• プッシュ通知に対する認識や行動
  • プッシュ通知の受信状況
  • プッシュ通知をオフにした経験
  • プッシュ通知オフの理由
  • プッシュ通知によるアプリ削除経験
  • 受け取りたいプッシュ通知の内容

②業界別のプッシュ通知利用動向

• （各業種別）アプリ/プッシュ通知に対する認識や行動
  • アプリのダウンロード動機
  • 受信したいプッシュ通知内容
  • プッシュ通知をきっかけに行動を起こしたかどうか
  • プッシュ通知からの行動内容
  • プッシュ通知を受け取ってから行動までの時間
  • 不快に思う1日のプッシュ通知数

調査概要