商品情報管理（PIM）に特化した株式会社Contentserv（本社：東京都港区、代表取締役社長：渡辺 信明）は、2025年1月8日から9日にわたり、オンラインストアと実店舗で月に1回以上購入する20歳から60歳の一般消費者111名を対象に、商品情報の充実が消費者の購買行動に及ぼす影響について調査しました。
この記事の目次
■ 調査概要: Eコマース環境の進化に伴う消費者動向の変化
現在、オンラインとオフラインの購買スタイルが広がる中で、異なる販売チャネル間の商品情報の不整合が消費者の購買意欲を減少させたり、ブランドの信頼性を損なう要因として浮上しています。本調査では、両方のチャネルで購買を行う消費者の行動傾向とその課題を探ります。
調査結果のハイライト
01｜約半数の消費者が、オンラインと実店舗間で商品情報に相違を感じたことがある。
02｜82%の消費者が商品情報の不一致が購入判断に影響すると回答。「どちらの情報が正しいか分からない」と感じている人は57.1%に達し、約40%が「サイズ表示の不足」を理由に購入を断念した経験があることが明らかになりました。
03｜理想的な商品情報の提供に関して、半数以上が「オンラインと店舗の情報を一元化すること」や「詳細な商品写真・動画」を希望する結果となりました。
【調査結果のポイント】
■ オンラインショッピングにおける重視点
「Q1.オンラインショッピング時に何を調べてから購入しますか。（複数回答）」という問いに対し、次の回答が得られました。「色・素材の質感」が56.8%、「実物大のサイズ感」が55.9%、「他ユーザーのレビュー」が55.0%と高い比率を示しています。これらの要素は、実物を手に取ることができないため、消費者の購買判断において重要な役割を果たしています。
■ 経験した商品情報の不一致
「Q3.オンラインと実店舗間で異なる商品情報を経験したことがありますか。」の結果、45.9%が「ある」と答えました。情報の相違を経験した消費者の47%に対して「Q4.どのような内容に違いがありましたか。（複数回答）」と尋ねたところ、最も多かったのは「色・デザイン」が43.1%、次に「サイズ・寸法」が41.2%、そして「商品スペック」が37.3%でした。
■ 情報の不一致が購入意欲に与える影響
「Q5.実店舗とオンラインショップで商品情報が異なるとあなたの購入判断にどれだけ影響しますか。」と尋ねたところ、「非常に影響がある」が33.4%、「やや影響がある」が48.6%と回答しました。
この質問に対して「影響がある」と回答した方に「Q6.その理由は何ですか。（複数回答）」と聞いた結果、最も多かったのは「どちらの情報が正しいか判断できないため」が57.1%で、次に「情報の信頼性が低下するため」（44.0%）や「購入後のトラブルが心配なため」（42.9%）などが挙げられました。
消費者はオンラインとオフラインにおける情報の不一致に対して、どちらの情報を信じるべきか決めかね、購入に対して躊躇する傾向にあります。「サイズや質感の違い」や「好みの色・素材感の不一致」に関する声が特に多く寄せられています。具体例としては「サイズや質感が異なると購入を断念する」「正確な情報が無いことへの不安」などが挙げられます。
■ 消費者が求める情報提供の理想
「Q9.理想的だと感じる商品情報の提供方法は何ですか。（複数回答）」に対して、「オンラインと実店舗での情報の一元化」が53.2%、「より詳細な商品写真・動画の提供」が50.5%、「商品レビューの信頼性向上」が36.9%との結果が得られました。
■ まとめ: 商品情報の整合性が購入行動に与える影響
調査結果から、消費者はオンラインとオフラインで一貫した商品情報の提供を求めていることが確認されました。「色・デザイン」や「サイズ・寸法」の違いが購買判断に大きく影響しており、約40%がサイズ表示の不足によって購入を断念した経験があることも明らかになりました。企業は全ての販売チャネルで統一かつ正確な商品情報を提供することが、販売機会の最大化と顧客満足度向上において必須であると考えられます。
出典元：株式会社Contentserv
