インテージ、ペット飼育調査を発表 犬・猫の飼育率は2割強、20代猫オーナーの支出が突出

株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、取締役社長:檜垣歩)が、全国の15歳から79歳までの男女5,000人を対象に実施したペット飼育に関する調査の結果を発表しました。
調査結果のポイント
- ペット飼育者は全体の2割強で、「犬」(9.0%)と「猫」(8.9%)が拮抗する結果になっています
- 今後の飼育意向は犬・猫とも15%前後を維持していますが、前回調査と比べて減少傾向にあります
- 月間飼育費用は犬が平均約1.4万円、猫は約9,000円となっています。20代の猫飼育者は全年代平均の1.6倍を支出しています
- 飼育するメリットの1位は「癒やし」で約7割が回答しています。「生きがい」や「コミュニケーション増加」では男女差が顕著です
- 飼えない理由は「世話が大変」がトップとなっています。30代は約半数が「金銭的負担」、70代は4割が「最期までの世話不安」を挙げています
ペット飼育率は22.5%、犬と猫が人気を二分
今回の調査によると、ペットを飼育している人は全体の22.5%という結果になりました。種類別に見ると、「犬」が9.0%、「猫」が8.9%とほぼ同率でトップ2を占めています。将来的な飼育意向についても、犬は16.2%、猫は14.0%と相対的に高い人気を維持しており、暮らしのパートナーとしての根強い需要がうかがえます。ただし、前回の2024年調査(犬20.4%、猫16.0%)と比較すると、いずれもやや減少する傾向が見られました。
月間飼育費用は犬が約1.4万円、猫が約9,000円
ペット1匹あたりにかかる月間平均飼育費用を見ると、犬の飼育者は約1.4万円、猫の飼育者は約9,000円という結果でした。年代別に分析すると、20代の猫飼育者では月平均14,526円と猫飼育者の中で最も高額となっており、猫オーナー全年代平均の1.6倍、さらには犬全体の平均とほぼ同じ水準の支出をしていることが明らかになりました。
20代猫飼育者の「メリハリ消費」傾向
特に20代の猫飼育者は、「おやつ」「おもちゃ」「保険」「トリミング」など多くの項目において全体平均を上回る支出をしている傾向が確認されました。生活防衛意識が高まる社会情勢の中においても、ペットの快適性や健康(QOL)に対しては惜しみなく投資する、若年層特有の「メリハリ消費」の姿勢が浮き彫りになっています。
ペットを飼うメリットは「癒やし」が最多
ペットを飼育する理由やメリットについて尋ねたところ、第1位は「癒やし・ストレス解消」で69.8%と約7割の人が回答しました。次いで「生きがい・生活の張り合い・楽しみ」が45.9%、「家庭内のコミュニケーション増加」が37.4%という結果になりました。
性別・年代で異なる飼育の価値観
特に女性において回答率が高く、「生きがい」や「コミュニケーション増加」といった項目では顕著な男女差が見られました。また、60〜70代の女性では「孤独感が軽減」が約4割、20代女性では「生活リズム向上」が29.5%と高い割合を示しており、性別や年代によって求める価値が多様化している実態が明らかになりました。
飼えない理由は年代によって異なる
ペットを飼えない理由について調査したところ、全体では「世話が大変」「死ぬとかわいそう」などが上位を占める結果となりました。しかし、年代別に見ると、それぞれの世代特有の懸念事項が浮かび上がってきます。
30代は経済的負担、70代は最期までの世話に不安
30代では「お金がかかるから」という経済的負担を理由に挙げる人が45.5%と約半数に達しており、子育てや住宅ローンなどの経済的制約が影響していることが推察されます。一方、70代では「最期まで世話できないかもしれない」という不安を持つ人が40.6%と4割を占め、自身の年齢や健康状態を考慮した現実的な懸念が表れています。
物価高が飼育意向減退の一因に
犬・猫の飼育意向は、前述の通り依然として10%を超える底堅いニーズを保っているものの、前回調査と比較すると減少傾向にあります。「飼いたいペットはない」と回答した人は、前回の25.6%から32.8%へと増加しました。
現在ペットを飼育している人の中でも、愛着を背景に愛犬・愛猫への出費は優先的に支出している様子が見られるものの、約6割が物価高の影響を実感していると回答しています。その負担感は前回調査から増している状況です。市場全体としては、日々の生活苦や物価高が間接的に影響しており、「新たにペットを飼うことにまで気が回らない」という心理的余裕の欠如が、飼育意向そのものの減退要因の一つとなっていることが推察されます。
調査概要
本調査は、インテージのネットリサーチによる自主調査データを使用しています。調査地域は日本全国、対象者は15歳から79歳までの男女で、同社の「マイティモニター」から抽出してアンケートを配信しました。標本サイズは5,000人で、国勢調査に基づいて性別・年代・地域を母集団構成に合わせて回収しています。調査実施時期は2026年9月24日(木)から9月28日(月)までです。
出典元:株式会社インテージ
参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000298.000036691.html
