生成AI購入前に2割超が利用、30〜40代では27.7%に─株式会社シード「SNSと動画の利用実態調査2026」

Webマーケティング支援を手がける株式会社シード(本社:東京都千代田区、代表取締役:池田 智之)が運営するマーケティングメディア「デジマ部」が、全国の15〜76歳の男女522人を対象に「SNSと動画の利用実態調査2026」を実施しました。
調査結果によると、SNSや動画をきっかけとして商品・サービスを購入した経験を持つ人は約半数に達しています。ただし、そうした人々のうち「特に調べずそのまま購入する」という回答は3.9%にとどまっており、大多数の人が検索エンジンやAmazonなどで確認してから購入していることが明らかになりました。さらに、購入前に生成AI(ChatGPT・Geminiなど)に質問する人も2割を超えており、30〜40代では27.7%に達していることがわかりました。
SNSや動画は、商品との出会いの場として定着しつつあります。しかしながら、購入を決定する場所は、その後に確認する検索結果、ECモール、そして生成AIの回答へと移行しつつあることが示唆されています。
調査の主なポイント
今回の調査では、以下のような結果が得られています。
- SNS・動画をきっかけに購入経験がある人は約半数(SNS 44.4%、動画 45.0%)。ただし「そのまま購入する」は3.9%
- 購入前の確認先は「検索エンジン」65.9%、「Amazon」63.4%。生成AIに質問する人も22.8%で、30〜40代では27.7%
- SNSで知った商品の最終購入先は「Amazon」48.3%が最多。TikTok Shopは4人に1人が購入経験を持つものの、主な購入先としては1.7%
- 動画CMをきっかけに検索・購入・予約などの行動をした人は55.1%。動画サービスの課金ユーザーでは66.8%
- 企業広告のAI生成画像・動画の活用で「印象が悪くなる」は36.2%と、「良くなる」16.9%の2倍超。10〜20代では46.4%
調査実施の概要
本調査の概要は次の通りです。
- 調査名:SNSと動画の利用実態調査2026
- 調査期間:2026年10月29日〜11月3日
- 調査方法:インターネット調査
- 調査対象:全国の15〜76歳の男女
- 有効回答数:522人(10代31人、20代66人、30代86人、40代102人、50代96人、60代87人、70代54人)
- 調査主体:株式会社シード(デジマ部)
※構成比は小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
※年代別の比較は「10〜20代」「30〜40代」「50代以上」の3区分で集計されています。
調査結果の詳細
SNS・動画きっかけの購入は約半数だが「そのまま買う」は3.9%
過去1年間に、SNSの投稿をきっかけとして商品・サービスを購入・申し込みした経験がある人は44.4%、動画(レビュー動画・紹介動画・番組など)をきっかけにした人は45.0%となりました。
年代別で見ると、10〜20代でSNS 57.7%・動画 55.7%と高くなっている一方、50代以上でもSNS 31.6%・動画 32.9%と、3人に1人がSNSや動画を起点に購入していることが明らかになっています。
しかしながら、購入経験者に購入前の行動を尋ねたところ、「特に調べずそのまま購入・申し込みする」はSNS起点で3.9%、動画起点で3.8%にとどまっています。
購入前に使用する確認手段は平均で約3つに上り、SNS起点の72.0%、動画起点の76.2%が2つ以上の方法で確認しています。SNSや動画は「買う場所」ではなく、「欲しくなる場所」として機能していることが示されました。
購入前の確認役として生成AIが台頭、2割超が質問し30〜40代では27.7%
SNSで商品・サービスを知った後、購入前にとる行動としては「Googleなどの検索エンジンで商品名・サービス名を検索する」65.9%、「Amazonで検索する」63.4%が上位となりました。続いて「楽天市場で検索する」「SNSで口コミを調べる」がともに31.5%でした。
そして、「生成AI(ChatGPT・Geminiなど)に質問する」は22.8%と、価格比較サイト・比較記事(23.7%)とほぼ同水準に達しています。動画で知った商品でも22.6%と、ほぼ同様の割合でした。年代別では、SNS起点では30〜40代が27.7%、動画起点では10〜20代が27.8%と最も高くなっています。

生成AIは情報収集の入口としてだけでなく、SNSや動画で生まれた「欲しい」を確認する、購入直前の相談相手になり始めていると言えます。企業にとっては、SNSでの話題づくりに加えて、生成AIに自社商品を尋ねられた際に、正しく、好意的に紹介される状態をつくることが、購入を左右する新たな論点になりつつあります。
購入場所はAmazonが約半数、TikTok Shopは4人に1人が経験も「いつもの買い場」ではない
SNSで知った商品・サービスを最終的にどこで購入することが最も多いかを尋ねたところ、「Amazon」が48.3%で最多となり、「楽天市場」17.2%、「Yahoo!ショッピング」13.4%が続きました。ECモール3つで約8割を占めています。動画で知った商品でも「Amazon」が51.5%でした。

一方、TikTokアプリ内で購入できる「TikTok Shop」で買い物をしたことがある人は25.7%と、4人に1人がすでに利用していました。年代による差も小さく、50代以上でも21.1%が購入経験を持っています。
それでも、SNSで知った商品を「最も多く買う場所」としてTikTok Shopを挙げた人は1.7%にとどまりました。一度は試しても、普段の買い場はECモールのままという実態が浮き彫りになっています。
動画CMをきっかけに55.1%が行動、課金ユーザーでは66.8%に
YouTubeやTVerなどで動画を視聴している途中・前後に流れるCMをきっかけに、検索や購入、予約などの行動をとった人は55.1%でした。
最も多かったのは「商品名・サービス名を検索した」34.0%で、「Amazon・楽天などで商品を探した」28.9%が続きます。「商品を購入した」は11.9%、「ホテル・飲食店などを予約した」は5.7%でした。

動画サービスの有料プランや定額制サービスにお金を払っている人(課金ユーザー)に限ると、CMをきっかけに行動した人は66.8%に上り、非課金ユーザーの40.1%を26.7ポイント上回りました。
一方、CMで印象が悪くなる理由としては「CMが長い」66.8%、「スキップできない」53.8%、「同じCMが何度も流れる」51.6%が上位を占めました。CMへの不満は内容そのものよりも、長さや頻度といった「見せ方」に向けられていることが明らかになりました。
信頼の条件は「デメリットも語ること」、PR表記で信頼が下がるのは18.8%
SNSや動画で商品を紹介するインフルエンサー・発信者に好感や信頼を持つ特徴は、「良い点だけでなくデメリットも紹介する」33.5%が最多で、「実際に使っている様子が分かる」30.7%が続きました。「フォロワー数・登録者数が多い」は10.0%にとどまっています。
また、投稿に「PR」「広告」と表示されていた場合、「興味・信頼が下がる」と答えた人は合計18.7%でした。「特に変わらない」41.4%、「信頼は変わらないが参考にする」20.9%と、PR表記があること自体は、多くの人にとって購入の妨げになっていないことが示されました。

AI生成の広告、「印象が悪くなる」は「良くなる」の2倍超、最も厳しいのは10〜20代
SNSや動画で「生成AIで作られたっぽい」と感じる投稿を見ることがある人は76.1%に上りました。そのうえで、企業やブランドが広告・投稿にAI生成の画像や動画を使っていた場合の印象を尋ねると、「悪くなる」「やや悪くなる」が合計36.2%となり、「良くなる」「やや良くなる」の合計16.9%を大きく上回りました。
年代別に見ると、「印象が悪くなる」は10〜20代で46.4%と最も高く、30〜40代の35.6%、50代以上の32.5%を上回りました。生成AIを身近に使う若い世代ほど、企業のAI活用に厳しい目を向けているという結果となっています。
また、「AIっぽい投稿」を見かける人ほど「印象が悪くなる」と答える割合が高く(見かける人39.8%、見かけない人24.8%)、AIコンテンツに触れる機会が増えるほど、受け止め方は厳しくなる傾向が見られます。

その他の主な調査結果
今回の調査では、以下のような結果も得られています。
- 1日2時間以上の利用は、SNSが24.3%に対し動画が31.6%。SNSと動画の両方を使う人の48.2%が「SNSより動画に長く時間を使う」
- 最も長く使う動画サービスは「YouTube」が71.1%。動画サービスの課金率は56.1%
- 最も長く使うSNSは「X」33.0%と「TikTok」31.7%が拮抗。40代まではXが首位、50代以上ではTikTokとLINEが上位
- SNS・動画きっかけで買われているのは「食品・飲料」「日用品・生活雑貨」「化粧品・スキンケア」。動画では「家電・デジタル製品」が32.3%とSNS(22.0%)より高い
株式会社シードについて
株式会社シードは、2005年の設立以来、Webマーケティング支援を軸に、アフィリエイト広告、運用型広告、SNS広告、SEO・AIO(AI検索最適化)対策、コンテンツマーケティングなどを通じて、企業の集客・売上拡大を支援しています。
運営するWebメディア「デジマ部」では、マーケティング担当者・責任者が実務に活かせる知見と独自調査を発信しています。
出典元:株式会社シード
参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000087532.html
