SHARE:

バイタイム、Amazon販売数伸び率を可視化する無料ツール「booming」を提供開始

バイタイム、Amazon販売数伸び率を可視化する無料ツール「booming」を提供開始

広告トータルプランニング事業を展開する株式会社バイタイム(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:西村昭二)が、Amazonのカテゴリー別商品動向を可視化する新ツール「booming(ブーミング)」の提供を2026年11月17日から開始したことを発表しました。

同ツールは、同社が2026年8月に実施した「禁断の広告主1,000人調査」で明らかとなった「何が起きているかが見えない」という広告主側の課題に応えるものとして開発されたということです。

boomingロゴ
booming|ロゴ

boomingのサービス内容

boomingは、Amazonにおけるカテゴリー別の商品推定販売数を毎月集計し、販売数が伸びている商品とブランドをランキング形式で表示するツールです。商品、ブランド、カテゴリーという3つの粒度で成長ランキングを可視化することができます。

ランキングの並べ替えは、販売数、成長率、推定月商、急浮上、新商品という5つの切り口で可能となっています。比較の軸としては、前月、3か月前、6か月前、前年同月の4つが用意されており、需要期と閑散期を混同しないよう、前年同月との比較も行えるようになっています。

さらに、商品ごとに販売数と価格を重ねた12か月の推移を確認でき、ブランドごとにどの商品が成長を支えているかの内訳も閲覧可能です。ランキングデータはエクセル形式での出力にも対応しています。

開発の背景となった「禁断の広告主1,000人調査」

株式会社バイタイムは2026年8月、自らへの戒めの意味も込めて「禁断の広告主1,000人調査」を実施しました。この調査は、業務上で広告代理店への発注や委託に関わった経験のある会社員、経営者、公務員1,098人を対象に行われたものです。

調査では、見積もり金額、マージン率の把握、経由社数、レポートへの信頼、AIによる代替感という5つの観点から、広告主側の本音を明らかにしました。

AI活用で削減できる業務領域

調査結果によると、AIの活用で外部発注を削減できると思う業務領域として「データ集計・可視化」が30.0%で最多となった一方、「市場調査・競合調査」は20.0%にとどまり、8つの領域の中で最も低い結果となりました。つまり、市場と競合の調査をAIで削減できると考える人は、5人に1人しかいないということが分かりました。

調査全体を通して明らかになったのは、「何が起きているかが見えない」ことへの広告主の不安でした。boomingは、この課題に対するソリューションとして開発されたツールとなっています。

boomingが解決する課題

Amazonでは他社の販売数が公開されていないため、自社の売上が伸びていても、市場がそれ以上に成長していれば、相対的に自社のシェアは下がっている可能性があります。しかし、この判断に必要な「競合と市場の伸び」は、広告の管理画面には表示されません。

boomingを活用することで、競合が成長しているのか、新しいブランドが参入していないかなどを、毎月同じ基準で確認することが可能になります。これにより、市場全体の動向を把握しながら、自社の立ち位置を正確に理解できるようになります。

boomingの主な特長

boomingには、以下のような特長があります。

3つの粒度×5つの切り口

商品、ブランド、カテゴリーの3つの粒度で、販売数、成長率、推定月商、急浮上、新商品という5つの切り口から並べ替えが可能です。

4つの比較軸

前月、3か月前、6か月前、前年同月との比較により、季節による増減と実際の成長を分けて確認することができます。

12か月の推移表示

販売数と価格を重ねたグラフで長期的なトレンドを把握でき、ブランドの成長を支える商品の内訳も表示されます。

エクセル出力機能

ランキングをエクセル形式で出力できるため、そのまま社内資料として活用することが可能です。

画面例①
画面例①
画面例②
画面例②

利用方法について

boomingの利用料は無料となっています。ただし、株式会社バイタイムで広告運用を依頼している方に提供されるツールとなっています。

株式会社バイタイムについて

株式会社バイタイム(bytime Inc.)は、東京都世田谷区北沢2-13-15 クラディーレタロウ401号に本社を構え、代表取締役社長の西村昭二氏が率いる企業です。2021年4月1日に設立され、広告トータルプランニング、ブランディング、Amazon運用を事業内容としています。

同社は、広告主の課題に真摯に向き合い、実態に即したソリューションを提供することで、広告業界の透明性向上と効率化に貢献しています。

出典元:株式会社バイタイム

参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000091132.html

この記事が気に入ったら
フォローしよう
最新情報をお届けします