ソーシャルギフトとギフトカード10種の認知・利用状況調査、LINEギフトとAmazonギフトカードが2強

マーケティングリサーチ会社の「リサート」が、ソーシャルギフトとギフトカードの利用実態に関する調査を実施しました。URLやメッセージで気軽に贈れるソーシャルギフトと、Amazonギフトカードなどに代表されるギフトカードは、現代のギフトシーンにおいて重要な選択肢となっています。調査は2026年10月2日から3日にかけて、全国の20歳から59歳までの男女800名を対象に行われました。主要なサービス10種類について、認知度や贈答経験、自己利用経験などが調査されています。調査の結果、10種類のサービスのいずれかを名前を見て知っている人は73%、実際に使用したことがある人は54%に上ることが明らかになりました。

調査結果のサマリー

今回の調査では、ソーシャルギフトとギフトカードが実際にどのように使われているのかについて、10サービスの認知度から、贈答・受領・自己利用の経験まで幅広く調査されました。

調査から浮かび上がったのは、ソーシャルギフト系サービスでは他人に贈ったことがある人の割合が多く、一方でギフトカード系サービスでは自分用に使った人の割合が多いという傾向です。また、ソーシャルギフト系を他人に贈った経験がある人を男女別に見ると、女性が男性を上回る結果となりました。認知度ではAmazonギフトカード、LINEギフトの順位となっていますが、実際に贈った経験では順位が逆転する現象が見られました。名前を知っている人のうち実際に使用したことがある人の割合は、LINEギフトで61%、Amazonギフトカードで51%、giftee(ギフティ)で50%という結果になっています。また、2026年5月に本格的な提供を開始した楽天ソーシャルギフトは、サービス開始から5か月の時点で認知度が14%、使用経験者は全体の4%に達しました。

ソーシャルギフトは他人への贈答で使われる傾向が強く、ギフトカードは自己利用が中心となっていることが、今回の調査から浮き彫りになった特徴です。

ソーシャルギフトは贈答用、ギフトカードは自己利用が主流

ソーシャルギフトとギフトカードについて、それぞれ5種類のサービスのいずれかで他人に贈った経験がある人と、自分用に使った経験がある人を比較した結果、明確な違いが見られました。ソーシャルギフト系サービスでは他人に贈った人が自分用に使った人を上回る一方、ギフトカード系サービスでは自分用に使った人が他人に贈った人を上回っています。

なお、ソーシャルギフト系の中でも、gifteeに関しては自分用に使った人が他人に贈った人を上回るという結果になりました。これは、gifteeが法人や自治体向けのgiftee for Businessも展開しており、アンケート謝礼やキャンペーン景品として活用されているケースが多いことが影響していると考えられます。

女性の方が積極的にソーシャルギフトを贈る傾向

男女それぞれ400名の回答者のうち、ソーシャルギフト系のいずれかのサービスを他人に贈ったことがある人の割合は、女性が男性を大きく上回る結果となりました。一方、ギフトカード系を他人に贈った人の割合は女性16%、男性17%とほぼ同程度でした。

認知度トップはAmazonギフトカード、贈答経験トップはLINEギフト

ここからは、10種類のサービスそれぞれの詳細なデータを見ていきます。各サービスについて、「名前を知っているもの」「ギフトとして贈ったことがあるもの」を含む4つの項目から、該当するものを選択してもらいました。認知度ではAmazonギフトカードが50%でトップ、LINEギフトが42%で続いています。しかし、実際に贈った経験では順位が入れ替わり、LINEギフトが18%でトップ、Amazonギフトカードが10%という結果になりました。

贈った経験が10%以上となったのは、この2つのサービスのみです。

知名度の高さと、実際の贈答行動には必ずしも相関関係がないことが示唆されています。

LINEギフトの利用率は認知者の61%、高い転換率を示す

名前を知っている人のうち、実際に使用したことがある人の割合(転換率)は、LINEギフトで61%、Amazonギフトカードで51%、gifteeで50%となりました。LINEギフトはAmazonギフトカードよりも高い転換率を示しています。一方、回答者全体に占める使用経験者の割合で見ると、LINEギフトとAmazonギフトカードはともに25%前後で並んでいます。

anatae(あなたへ)も転換率は61%となっていますが、認知している人の絶対数が少ないため、参考値として見る必要があります。

残りの6つのサービスについては、使用経験者の転換率が3割から4割程度という結果でした。

楽天ソーシャルギフト、開始5か月で一定の認知を獲得

楽天ソーシャルギフトは2026年5月に本格提供を開始したサービスで、今回の調査はサービス開始から5か月が経過した時点(10月2日から3日)で実施されました。名前を知っている人は14%で、ソーシャルギフト系サービスの中ではLINEギフト、gifteeに次ぐ認知度となっています。使用経験者は全体の4%でした。

使用経験者の割合は、認知度が近いnanacoギフトと同じ4%という結果になっています。

まとめ

ソーシャルギフトとギフトカード10種類の中では、AmazonギフトカードとLINEギフトの2つが、認知度でも使用経験者の割合でも他を大きくリードしている状況が明らかになりました。ただし、ソーシャルギフトやギフトカードを実際に他人に贈ったことがある人は、まだ一部にとどまっているのが現状です。

認知度ではAmazonギフトカードが50%、LINEギフトが42%で、3位のQUOカードPay(29%)を大きく引き離しています。使用経験者も両サービスとも全体の25%前後で、3位以下は13%以下という結果でした。

一方、他人に贈った経験がある人は、最も多いLINEギフトでも18%にとどまり、認知度1位のAmazonギフトカードは10%でした。その他の8種類のサービスはいずれも5%未満という状況です。

サービスの種類別に見ると、使われ方に明確な違いが確認されました。ソーシャルギフト系サービスでは他人に贈った人が自分用に使った人よりも多い一方、ギフトカード系サービスでは自分用に使った人が他人に贈った人よりも多いという結果になっています。ソーシャルギフト系を他人に贈ったことがある人は女性28%、男性17%であるのに対し、ギフトカード系では男女ともに同程度の割合となっています。

また、2026年5月に本格提供を開始した楽天ソーシャルギフトは、サービス開始から5か月の時点で認知度が14%、使用経験者は全体の4%という結果になりました。

調査概要

「ソーシャルギフトに関する調査」

・調査手法:インターネットでのアンケート調査

・配信パネル:クロス・マーケティング QiQUMOを利用した調査

・調査期間:2026年10月2日から3日

・調査対象:全国在住、20歳から59歳までの男女

・有効回答:800サンプル(男女各400名、年代均等割付)

・調査主体:リサート(インタビュールーム株式会社)

※小数点以下第2位を四捨五入して表記しているため、合計が100%にならない場合があります。本文中の数値は小数点以下第1位を四捨五入した整数で表記しています。

※本調査では市場の性年代構成比に合わせた集計(ウエイトバック集計)は行っていません。

※今回の調査は因果関係を検証したものではありません。

リサートについて

リサート(Researto.)は、マーケティングリサーチ専門の職能集団です。国内外の大手企業の定量調査や定性調査の設計から実査、分析の支援、およびインタビュールームを提供しています。マーケティングリサーチ専門メディアの運営、マーケティングリサーチャー個人のキャリア開発支援を通じて、業界の健全な発展を目指しています。マーケティングリサーチ専門メディア「リサート」では、消費者インサイトの発見に役立つ調査や分析のノウハウ、自主調査による独自のデータを提供しています。

出典元:リサート(インタビュールーム株式会社)