BCG調査、Z世代の約3割が中古・リファービッシュ品を第一選択肢に―サステナブル消費の実態が明らかに

2026年6月2日 2026年6月2日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

経営コンサルティング企業のボストンコンサルティンググループ（BCG）が、サステナブルな社会実現に向けた消費者意識調査の最新結果を発表しました。この調査は、日本国内の15歳から69歳の消費者を対象として実施されたもので、環境問題などサステナビリティに関する意識変化を長期的に追跡することを目指しているものです。調査は2021年2月にスタートし、今回2026年1月に12回目の実施となりました。

この記事の目次

1 若年層における中古・リファービッシュ品への意識変化
2 リセール前提の購買行動が若年層に浸透
3 環境配慮製品への支払い意向と説明の重要性
4 企業に求められる対応
5 調査の概要

若年層における中古・リファービッシュ品への意識変化

本調査では、新たに中古品やリファービッシュ品（メーカーなどが使用済み製品を回収し、点検・整備や交換・補修を施すことで新品同等の品質水準まで戻した製品）に対する消費者意識について詳しく分析が行われました。調査の結果、Z世代においては約30％、ミレニアル世代では約26％が、購入時に最初から中古・リファービッシュ品を検討対象としていることが判明しています。

実際の購買行動を見てみると、過去1年間において中古・リファービッシュ品を購入した経験がある人の割合は、Z世代で52％、ミレニアル世代で47％に達しています。製品のカテゴリー別で詳しく見ると、ラグジュアリーファッション・グッズ、ベビー・子供用品、デジタルカメラなどの分野において、この購入割合が特に高い傾向が確認されました。

リセール前提の購買行動が若年層に浸透

さらに注目すべき調査結果として、将来的にその商品を売却することを前提として、購入価格から将来の売却予想価格を引いた実質負担額を考慮しながら購入を決定していると回答した人の割合が、Z世代で31％、ミレニアル世代で25％に上ったことが明らかになりました。このデータから、リセールを見越した購買行動が若年層の間で定着しつつある状況がうかがえます。

環境配慮製品への支払い意向と説明の重要性

今回の調査では、CO2削減などの環境配慮がなされたコーヒーに対して、消費者がどの程度の追加料金を支払う意思を持っているかについても質問が行われました。調査の結果、特段の説明を行わなかった場合、通常商品と比較して10％以上の追加料金を支払うと答えた人の割合は35％でした。しかし、気候変動とコーヒー豆の価格上昇の関連性について説明を実施した後では、その割合が41％まで上昇したことが確認されています。

この10％の追加料金は、環境対応を強化することによって今後想定される価格上昇幅を考慮したものです。こうした価格上昇について、その背景を適切に消費者へ説明することで、支払い意向が高まる可能性があることが示されています。

企業に求められる対応

調査を担当したBCG東京オフィスのプリンシパルである伊原彩乃氏は、「若年層を中心として、中古・リファービッシュ品が新品と並ぶ標準的な選択肢として定着してきたことが、今回の調査結果で数値として明確に示されました。加えて今回の調査では、環境配慮による価格上昇を適切に説明することで、消費者が追加料金を受け入れやすくなることもわかりました。企業には、循環型の購買体験設計や、環境配慮の価値を生活者にわかりやすく伝えるコミュニケーションが、今後より一層強く求められると考えられます」とコメントしています。