SNS利用実態調査で判明、約8割が利用し約6割が企業印象に影響と回答｜株式会社イニシャルサイト
株式会社イニシャルサイト(本社所在地：神奈川県横浜市、代表取締役：菊地 一嘉)が、ショート動画分野におけるデータ分析および知見共有プロジェクトの取り組みとして、SNSの利用実態を把握するための調査を実施しました。
今回の調査は、全国の10代から60代以上までの男女700名を対象に、SNSの利用状況および企業への影響について調べたものとなっています。
この記事の目次
発信していない企業は見られていない可能性が明らかに
約8割がSNSを利用、約6割が企業の印象に影響があると回答
SNSはすでに「見られている前提」のインフラ
企業におけるマーケティング活動や人材採用においてSNSの重要性が増している中で、次のような課題を抱えて活用に踏み出せない企業が多く存在しています。
・本当に閲覧されているか不透明
・信頼性の構築に貢献しているか判断が困難
・採用活動や問い合わせ増加への効果が不明確
しかしながら、今回の調査結果により、SNSはすでに「見られている前提で機能している情報インフラ」であることが浮き彫りになったとのことです。
約8割がSNSを利用、YouTubeは約7割
現在使用しているSNSに関する調査では、YouTubeが約70％で最多となり、続いてXが約46％、Instagramが約42％、TikTokが約29％となりました。Facebookは約14％という結果でした。その一方で、「SNSを利用していない」との回答は約20％に留まっており、約8割が何らかのSNSを使っていることが判明しました。この調査結果から、SNSは限定されたユーザー層だけのものではなく、既に多くの人々にとって日常的に接する情報インフラとして定着していることが読み取れます。
SNSは"毎日見るもの"、利用者の約7割が日常接触
各SNSの閲覧頻度に関しては、Instagramで「毎日見る」が約70％、YouTubeが約66％、Xが約69％、TikTokが約70％という結果が得られました。すなわち、今回調査対象としたSNSにおいては、約7割前後の利用者が日々接触していることがわかります。SNSは「時々見るメディア」ではなく、「日常の中で繰り返し接触される情報接点」であり、企業にとっても継続的に認知や理解を形成していく場となっているとのことです。
ショート動画はすでに"当たり前の接触コンテンツ"
SNSのショート動画(TikTok・Instagramリール・YouTubeショートなど)の視聴状況については、「よく見る」が約30％、「たまに見る」が約36％となり、合わせて約66％がショート動画を視聴している結果となりました。ショート動画は特定の層に限定されたものではなく、既に多くのユーザーにとって接触機会のあるコンテンツとなっています。
SNSの情報を"半数以上が信頼する"
SNSで閲覧した情報の信頼度については、「ある程度信頼する」が約48％、「とても信頼する」が約6％となり、合計で約54％がSNSの情報を一定程度信頼している結果となりました。一方で、無条件で信頼されているわけではなく、「あまり信頼しない」との回答も一定数存在しています。このことから、SNSは"完全に信用されるメディア"ではないものの、比較検討の際に参照される情報源として機能していることがわかります。
約6割が「企業のSNSは印象に影響する」と回答
企業の公式アカウントによるSNS発信が、その企業の印象に影響を与えるかという質問では、「やや影響する」が約45％、「大きく影響する」が約14％となり、合計で約59％が影響すると回答しました。SNSは公式Webサイトや求人媒体とは異なり、日常的に接触されるメディアであるため、発信する内容そのものが企業のイメージ形成に直結する可能性があります。
まとめ：SNSは「やるべきか」ではなく「見られている前提」の時代へ
本調査により、SNSは既に多くの人々に利用され、日常的に閲覧される情報インフラであることが明確になりました。さらに、SNS上の情報は参考情報として活用され、企業による発信は印象形成にも影響を及ぼしています。つまり、SNSは単なる情報発信の手段ではなく、企業理解や意思決定に関わる重要な接点となっています。一方で、発信が不足している企業は、比較検討の対象にすら入らない可能性があります。企業にとってSNSは、「やるべきかどうか」を検討する段階ではなく、見られている前提で、どのように活用するかを設計する段階に入っているといえるでしょう。
調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の10代から60代以上の男女
有効回答数：700名
調査実施日：2026年4月8日
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