
人体認識技術を活用してテレビスクリーンへの注視を計測するREVISIO株式会社が、コネクテッドTV(CTV)の視聴傾向についての研究成果をまとめた「コネクテッドTV白書2026」を公表しました。同社は東京都千代田区に本社を置き、代表取締役社長の郡谷康士氏が率いています。
この白書では、全国規模の大規模アンケート調査とREVISIOの実測データを組み合わせることで、誰が、何のために、どのような方法でテレビスクリーンを通じて何を視聴しているのかを解明し、年々拡大しているCTVの視聴実態を詳しく分析しています。
2023年から発表を開始した本レポートは、広告主、広告会社、プラットフォーム事業者、報道関係者など、業種を問わず幅広い読者に活用されており、データの引用も多数行われているとのことです。同社では、今年も継続的に発行することで、マーケティング活動の支援に貢献したいとしています。
この記事の目次
研究の背景と実施目的
近年のCTV視聴の普及拡大に伴い、CTV広告市場も成長を続けています。本研究では、視聴者のCTV視聴実態について、意識データと実際の視聴データを組み合わせることで深い分析を実施しています。
動画サービスごとの視聴データや、複数人で一緒に視聴する共視聴の傾向など、さまざまな視点からデータを整理しているほか、今年は初めてコンテンツごとの分析データも収録されました。今後のCTVの展望を検討する上で、有用な情報になると期待されています。
なお、本研究ではREVISIOが保有する関東エリア2,000世帯から取得したCTV視聴データと、同社が独自に実施したスクリーニング調査35,000名、本調査3,000名のアンケートデータを活用しています。
主要な研究結果
YouTubeが平均利用時間で2年連続トップを獲得、動画サービスごとに視聴時間の増減に差
地上波放送局を含めた平均利用時間において、YouTubeが2年連続で1位となりました。すべての動画サービスで利用率は上昇している一方で、テレビでの利用時間については動画サービスごとに増減が見られます。


CTV視聴世帯における各動画サービス・放送局の平均視聴時間では、YouTubeが1日あたり50.4分で1位を記録しました。動画サービスでは、TVer、Netflix、ABEMA、U-NEXTなどの視聴時間が前年比で増加しています。放送局では、TBSの増加が特に顕著で、前年より1日あたり3.9分増加しました。
注視度ではCTVが地上波を上回る傾向が継続、CM時点でも同様の結果

テレビの前に視聴者が滞在している際に、どの程度画面を注視しているかを示す「注視度」においては、地上波よりも動画サービスの方が高い傾向が継続しています。
CM時点においても同様の傾向が確認されており、視聴者が自ら選択してコンテンツを視聴していることに加えて、CMポジションの良さやCMチャンス(広告時間)が短いことなどが、高いアテンションを維持する要因と考えられています。
視聴するジャンルや時間帯によって放送局・動画サービスを使い分ける傾向

ABEMA、Amazon Prime Video、Netflix、TVerで配信されている注視が高かった地上波番組を分析したところ、サービスごとに異なるコンテンツが上位にランクインしました。視聴者は、アニメ、ドラマ、バラエティなどのジャンルによって利用するサービスを使い分けている傾向が見られました。
REVISIO株式会社について
REVISIO株式会社は、2022年10月にTVISION INSIGHTS株式会社から社名を変更した企業です。人体認識技術を用いてテレビ番組やCMの視聴態勢データを取得し、BtoB向けの視聴分析サービスを提供しています。
同社では、家庭のテレビに独自開発した人体認識技術を搭載した調査機器を設置し、調査参加者の視聴態勢を毎秒自動的に取得しています。「誰がテレビの前にいて、きちんと見ているか」というREVISIO独自のアテンション(注視)データを、広告主、広告会社、放送局など国内累計250社以上のクライアントに提供しています。
現在、国内では関東エリアの2,000世帯、関西エリア600世帯を調査対象とし、地上波の全番組の視聴データ、およびコネクテッドTVの注視データを提供しています。
出典元:REVISIO株式会社












