2025年インターネット広告媒体費が3兆3,093億円に、ビデオ広告が初の1兆円突破―電通ら4社調査

2026年3月5日 2026年3月5日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

デジタル領域において先導的な役割を担う4社（CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニ）は、電通が2026年3月5日に公表した「2025年日本の広告費」調査結果のうち、インターネット広告媒体費に関する部分を広告種別や取引手法別などさまざまな観点から詳細に分析し、2026年の市場予測を加えた「2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表しました。

2025年における日本の総広告費は、前年比105.1％となる8兆623億円を記録し、2021年から5年連続での成長を達成するとともに、4年連続で過去最高額を更新しました。その中でインターネット広告費（1996年に推定を開始）は、社会全体のデジタル化という背景のもとで安定的な成長を続け、前年から3,942億円増の4兆459億円（前年比110.8％）と過去最高を更新しました。日本の総広告費全体に占める割合は50.2％となり、初めて過半数を超えました。また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を差し引いた「インターネット広告媒体費」は、ビデオ（動画）広告、特にSNS上の縦型動画広告の成長により、前年比111.8％の3兆3,093億円となりました。

この記事の目次

1 調査結果のポイント
2 インターネット広告媒体費の広告種別構成比
3 インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
4 インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別の構成比
5 ビデオ（動画）広告市場の詳細
6 ソーシャル広告市場の詳細
7 インターネット広告媒体費の推移と2026年予測
8 ビデオ（動画）広告市場の推移と2026年予測
9 調査概要

調査結果のポイント

ビデオ（動画）広告が推定開始以降初めて1兆円を突破

ビデオ（動画）広告は1兆275億円を記録し、推定開始以降初めて1兆円の大台を突破しました。その構成比は30％を超え、前年比でも121.8％と引き続き高い成長率を維持しています。運用型・予約型のいずれも同等程度に大きな増加を見せました。

ソーシャル広告は1兆3,067億円で二桁成長を継続

ソーシャル広告は、前年比118.7％の1兆3,067億円となり、引き続き二桁成長を続けています。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.5％と40％台に迫る勢いとなりました。動画共有系の割合が前年からさらに増加しています。

2026年のインターネット広告媒体費は3兆5,840億円へ増加する見通し

ビデオ（動画）広告およびソーシャル広告の好調な成長を背景に、2026年の「インターネット広告媒体費」は前年比108.3％の3兆5,840億円になると予測されています。ビデオ（動画）広告は2026年も二桁成長を維持し、前年比114.7％の1兆1,783億円になる見込みです。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

2025年のインターネット広告媒体費は、前年比111.8％の3兆3,093億円でした。インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、ビデオ（動画）広告は前年比121.8％の1兆275億円となり、推定開始以降初めて1兆円を突破しました。その構成比は30％を超え、引き続き高い成長率を維持しています。一方で、ディスプレイ広告は過去数年横ばい傾向であった運用型を中心に回復し、上昇傾向に転じています。

広告種別は以下のように定義されています。

ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告
ディスプレイ広告:ウェブサイトやアプリ上の広告枠に配信する画像や動画、テキストなどの形式の広告
検索連動型広告:検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告、メール広告、オーディオ(音声)広告など。タイアップ広告を含む

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比112.5％の2兆9,352億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は88.7％となり、9割に迫る勢いです。予約型広告は前年比109.1％の伸長で3,042億円となり、成果報酬型広告は前年比96.1％と減少し699億円となりました。

取引手法は以下のように定義されています。

予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由、もしくは直接広告主に販売されたもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの
運用型広告:検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告

インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別の構成比

広告種別と取引手法別のクロス分析では、運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体に占める構成比が最も高く38.7％でした。次いで、運用型のビデオ（動画）広告が前年に続き、運用型のディスプレイ広告を上回り、26.3％となりました。ディスプレイ広告については、予約型が前年比98.8％と緩やかな減少となったものの、運用型が前年比111.5％となり、全体の成長を押し上げました。

ビデオ（動画）広告は運用型が前年比122.1％、予約型も前年比120.0％といずれも大きく伸長しています。

ビデオ（動画）広告市場の詳細

ビデオ（動画）広告は、前年比121.8％の1兆275億円と、広告種別で最も高い成長率を記録しました。その内訳を見ると、動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告が5,246億円（構成比51.1％）、ウェブサイト上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告が5,029億円（構成比48.9％）となり、ほぼ同水準でした。また、取引手法別では運用型広告が84.6％を占めています。

ビデオ（動画）広告は、動画ファイル形式（映像・音声）の広告と定義され、以下のようなものを含みます。

インストリーム広告:動画コンテンツの前、中、後に再生する動画ファイル形式の広告
アウトストリーム広告:ディスプレイ広告枠などの動画コンテンツ外で表示されるビデオ広告。ウェブサイト上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される

ソーシャル広告市場の詳細

ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は、前年比118.7％の1兆3,067億円となり、引き続き二桁成長を続けています。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.5％と40％台にせまる伸びとなりました。

ソーシャル広告を種類別に「SNS系」、「動画共有系」、「その他」に分類すると、SNS系が5,508億円（構成比42.1％）、動画共有系が5,126億円（構成比39.2％）、その他が2,434億円（構成比18.6％）となり、動画共有系の割合が前年からさらに増加しました。

ソーシャル広告は、ソーシャルメディアのサービス上で展開される広告と定義されています。ソーシャルメディアとは、ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）を指します。ソーシャルメディアの例としては、SNS、ブログサービス、ミニ（マイクロ）ブログ、動画共有サイト、ソーシャルブックマーク、電子掲示板などがあります。

ソーシャル種別の定義としては、SNS系はSNSプラットフォーム（動画共有系を除く）、動画共有系はユーザー投稿型動画共有サイト、その他はブログや電子掲示板などとなっています。