
人体認識技術を活用してテレビスクリーンへの「アテンション(注視)」を計測するREVISIO株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷康士)が、テレビCMのクリエイティブを注視データと生成AIで分析・評価する新サービス「AIクリエイティブレビュー」の提供を開始したことを発表しました。同社は一般家庭に人体認識技術搭載機器を設置し、視聴態勢データを取得する事業を展開しています。
この記事の目次
「AIクリエイティブレビュー」のサービス概要
今回提供が開始された「AIクリエイティブレビュー」は、関東または関西エリアで放送されたテレビCMを対象としたサービスです。毎秒単位の注視データに基づいて、視聴者の獲得または離脱に至った要因を特定し、今後の具体的な改善策をAIが分析・提案する仕組みとなっています。
同サービスは、REVISIOがこれまでに蓄積した約14万本のテレビCMデータを参考にしており、数年間にわたって分析官が取り組んできたレポートから構築した独自の「知見データ」を集約している点が特徴です。この豊富なデータと知見に基づき、高精度なクリエイティブレビューを実現します。テレビCMがなぜそのような結果になったのかを分析し、改善点についての提案を行うことで、CM効果の最大化に貢献するとしています。
生成AI×注視データの仕組み
解決を目指す課題
このサービスは、テレビCMの制作・評価において以下のような課題を抱える企業を対象としています。
- テレビCMの評価が印象や感覚に偏ってしまっており、ファクトで評価できていない
- テレビCMの分析をするためのデータが、時間が経過しないと入手できない
- 過去や競合のテレビCMとの比較分析が難しい
「AIクリエイティブレビュー」では、これらの課題をREVISIO独自の注視データと生成AIを用いて解決に導きます。放送後のテレビCMを1秒単位で評価し、次回制作への具体的な改善アクションをAIが提示することが可能です。
サービスの主な特長
テレビCM放送後の振り返りから次回制作の改善まで、データドリブンなPDCAサイクルを支援します。ツール上でテレビCMの条件を指定するだけで、即座に分析レポートを取得できる仕組みです。
1秒単位の注視スコアとAI評価コメント
動画と連動した注視推移グラフで、シーンごとの注視状況を直感的に把握できます。注視の維持(Eye Hold)・獲得(Eye Catch)・離脱速度の軸でAIが評価を行い、推奨・補足・懸念点をアウトプットします。どのカットが視聴者の目を引いているかを客観的に確認することが可能です。
総合評価・1秒単位の注視スコア画面イメージ
自社・競合テレビCMとの比較分析
自社・競合素材の注視をターゲット別に比較し、業界内での注視獲得力の相対的な位置づけを把握できる機能も備えています。
過去作との比較では、前作と今作の注視を並べて表示し、構成やカット順の変更が注視の獲得向上に繋がったかを定量的に分析することも可能となっています。
競合テレビCMとの比較分析イメージ
次回制作に向けた改善すべきカットの特定と具体的なアクション示唆
Eye Catch、Eye Hold、離脱速度などの指標から課題のシーンを特定し、具体的な改善方向をAIが提示します。ロゴやUSPなどの企業軸で評価できるほか、分析レポートは1クリックでPDFダウンロードが可能です。
制作前の評価を行う「AIコンテレビュー」も同時リリース
放送後のテレビCMの評価を行う「AIクリエイティブレビュー」と合わせて活用できるサービスとして、「AIコンテレビュー」も同時にリリースされました。このサービスは、企画・制作段階において、字コンテ・画コンテ・ビデオコンテなど各種コンテが「どの程度視聴者の注視を獲得できるか」をAIが評価するものです。客観的なデータに基づいた分析をAIに提供することで、制作段階のテレビCMにおいても、データに基づいた具体的な改善を可能にします。
サービスで実現できる主な分析内容は以下の通りです。
- 最大10案までのコンテを一度に評価・ランキング付け
- オリエンテーションの要件との整合も評価
- シーン別分析をもとに改善案を提示
REVISIO株式会社について
REVISIO株式会社は、2022年10月にTVISION INSIGHTS株式会社から社名を変更した企業です。人体認識技術によってテレビ番組・CMの視聴態勢データを取得し、BtoB向け視聴分析サービスを提供しています。一般家庭のテレビに、同社が独自に開発した人体認識技術を搭載した調査機器を設置し、調査参加者の視聴態勢を毎秒で自動的に取得しています。
「誰がテレビの前にいて、ちゃんと見ているか」というREVISIO独自のアテンション(注視)データは、広告主・広告会社・放送局など国内累計250社以上のクライアントに活用されています。
現在、国内では関東エリアの2,000世帯・関西エリア600世帯を調査対象とし、地上波の全番組の視聴データ、ならびにコネクテッドTVの注視データを提供しています。
出典元:REVISIO株式会社













