株式会社帝国データバンクが、2026年のバレンタインシーズンに販売される「チョコレート」の価格動向に関する調査・分析結果を発表しました。
調査結果のサマリー
2026年のバレンタイン向けチョコレートは、1粒あたりの平均価格が436円に達し、前年と比べて4.3％の上昇となったことが明らかになりました。これにより、2年連続で過去最高値を更新する結果となっています。ブランド別に見ると、「国内ブランド」の平均価格は413円(前年比+8円、+2.0％)、「輸入ブランド」の平均価格は461円(前年比+31円、+7.2％)となりました。特に欧州の高級ブランドにおいて大幅な値上げが実施されており、国内ブランドと輸入ブランドの価格差は前年の25円から48円へと拡大しています。
[注1] 調査対象は全国の百貨店・ショッピングモールなどに展開している累計155のチョコレートブランド(2026年は販売実績のある142ブランドを対象)で、前年の価格と比較が可能な商品(1粒バラ売りまたは複数個入りのセット、アソート、ボックス(詰め合わせ)タイプ)を分析しています。
[注2] 前年との比較ができない、または新たに調査対象に加えられたチョコレートブランドがあるため、一部25年時点と調査対象に変更が生じています。なお、入れ替え対象および新規のチョコレートブランドについては22年に遡って価格を再集計しており、データの連続性は確保されています。2026年調査では、今年以降販売が休止状態にあるケースも含まれています。
1粒平均436円、前年比4%上昇の背景
全国の主要百貨店やショッピングモール、ホテルなどで販売されている累計155ブランドのバレンタイン向けチョコレート(1粒バラ売りまたはアソートタイプなど)を対象に調査を実施した結果、2026年におけるチョコレート1粒あたりの平均価格は436円(税込、1月30日時点)となりました。1年前の418円と比較すると18円、率にして4.3％の値上がりとなっており、2年連続で1粒400円を超え、調査開始以降における最高値を更新したことになります。
ブランド別の内訳を見ると、国内(日本)ブランドは前年から8円・2.0％上昇の413円、高級ブランドが多いフランス産やベルギー産などの輸入ブランドでは31円・7.2％上昇の461円となり、いずれも2022年以降で最高値を更新しました。国内ブランドにおいては、大幅な値上げが相次いだ前年(+26円)から一転して小幅な値上げに留まり、前年からの値上げ率・金額ともに、データが存在する2023年以降の4年間で最小となっています。一方で、輸入ブランドでは1粒あたり30円を超える大幅な値上げが実施され、金額ベースの引き上げ幅は過去4年間で最大となりました。この結果、2026年における日本ブランドと輸入ブランドのチョコレート平均価格差は48円となり、昨年(25円)から23円も拡大しています。
前年から価格が上昇したチョコレートブランドは、日本・輸入ブランド合わせて全体の62.0%(88ブランド)を占めており、前年に続き2年連続で6割超となりました。値上げ幅別に分析すると、最も多いのは「50円超」で、全体の4分の1に相当する39ブランドとなっています。このうち、輸入ブランドが21を占めており、同セグメントとしては2023年以降で最多となりました。日本・輸入ブランドともに6割が昨シーズンから値上げを実施しており、特に人気の高い欧州ブランドでは大幅な価格上昇傾向が見られています。
なお、同一パッケージの価格(内容量の変更等を問わない)は、2026年は3256円(税込、平均9個入)となり、前年(3037円)から7.2%の値上げとなりました。パッケージあたりの個数減、カカオ豆由来の原材料使用が少ないチョコレート菓子の割合を増やすなどして、値上げ幅を抑える傾向が目立っています。
バレンタインチョコレートの値上げについては、国際的なカカオ豆の取引価格が高騰した2024年の「カカオショック」からは落ち着きつつあるものの、円安や輸送コストの上昇が影響し、製造コストの高止まりが継続しています。また、トッピングなどで使用頻度の高いナッツ類では、異常気象に加えて、健康志向の高まりで拡大した「アーモンドミルク」などの需要増を背景に、アーモンド・ピスタチオ・カシューナッツなどで輸入価格の上昇が顕著となっていました。チョコレートを包むアルミ箔やセロハン、箱などの包装資材、輸送費も大幅に値上がりしたことで、価格の引き上げに踏み切ったチョコレートブランドが多いと見られています。
国内ブランドに割安感、ノンカカオ製品の普及に注目
百貨店「松屋」が昨年12月に実施したバレンタインデーに関するアンケート調査によると、回答を得られた1328人のうち約72%が節約を意識しないと回答しています。また、バレンタインチョコレートの平均予算は本命チョコ・自分用のチョコいずれも前回調査から増額となるなど、物価高で節約志向が広がる中でもチョコレートにかける金額は増加傾向となっています。一方で、2025年・昨シーズンのバレンタインではチョコレートの値上げを実感した割合は6割を超えるなど、イベント時に好きなものを食べる「メリハリ消費」の一方で、バレンタインシーズンの「物価高」が消費者の意識にも強く根付きつつあります。
このような状況の中、バレンタインチョコレートの平均価格は1粒あたり前年比4.3％値上げの436円となり、2年連続で400円を超えるなど、前年に続き値上がり傾向が継続しています。こうした中、カカオ豆の高騰による影響を回避するため量販チョコレート菓子などで普及が進んできた、割安でココアバターの口当たりが再現可能なパーム油など植物性油脂や、カカオ由来の原料を使用しないノンカカオチョコレートが、バレンタイン売り場で広がってきています。カカオ豆市況に左右されにくいノンカカオ素材の代替チョコレートが、「健康志向」「環境への低負荷」など、独自の特徴を活かした新しいカテゴリーとしてバレンタイン売り場に定着するか注目されています。2026年シーズンを通じて、「カカオの味わいにこだわる」本物志向の顧客層にも一定の評価が得られれば、来年以降も価格や素材との相性面で採用が拡大するシナリオも想定されます。
足元ではカカオ価格の下落が続いているものの、円安や原材料コスト高は中長期的に継続すると見込まれるほか、各メーカーが高値時点で仕入れた在庫を抱えていることを背景に、バレンタインチョコレートの高値傾向は当面続く展開が想定されます。そのため、消費者の選択幅を広げる狙いで「価格を抑えた代替素材ライン」と「高級カカオにこだわる"本物志向"ライン」の二極化が、今後進行する可能性もあります。
出典元:株式会社帝国データバンク プレスリリース
