グローバルマーケティング事業を展開するアウンコンサルティング株式会社（証券コード2459、東京証券取引所スタンダード市場、本社所在地：東京都千代田区、CEO：信太明、以下「アウンコンサルティング」と称する）は、このたび世界39カ国・地域（日本を除く）を対象に、訪日旅行に関連する急上昇検索キーワードの調査を2024年11月6日から2025年2月5日の期間で実施しました。その結果についてお伝えします。
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** 検索キーワードのランキングは、単純な検索数の順位ではなく、Googleトレンドによって集計された検索の注目度を反映したものです。地域別のランキングについては、本リリースの末尾を参照してください。
調査結果の概要と主要ポイント
この調査では、訪日旅行に関連する急上昇検索キーワードとして、主要都市名や観光地名、自然景観やイベント、さらにエンターテイメント関連のワードも幅広くランクインし、多様な要素が日本への関心や旅行計画に影響を及ぼしていることが示されています。
・ウィンタースポーツに魅力を感じる観光地への注目
北海道の「ニセコ」や、”第二のニセコ”とも称される長野県の「白馬村」に関するキーワードが多くの国や地域のランキングで上位にランクインしました。特にパウダースノーで世界的に好評な雪質は、その軽さと適度な水分量からスキーやスノーボードに最適であり、冬の美しい雪景色も人気の要因となっています。
・新たな旅行トレンドについて
エクスペディア・グループが発表した2025年の旅行トレンド「Unpack'25」によると、グローバルな旅行者の約63%が、主要観光地よりも混雑が少ない「第二の旅行先」に興味を持っているため、一部の地域のランキングでも愛知県の「犬山城」や長崎県の「五島」、和歌山県の「熊野古道」などの地方観光名所にも注目が集まっていることが明らかになりました。
・春から初夏にかけての旅行計画に関するデータ
「ゴールデンウィーク」に関連する検索ワードや「5月の天気」といったキーワードがランクインしている国があり、春から初夏の旅行計画や情報収集が調査期間である11月から2月に行われていることが示唆されます。
各国や地域ごとのランキングでは異なる観光地のキーワードがランクインしており、それぞれの地域特性を理解し、ターゲット層に最適なプロモーションやサービス提供を行うことで、旅行者の満足度向上やビジネスの成功につながると考えられます。
■韓国で注目されている日本の消化剤
韓国のランキングでは、「日本 消化剤」が7位にランクインしました。これは、日本製医薬品への高い関心を示しており、代表的な製品としては韓国で「カベジン」として知られる興和株式会社の胃腸薬「キャベジン」が挙げられます。日本旅行の際に大量購入や家族・友人へのお土産としての需要が増加しており、その要因として、日本での安価な購入が可能であったり、韓国で流通するキャベジンが旧製品に該当することなどが影響しています。
また、日本の「高い効果と優れた品質」というイメージを悪用し、国外で製造された製品が日本製として偽造された広告や動画がSNSで話題になっています。
■オーストラリアにおける白馬村の人気について
ウィンタースポーツが魅力の長野県「白馬村」は、近年オーストラリア人観光客の大幅な増加が見受けられ、本調査においてもオーストラリアのランキングで「白馬村」が1位となりました。
オーストラリアと日本の時差がほとんどないため、オーストラリアの夏にウィンタースポーツを楽しめるという利点があります。2013年ごろから白馬村の観光促進に特化したプロモーション活動を展開し、2018年以降、オーストラリアからの観光客が急激に増加しました。2023年の訪日オーストラリア人観光客数はすでにコロナ前の水準に達しています。
訪日オーストラリア人観光客数推移
【白馬村】外国人観光客延宿泊者数の推移
白馬村は、スノーボードやスキーを楽しむだけでなく、日本の文化や自然を体感しながら訪日観光客がリラックスできる魅力的なスポットと言えるでしょう。今後の白馬村の国際的観光地としてのさらなる発展にも注目です。
訪日観光の今後について
トラベルボイス株式会社が2025年1月に公開した、日本政府観光局（JNTO）理事長の蒲生篤実氏の年頭所感によると、2025年度においては主に地方誘客の取り組みが強調されており、特に「日本国際博覧会（大阪・関西万博）」を契機にした地方への誘客促進活動にも積極的に取り組むとされています。今後は地域や事業者による独自の観光資源の強化や、案内表示、パンフレット、多言語対応の強化、さらにSNSを利用したプロモーション活動への対応などが重要視され、これらの努力を通じて観光業のさらなる発展が期待されます。
国際的な出来事やトレンドの影響を受けやすい観光動向において、日本の観光業界が多様なニーズに応えるために、リアルタイムで世界情勢を把握し続け、魅力ある観光資源を提供し続けることが求められます。今後も訪日外国人の増加による日本国内各都市や地域の発展、また訪日旅行者の動向に注目していく所存です。
出典元：アウンコンサルティング株式会社
