アフィリエイトプラットフォーム「afb（アフィビー）」を手掛ける株式会社フォーイットは、20代から60代までの男女500人を対象にした日常生活に関するアンケート調査を実施し、その年齢層ごとの特徴を明らかにしました。
この記事の目次
【調査概要】
対象者：20歳から69歳の男女
サンプル数：500人
居住地：全国
調査方法：オンラインリサーチ
アンケート実施日：2024年11月15日
【質問結果：自宅に宅配ボックスはありますか？】
アンケートにおける選択肢は次の通りです：
1. ある
2. ない（設置を検討中）
3. ない（設置の予定はなし）
【調査の背景】
近年、ネットショッピングの利用が増えており、それに伴い宅配便の需要も急増しています。しかし、不在時の再配達問題は社会的な課題となり、配達員の負担や環境への影響が懸念されています。こうした状況の中、宅配ボックスは再配達の削減と利便性の向上に寄与する手段として注目されています。このため、宅配ボックスの普及状況を調査し、その結果を以下に示します。
全体の調査結果
調査によると全国の20代から60代の男女に「自宅に宅配ボックスはありますか？」という質問をした結果、「ある」と回答したのは23.8%でした。また、「ない（設置を検討している）」と答えたのは11.8%で、約35%の人々が宅配ボックスの導入を考えていることが判明しました。
年代別の調査結果
年代別の結果では、20代・30代で「ある」と回答した割合が共に約30%で、40代以上よりも高い数字となっています。コロナ禍以降、ネットショッピングの需要が急増し、多くの人がこのスタイルを続けていることが影響していると考えられます。特に、若年層では宅配ボックスの設置を選ぶ傾向が見られ、都市部では宅配ボックス付きの賃貸マンションも多く存在しています。
未婚・既婚別の調査結果
未婚者と既婚者の比較では、「ある」または「ない（設置を検討中）」と回答した割合が既婚者においてやや多く、既婚者は住宅を新たに建設する際に宅配ボックスを設置することが多く、ファミリー向けの物件を選択する傾向が強いと考えられます。
世帯年収別の調査結果
世帯年収別の調査結果においては、宅配ボックスを「ある」と回答した人は、収入が増加するにつれてその割合も増加することが判明しました。500万円未満の世帯年収の回答者は20%未満に対して、1,001万円以上では40%近くに達しています。これは、収入が高い方が高価格帯の物件に住む傾向があり、セキュリティ面で宅配ボックスがあることが影響していると言われています。
コロナ禍を経て、送料の無料化や指定配達サービスを利用する人が増えているものの、利便性の反面、盗難の危険性を心配する人も多いでしょう。最近、多くの自治体が宅配ボックス設置に向けて助成金を支給しているため、導入を検討している方はぜひ調査を行うことをお勧めします。
「afb」について
株式会社フォーイットが運営するパフォーマンスマーケティングサービスであり、これまで高収入パートナーからの満足度調査で12年連続1位の評価を受けています（アフィリエイトマーケティング協会調べ）。20年の運営実績を背景に、累計プロモーション数は約16,000件、累計パートナー数は約115万サイト。広告効果を最大限に引き出すデータドリブンなマーケティング活動の支援を行っています。また、広告業界のクリーン化にも努め、社内教育や法令関連の情報提供を行っています。
今後も「afb」はアフィリエイトに関する新情報を提供し、インターネット広告市場の発展に寄与していく考えです。
