
商品情報管理(PIM)のクラウドサービスを提供するCentric PXM(旧Contentserv)が、年商50億円以上の小売業・製造業において、マーケットプレイス戦略や商品情報管理を担当する110名を対象とした調査を実施しました。調査テーマは「マーケットプレイス展開における商品情報管理とデータ活用」となっています。
今回の調査は、第1弾として実施された「商品情報管理の実態」、第2弾の「商品データのパーソナライズとCX向上」に続く第3弾として展開されたものです。マーケットプレイスにおける商品パフォーマンス管理と、デジタルシェルフアナリティックス(DSA)の活用実態を中心に調査が行われました。
調査結果からは、DSAの認知・活用が既に半数を超えており、売上やコンバージョン率といった指標を基に商品情報や施策を改善する「データドリブンな運用」が着実に浸透していることが判明しています。
この記事の目次
調査結果のサマリー
今回の調査における主要なポイントは以下の通りです。
- DSAについて「知っており、使用経験もある」と回答した割合は52.8%に達しています
- マーケットプレイスの商品パフォーマンス把握に「専用の分析ツール」を使用している企業は51.8%となりました
- DSA活用企業においては、79.3%が「売上データ」を、63.8%が「CTR・CVR」を分析対象としています
- 約7割の企業が、分析結果に基づいて「商品画像・説明文の改善」を実施しています
- 79.1%が「商品情報やマーケティング活動はマーケットプレイスの成果に貢献している」と実感しているという結果が出ています
調査結果の詳細
マーケットプレイスはAmazonが最多、競争は集中化の傾向
現在、最も多くの商品を販売しているマーケットプレイスとして、「Amazon」が49.1%、「楽天市場」が29.1%という結果になりました。主要マーケットプレイスへの集中が進展している中、各SKUの見え方・評価・競争力を継続的に把握することの重要性が高まっている状況です。

DSAの認知・活用は既に半数を超過
「デジタルシェルフアナリティックス(DSA)」について、52.8%が「知っており、使用経験もある」と回答しました。さらに「知っているが未使用」と回答した22.7%を含めると、約8割がDSAを認知していることになります。商品パフォーマンス分析は一部の先進企業だけの取り組みではなくなりつつある状況が明らかになっています。

商品パフォーマンス把握は「専用ツール」と「手作業」が併存している実態
マーケットプレイスでの商品パフォーマンス把握方法としては、以下のような結果となりました。
- 専用の分析ツールを使用している企業が51.8%
- 各マーケットプレイスの管理画面で個別に確認している企業が46.4%
- ExcelやGoogleスプレッドシートで手動集計している企業が43.6%
ツール活用と属人的な運用が混在している実態が浮き彫りになっています。

DSA活用企業は「売上×行動データ」を中心に分析を実施
DSAを使用している企業では、売上データ(79.3%)、クリック率・コンバージョン率(63.8%)、商品ページ閲覧データ(58.6%)などを中心に分析が行われている状況です。
分析にとどまらず、65.5%が「商品画像や説明文の改善」、58.6%が「価格の見直し」といった具体的な改善施策につなげている点が特徴的です。

チャネル横断での比較・最適化が進展している状況
販売チャネルごとのパフォーマンス差については、44.5%が「売上・利益率を定期的に比較・分析」、42.7%が「顧客属性の違いを分析」と回答しています。マーケットプレイスを単独で見るのではなく、チャネル横断で商品戦略を最適化する動きが進んでいる状況が確認されました。

商品情報とマーケティングは「成果に貢献」していると実感
79.1%が、商品情報やマーケティング活動がマーケットプレイスのパフォーマンスに「貢献している」と回答しました。特に、以下のような効果が上位に挙がっています。
- 検索結果での表示頻度向上(56.3%)
- 商品の魅力が伝わりやすくなった(49.4%)
- 購買意欲を高められた(46.0%)

まとめ:マーケットプレイス競争は「価格」だけで決まらない時代に
今回の調査から、マーケットプレイスでの競争力は価格競争力(29.9%)を起点としながらも、商品画像・説明文・レビューといった「商品体験要素」が成果を左右していることが明らかになりました。
DSAは単なる分析ツールとしての位置づけではなく、「商品情報→表示・評価→売上」という因果関係を可視化し、改善につなげるための基盤として位置づけられ始めています。
第1弾・第2弾で明らかになった「商品情報の整備」「CX向上・パーソナライズ」に加え、第3弾では「マーケットプレイスで成果を出すためのデータ活用」が重要なテーマであることが示されました。
今後は、以下の要素を組み合わせた運用が重要になってくると考えられます。
- 商品情報を一元管理するPIM
- チャネル別パフォーマンスを可視化するDSA
- 改善施策を高速で回す運用体制
これらを組み合わせた、商品情報起点のデータドリブンな運用が、マーケットプレイス戦略の成否を分ける鍵となるとしています。
調査概要
調査名称:マーケットプレイス展開における商品情報管理に関する調査
調査方法:IDEATECH「リサピー®」によるインターネット調査
調査期間:2025年8月29日から8月30日
有効回答数:110名(年商50億円以上の小売業・製造業/EC・マーケティング・商品情報管理・データ分析担当者)
Centric Softwareについて
シリコンバレーに本社を置くCentric Softwareは、小売業者、ブランド、メーカー向けに、AIを活用した革新的な商品企画コンセプトから市場投入までをカバーするデジタル基盤を提供しています。ファッション、アウトドア、ラグジュアリー、ホーム、マルチカテゴリー小売、食品・飲料、化粧品・パーソナルケア、家電など、急成長する消費財業界の専門知識を活かし、複数の最先端ソリューションを展開しています。
主なソリューションとして、Centric PLM™、Centric Planning™、Centric Pricing & Inventory™、Centric Market Intelligence™、Centric Visual Boards™、そしてCentric PXM™(旧Contentserv)などがあります。
Centric PXM™は、AIを活用した商品情報管理(PIM)、デジタルアセット管理(DAM)、オンボーディング、チャネル連携、コンテンツ配信、デジタルシェルフ分析(DSA)を統合したクラウドプラットフォームです。社内外に散在する商品データを一元化し、正確で鮮度の高い情報をECや店舗、マーケットプレイスへ一貫して配信することで、ブランド体験の向上、販売チャネルの拡大、売上効率の最大化を実現します。
Centric Softwareのソリューションは、世界中で高く評価されており、ユーザー採用率・顧客満足度ともに業界トップクラスを誇ります。短期間で投資効果を実感できる点も特長で、数々の業界アワードを受賞し、世界有数の調査機関レポートでも継続的に高い評価を獲得しています。

出典元: Centric PXM(旧Contentserv)













