株式会社アイル（本社：大阪市北区・東京都港区、代表取締役社長：岩本哲夫、東証プライム：3854）が提供している複数ネットショップ一元管理クラウドサービス「CROSS MALL（クロスモール）」は、このたび株式会社メルカート（本社：東京都港区、代表取締役社長：渡邉章公）の次世代クラウド型ECサイト構築プラットフォーム「メルカート」との間で、受注・商品・在庫情報の連携を開始したことが発表されました。
今回の連携によって、「CROSS MALL」で管理している自社在庫数および商品・画像情報を「メルカート」へスムーズに連携させることが可能になりました。これにより、「CROSS MALL」をご利用中の企業は、他のECモールやECカートと同じように在庫数や商品情報を一括で更新・登録できるようになります。
また、注文情報の連携機能も実装されており、他のECモール・ECカートと同様に注文・出荷処理を一元管理することができます。これによって、EC運営企業のコスト削減や管理負荷の軽減につながり、複数のECサイト出店をより効率的に進めることが可能となります。
さらに、現在「メルカート」を利用されていない企業にとっても、既存の業務フローを変更することなく新たな販路を検討できるメリットがあります。
この記事の目次
連携イメージ
「CROSS MALL」と「メルカート」の連携イメージ
メルカートについて
メルカートは、17年連続ECサイト構築流通額No.1の「ecbeing」を基盤として開発された次世代クラウド型ECサイト構築プラットフォームです。平均売上成長率603％という高い成長性を実現しており、その背景にはAIによる業務効率化や年間240件におよぶ無料アップデートによる最新環境の提供、さらにサポート満足度97％を誇る伴走支援など、EC運営に必要な機能とサポートをワンストップで提供する特長があります。
また、業界水準の高いセキュリティと国産のストアオペレーション機能を備えており、安心かつ効率的にEC運営の課題解決を支援し、eビジネスの成功をサポートします。
CROSS MALLについて
CROSS MALLは、複数のネットショップにおける商品・在庫・受注・発注・仕入の一元管理を実現するクラウドサービスです。利用企業それぞれのバックヤード運用に合わせたサポート体制を整えており、EC運営の効率化に貢献しています。
株式会社アイルについて
株式会社アイルは1991年に設立された東証プライム市場上場企業（証券コード：3854）で、ECサイト運営支援やシステム開発などの事業を展開しています。同社の概要は以下の通りです。
- 社名 ： 株式会社アイル（東証プライム：3854）
- 代表者 ： 代表取締役社長 岩本哲夫
- 設立 ： 1991年
- 資本金 ： 3億54百万円（2025年7月末時点）
- 社員数 ： 1009人［連結]（2025年7月末時点）
- 売上高 ： 192億94百万円［連結]（2025年7月期実績）
- 本社 ： 大阪本社：大阪市北区 / 東京本社：東京都港区
CROSS MALLが提供する価値
CROSS MALLは、EC事業者が直面する複数サイト運営の課題を解決するために開発されたサービスです。近年、オムニチャネル戦略の重要性が高まる中、多くの企業が複数のECサイトやモールへの出店を進めていますが、それに伴い在庫管理や受注処理の煩雑さが増大しています。
CROSS MALLを導入することで、異なるプラットフォーム間でのデータ連携が自動化され、在庫の過剰や品切れリスクの軽減、受注処理の効率化、ひいては顧客満足度の向上につながります。今回のメルカートとの連携は、このようなCROSS MALLの強みをさらに拡充するものと言えるでしょう。
EC事業者にとってのメリット
今回のCROSS MALLとメルカートの連携により、EC事業者は以下のようなメリットを享受できます。
- 業務効率の向上：複数サイトの商品情報や在庫を一元管理することで、更新作業の重複を排除し、ミスを減らせます。
- 在庫の適正化：リアルタイムの在庫連携により、過剰在庫や欠品を防ぎ、適切な在庫水準を維持できます。
- 販路拡大の容易化：新たなECプラットフォームへの出店が、既存の業務フローを変えることなく実現できます。
- 顧客対応の迅速化：注文情報の一元管理により、顧客からの問い合わせに対して迅速かつ正確な対応が可能になります。
今後の展望
EC市場の拡大が続く中、多様な販売チャネルを効率的に管理するニーズはさらに高まることが予想されます。株式会社アイルは今後もCROSS MALLの連携先を拡充し、より多くのEC事業者の業務効率化と売上拡大を支援していく方針です。
また、AIやデータ分析技術を活用した新機能の開発も進められており、単なるシステム連携だけでなく、売上予測や在庫最適化など、経営判断をサポートする機能の強化も期待されています。
出典元： 株式会社アイル プレスリリース
