ブラックフライデーの認知度95.5%、約半数が購入意向あり-くふう総研調査で日本人の節約志向反映

2025年10月22日 2025年10月22日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

くふう生活者総合研究所（以下、くふう総研）は、全国の生活者8,386名およびチラシ・買い物情報サービス「トクバイ」導入企業113社を対象に「ブラックフライデー」に関する調査を実施したことを発表しました。その結果、アメリカ発祥のこのセールイベントが日本でも晩秋の風物詩として定着しつつあることや、物価高による節約志向が続く中で消費者と企業双方からの注目度が高いことが明らかになっています。

2025年のブラックフライデーは11月28日（金）に実施されます。この調査では、日本における消費者のブラックフライデーへの認識や購買行動の傾向について詳細な分析が行われています。

この記事の目次

1 調査結果の概要
2 調査の概要
3 ブラックフライデーの認知度と購入意向
4 買い物したい場所と購入希望商品
5 ブラックフライデーセールの予算
6 各種セールへの関心度
7 小売業界におけるブラックフライデーへの対応
8 くふう生活者総合研究所について
9 チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」について
10 家計簿サービス「Zaim」について
11 株式会社くふうカンパニー会社概要

調査結果の概要

調査結果からは、以下のようなポイントが明らかになっています。

「ブラックフライデー」の認知度は95.5%に達し、約半数の消費者が「ブラックフライデーセールで買い物したい」と回答
買い物したい場所は1位が「スーパーマーケット」、2位が「ECサイト」。また約6割の人が「食料品・飲料品」や「日用品・衛生用品」の購入を希望
ブラックフライデーセールへの平均予算は2万2,882円、予算帯では「1万～3万円」が35.5%で最多
さまざまなセールイベントの中で「ブラックフライデー」は「年末セール」「amazonのセール」に次いで3番目に関心が高い
小売業界でもブラックフライデーの浸透により、売上増加への期待が高まっている

調査の概要

この調査は以下の要領で実施されました。

調査テーマ：「ブラックフライデー」について

調査エリア：全国

調査対象者：①家計簿サービス「Zaim」ユーザー、チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」ユーザー計6,136名②「トクバイ」導入企業113社

調査期間：①2025年10月10日（金）〜13日（月）②2025年10月3日（金）～15日（水）

調査方法：インターネットによる調査

ブラックフライデーの認知度と購入意向

「ブラックフライデー」という言葉については、「知っている」と回答した人が68.3%、「名前は知っている」と答えた人が27.2%で、合計すると95.5%の人が認知していることが分かりました。これは昨年（2024年）の調査で「知っている」と回答した人の割合が93.7%だったことから、1.8%上昇しており、日本の消費者の間でこのセールイベントの認知が着実に広がっていることを示しています。

また、ブラックフライデーセールでの購入意向については、約半数（47.8%）の回答者が「買い物したい」と答えており、セールへの関心の高さがうかがえます。

買い物したい場所と購入希望商品

ブラックフライデーセールで買い物をしたい場所については、「スーパーマーケット」が54.2%で最も多く、「ECサイト」が53.3%で僅差の2位となりました。また「ドラッグストア」（28.0%）、「衣料品店・アパレルショップ」（23.5%）、「ホームセンター」（20.4%）も2割以上の支持を集めており、消費者がさまざまな業態でのセール実施を期待していることが分かります。

購入を希望する商品カテゴリーでは、「食料品・飲料品」が63.2%で最多となり、「日用品・衛生用品」が55.7%でこれに続きました。これらの結果から、ブラックフライデーセールにおいては、家電や家具、パソコンなどの高額商品よりも、日常生活に必要な商品を購入したいと考える消費者が多いことが明らかになっています。

また、購入目的については「日常使い」が約8割を占め、圧倒的多数となりました。これは、物価上昇が続く中で、少しでも安くまとめ買いや買い置きをしたいという消費者心理の表れと考えられます。

ブラックフライデーセールの予算

2025年のブラックフライデーセールでの買い物予算については、「1万～3万円未満」が35.5%で最も多く、次いで「5,000～1万円未満」が27.3%となりました。回答から算出された平均予算は2万2,882円です。前述のように、食料品や日用品などの購入希望が多いことから、ある程度まとまった量の購入を考えている消費者が多いことがうかがえます。

各種セールへの関心度

季節のセールや企業の恒例セールの中で、消費者が買い物をしたり開催時期をチェックしたりするなど関心を持っているものについて尋ねたところ、「年末セール」が38.1%で最も高く、「amazonのセール」が36.6%でこれに続き、「ブラックフライデー」は35.0%で3番目に高い関心を集めていることが分かりました。

小売業界におけるブラックフライデーへの対応

スーパーマーケットなど「トクバイ」導入企業に2025年のブラックフライデーでの販促施策実施について質問したところ、半数以上の企業が「実施する」と回答しました。

ブラックフライデーセールを実施する理由として、企業からは以下のような声が挙がっています：

「年々、ブラックフライデーに対する顧客やメディアの関心が高まっているため。年末前に売上のピークを作り、その勢いを12月に持ち込みたい」（食品小売業）
「ブラックフライデーは日本にもすでに馴染みがあるため、安さのイメージを打ち出しやすく、セールに結びつけやすい」（食品小売業）
「ブラックフライデーというセールが顧客に浸透しており、購入促進につながる」（家電小売業）
「物価高騰への対応とイベント感の醸成のため」（食品小売業）
「販促施策の中で最も高い売上効果が見込める」（靴小売業）

これらの回答から、「ブラックフライデー＝お得に購入できる」という認識が消費者の間で広まりつつあり、企業側もこれを重要な販売促進の機会と捉えていることが分かります。また、物価高騰の影響で節約志向が強まる中、消費者は生活必需品が安くなるブラックフライデーセールに高い関心を示し、まとめ買いの好機と捉えている様子がうかがえます。

くふう生活者総合研究所について

くふう生活者総合研究所は、くふうカンパニーグループが提供する生活者向けサービスの運営を通じて蓄積されるユーザーの行動データや生の声を分析・理解することで、個人および社会全体の生活満足度向上に貢献する情報発信を目指している組織です。

チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」について

「トクバイ」は、2013年に開始された、食品スーパーマーケットをはじめとする様々な小売店のチラシ・買い物情報を掲載するWebサービス・アプリです。パソコンやスマートフォンから無料で情報を閲覧することができます。2025年1月時点で約70,000店舗の情報を掲載し、30～50代の女性を中心に月間1,600万人以上のユーザーに利用されています。