株式会社レイクルーの調査：企業の広告効果は4割未満が向上、SNS・動画広告が最も効果的、今後はデータ・AI活用に注力

株式会社レイクルー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：藤本 太樹、営業部 部長：佐々木 一磨）は企業のマーケティング担当者（20代～50代男女）を対象に「企業の広告施策の実態と変化」に関する調査を実施しました。この調査から、企業の広告施策の実態と、今後の戦略の方向性などが明らかになりました。

調査の背景

WebサイトやSNSで日々大量の広告に触れる現代、その一方で「広告が届きにくくなった」と感じる企業が増えています。サードパーティCookieの段階的な廃止が現実のものとなり、長年デジタル広告の基盤であったターゲティングのあり方を根底から揺るがし、多くの企業がその対応に迫られています。さらに、消費者の広告リテラシー向上や「ステマ規制」以降の信頼性への厳しい視線も、企業と生活者のコミュニケーションをより難しいものにしています。このような状況下で、企業のマーケティング担当者たちは、広告の現状をどう捉え、未来に向けてどのような戦略を描いているのでしょうか。そこで、株式会社レイクルーは、現在勤めている会社のマーケティング担当者として5年以上の実務経験を持つ方を対象に、「企業の広告施策の実態と変化」に関する調査を実施しました。

調査サマリー

・企業のマーケティング担当者のうち、3年前と比較して自社の広告効果は向上していると回答した人の割合は4割未満

・自社の広告効果は3年前と比較して低下したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が低下した主な要因は、「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」

・自社の広告効果は3年前と比較して向上したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が向上した主な要因は、「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」、「新しい広告手法の導入」

・過去3年間に実施した広告施策の中で、最も効果が高かったものは「SNS・動画広告」

・過去3年間で最も効果が高かった広告施策の実施目的として最も多いのは、「企業や商品・サービスの認知拡大・ブランディング」

・企業のマーケティング担当者が今後最も注力していきたいと考えるマーケティング領域は「データ・AIを活用した顧客体験（CX）の高度化」

調査概要

調査期間：2025年7月10日～7月18日

調査方法：インターネット調査

調査対象：企業のマーケティング担当者※（20代～50代男女）

調査人数：273名

モニター提供元：RCリサーチデータ

※本調査における企業のマーケティング担当者とは、現在勤めている会社でマーケティング担当者として5年以上の実務経験を持つ人を指します

企業のマーケティング担当者のうち、3年前と比較して自社の広告効果は向上したと回答した人の割合は4割未満

まず、「3年前と比較して、貴社の広告効果はどのように変化したか」を尋ねる設問への回答では、1位が「変わらない」で39.5%、2位が「やや向上した」で27.5%、3位が「やや低下した」で16.5%、4位が「大幅に向上した」で12.1%という結果になりました。2位と4位の回答を合計すると回答率約40%となり、この結果から企業のマーケティング担当者のうち、3年前と比較して自社の広告効果は向上したと回答した人の割合は4割未満であることが明らかになりました。

広告効果が低下した主な要因は、「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」

次に、3年前と比較して、広告効果が低下した（やや低下した、大幅に低下した）と回答した人を対象に「広告効果が低下した主な要因は何だと思うか」を尋ねる設問への回答では、1位が「広告予算の削減」で38.6%、2位が「市場環境の悪化」で36.8%、3位が「消費者の広告疲れ・広告回避行動の広がり」で31.6%という結果になりました。この結果から、自社の広告効果は3年前と比較して低下したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が低下した主な要因は、「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」であることがわかりました。

広告効果が向上した主な要因は、「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」、「新しい広告手法の導入」

続いて、3年前と比較して、広告効果が向上した（やや向上した、大幅に向上した）と回答した人を対象に「広告効果が向上した主な要因は何だと思うか」を尋ねる設問への回答では、1位が「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」で47.2%、2位が「新しい広告手法の導入」で38.0%、3位が同率で「データ分析に基づく施策改善」と「広告クリエイティブの質の向上」で37.0%という結果になりました。この結果から、自社の広告効果は3年前と比較して向上したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が向上した主な要因は、「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」、「新しい広告手法の導入」であることが判明しました。

過去3年間に実施した広告施策の中で、最も効果が高かったものは「SNS・動画広告」

また、「過去3年間で実施した広告施策の中で、最も効果が高かったもの」を尋ねる設問への回答では、1位が「SNS・動画広告」で17.6％、2位が「テレビ・ラジオ広告」で13.5%、3位が「その他」で13.2%という結果になりました。この結果から、過去3年間に実施した広告施策の中で、最も効果が高かったものは「SNS・動画広告」であることが明らかになりました。

過去3年間で最も効果が高かった広告施策の実施目的として最も多いのは、「企業や商品・サービスの認知拡大・ブランディング」

次に、「過去3年間で最も効果が高かった広告施策は、主にどのような目的で実施したか」を尋ねる設問への回答では、1位が「企業や商品・サービスの認知拡大」で39.9%、2位が同率で「商品・サービスの直接的な販売促進」と「企業や商品・サービスのブランディング（イメージ・信頼性向上）」で37.7%という結果になりました。この結果から、過去3年間で最も効果が高かった広告施策の実施目的として最も多いのは、「企業や商品・サービスの認知拡大・ブランディング」であることがわかりました。

企業のマーケティング担当者が今後最も注力していきたいと考えるマーケティング領域は「データ・AIを活用した顧客体験（CX）の高度化」

調査の最後、「今後、最も注力していきたいと考えるマーケティング領域」を尋ねる設問への回答では、1位が「データ・AIを活用した顧客体験（CX）の高度化」で21.3%、2位が「動画・リッチコンテンツによるエンゲージメント強化」で19.1%、3位が「第三者評価（調査・口コミなど）による信頼性・権威性の獲得」で17.6%という結果になりました。この結果から、企業のマーケティング担当者が今後最も注力していきたいと考えるマーケティング領域は「データ・AIを活用した顧客体験（CX）の高度化」であることが明らかになりました。

まとめ

今回の調査により、企業のマーケティング担当者のうち、3年前と比較して自社の広告効果は向上したと回答した人の割合は4割未満であることがわかりました。また、自社の広告効果は3年前と比較して低下したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が低下した主な要因は、「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」であり、自社の広告効果は3年前と比較して向上したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が向上した主な要因は、「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」、「新しい広告手法の導入」であることが明らかになりました。

さらに、過去3年間に実施した広告施策の中で、最も効果が高かったものは「SNS・動画広告」であり、過去3年間で最も効果が高かった広告施策の実施目的として最も多いのは、「企業や商品・サービスの認知拡大・ブランディング」であることが判明しました。尚、企業のマーケティング担当者が今後最も注力していきたいと考えるマーケティング領域は「データ・AIを活用した顧客体験（CX）の高度化」であることが明らかになりました。

調査実施会社

株式会社レイクルー

所在地：〒163-0604 東京都新宿区西新宿1丁目25-1 新宿センタービル 49F

代表取締役社長：藤本 太樹

事業内容：PR支援事業、WEBマーケティング事業、SDGs企業推進プロジェクト、クリエイティブ制作事業、マーケティングリサーチ事業、キャスティング事業

株式会社レイクルーが実施した今回の調査結果について、企業の広告戦略における現状や課題が明らかになりました。マーケティング担当者の視点から見た広告効果の変化や、今後注力したい領域など、貴重なデータが得られています。特に「データ・AIを活用した顧客体験の高度化」への注目度が高いことから、今後のマーケティング戦略においてテクノロジーの活用がさらに重要になっていくことが予想されます。

出典元：株式会社レイクルー プレスリリース