Webコンテンツ制作およびAIソリューション事業を展開するCROCO株式会社は、ECサイトの商品説明文をサイト訪問者のペルソナに合わせて自動で最適化する新サービス「yori-co（よりこ）」の提供を開始しました。このサービスは、訪問者一人ひとりの特性に合わせた商品説明文を表示することで、ECサイトの購入率向上を支援します。
多くのECサイトでは、すべての訪問者に対して同一の商品説明文が表示されているのが現状です。しかし、顧客の興味や関心、購入動機は個人によって大きく異なります。この「情報のミスマッチ」が、顧客の購買意欲を減退させ、サイトからの離脱を引き起こす原因のひとつとなっていました。
この課題を解決するため、CROCO株式会社は保有する「ペルソナに関する特許技術」を応用し、サイト訪問者一人ひとりのペルソナを推定。そのペルソナに最も響く商品説明文を自動で表示させることで、商品の魅力を最大限に伝え、購入率を向上させるサービス「yori-co」を開発しました。
この記事の目次
新サービス「yori-co」の主な特長
「yori-co」は以下の3つの主な特長を持っています。これらの特長により、ECサイトの運営者は少ない労力で効果的なパーソナライズを実現することができます。
１．特許技術で、訪問者に"よりそう"文章を自動表示
CROCO株式会社の特許技術（特許第7572092号）を活用し、サイト訪問者の行動履歴などからペルソナを推定します。あらかじめ設定した複数の商品説明文の中から、そのペルソナに最適なものを自動で表示する仕組みとなっています。これにより、まるで優秀な販売員が隣で接客するように、顧客の心に響くアプローチが可能になります。
サイト訪問者がどのようなニーズや価値観を持っているかを分析し、それに合わせた商品の魅力の伝え方を自動で選択することで、より効果的な訴求が実現します。この技術によって、これまで一律だった商品説明を多様化し、より多くの顧客にアプローチすることが可能になります。
２．購入率（CVR）の向上に貢献
自分に合った言葉で商品の魅力を伝えられることで、顧客は商品を「自分ごと」として捉えやすくなり、購買意欲の向上が期待できます。結果として、ECサイト全体の購入率（CVR）改善に貢献します。
たとえば、機能性を重視する顧客には詳細なスペックや使用方法を、デザイン性を重視する顧客には商品の見た目や使用シーンをイメージしやすい表現を用いるなど、顧客のタイプに合わせた説明文を表示することで、同じ商品でもより魅力的に感じてもらうことができます。これによって、商品とのマッチング精度を高め、購入につながりやすくなります。
３．簡単導入＆無料からスタート可能
CROCO株式会社が運営するビジネスツールプラットフォーム「EDITECH HUB」に登録し、発行されるタグをサイトに設置するだけで、すぐに利用を開始することができます。5商品まで無料で利用できるプランも用意されており、小規模なサイトでも手軽に効果を検証することが可能です。
初期導入の際の技術的なハードルが低いため、専門的な知識がなくても短時間で導入できる点も大きな特長です。また、無料プランから始めることで、リスクなくサービスの効果を確認した上で、商品数や機能の拡張を検討できます。
今後の展望
現在、「yori-co」はBASE、Shopify、Eストアーの一部のテーマで利用可能となっています。CROCO株式会社では、今後より多くのEC事業主に利用してもらえるよう、対応テーマの改善と、その他ECプラットフォームへの対応拡大を迅速に進めていく予定とのことです。
ECサイトの多様化に伴い、さまざまなプラットフォームやシステムが利用されているため、できるだけ多くの環境で「yori-co」を活用できるようにすることが重要です。今後は主要なECプラットフォームへの対応を順次拡大していくことで、より多くの事業者がパーソナライズ機能を活用できる環境を整えていくことを目指しているとのことです。
また、ペルソナ推定の精度向上や、より細かなカスタマイズオプションの追加など、サービス自体の機能強化も計画されています。ユーザーからのフィードバックを基に、継続的な改善を行っていくことで、より使いやすく効果的なツールへと発展させていく方針とのことです。
CROCO株式会社はこれからも、AI技術とコンテンツ制作の知見を活かし、企業と顧客のより良いコミュニケーションを支援するソリューションを提供していく予定です。ECサイトにおける顧客体験の向上と、サイト運営者の売上増加の両立を目指し、サービスの拡充を図っていくとしています。
「yori-co」の導入により、ECサイトの商品説明文を顧客ごとに最適化し、より効果的な訴求を実現することで、ECビジネスの競争力強化につながることが期待されます。特に、多様な顧客層をターゲットにしている事業者や、高単価商品を扱う事業者にとって、このようなパーソナライズ機能は大きな差別化要因となる可能性があります。
出典元：CROCO株式会社 プレスリリース
