住所不要のeギフトサービス「AnyGift」が導入企業数1,000社・累計注文数20万件を突破 - ローンチから3年で急成長

2025年7月4日 2025年7月4日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

AnyReach株式会社（読み：エニーリーチ、代表取締役：中島功之祐）が提供する住所を知らない相手にもギフトを贈れるeギフトサービス「AnyGift（エニーギフト）」が、ローンチからわずか3年という短期間で導入企業数1,000社、累計注文数20万件を突破したことが発表されています。ノーコード導入の手軽さとブランド接点を生み出すギフト体験により、様々な業界での導入が進んでいます。

AnyGiftは、食品やアパレルだけでなく、宿泊券やエステチケットなどの体験型ギフトでも導入が拡大しており、キャンペーンや販促施策での活用が広がっています。
※累計注文数は2025年6月末時点のデータです。

この記事の目次

1 サービス普及の背景
2 AnyGiftの主な特徴
3 AnyReach株式会社について

サービス普及の背景

近年の日本では、EC利用の急速な拡大やオンラインコミュニケーションの日常化に伴い、ギフトの贈り方にも大きな変化が生まれています。特に注目されているのが、相手の住所を知らなくてもSNSやメールなどでURLを共有するだけで手軽に贈ることができるeギフトです。

このようなeギフトは、ちょっとした感謝の気持ちを伝えたり、日常的なプレゼントを贈ったりする際の新しい手段として、多くの消費者から支持を集めています。また、ブランド企業にとっても、贈り手と受け取り手双方の体験を通じて新たなブランド接点を創出できる効果的な手法として、eギフトの活用シーンが広がり続けています。

AnyGiftは、このようなニーズの高まりを受けて開発された「自社ECサイトにeギフト機能を簡単に導入できるサービス」として、多くの企業から支持を得ています。その結果、サービス開始からわずか3年というスピードで導入企業数1,000社、累計注文数20万件という大きな成長を遂げています。

AnyGiftの主な特徴

利用者向けの特徴

AnyGiftの最大の特徴は、相手の住所を知らなくても、LINEやメールを通じてプレゼントを贈ることができる点です。従来のギフト方法では、店舗で商品を購入して発送するか、ECサイトで相手の住所を入力して送付する必要がありました。

しかしAnyGiftを利用すれば、ECサイト上で気に入った商品を選び、発行されたURLを相手に送信するだけで簡単にギフトを贈ることができます。受け取り手は、送られてきたURLにアクセスして住所を入力するだけで商品を受け取ることができるため、住所を教えることに抵抗がある場合でも安心してギフトのやり取りができます。

この仕組みにより、友人や知人、取引先など関係性を問わず、より気軽にギフトを贈ることが可能になりました。特にSNSの普及により知り合った相手や、オンライン上でのみ交流がある相手へのギフト贈答が格段に簡単になったことで、新しいギフト文化の創出にも貢献しています。

ブランド企業向けの特徴

ブランド企業にとってAnyGiftは、自社のECサイトにスムーズかつ短期間で導入できるeギフト機能として大きな価値を提供しています。特筆すべき点として、Shopify、BASE、カラーミーショップなどの主要ECカートプラットフォームに対応しており、特別な開発作業を行うことなく、ノーコードで導入が可能である点が挙げられます。

また、AnyGiftには以下のような企業向けの利点があります。

贈り手・受け取り手のデータを活用したキャンペーン施策の展開が可能
ギフト受取ページへのブランドカラーやロゴ、メッセージ演出の反映など、ギフト体験全体をブランド価値として設計できる柔軟性
法人キャンペーン、SNSプレゼント企画、ノベルティ配布、インフルエンサー施策など、様々なマーケティング用途への対応

これらの特徴により、ブランド企業は自社のオンラインプレゼンスを強化しながら、消費者との新たな接点を創出することが可能になります。特に、贈答体験を通じた新規顧客の獲得や既存顧客のロイヤリティ向上など、ブランド価値の向上につながる施策として活用されています。

eギフトサービス「AnyGift」の概要

AnyGift（エニーギフト）は、相手の住所を知らなくてもLINEやメールで贈れる"eギフト機能"を、自社ECサイトに組み込み・導入できるサービスです。このサービスを活用することで、自社ECサイトにおけるギフト購入やギフトリピーターを増やし、売上を向上させることができます。

さらに、ギフトの贈り手だけでなく、受け取り手もブランドとの接点を持つことになるため、新たな顧客獲得チャネルとしても機能します。これにより、顧客やギフトを受け取った方々をファンに変えていくことが可能になり、長期的なブランド育成にも貢献します。

AnyGiftの成長背景には、以下のような社会的要因も関係しています。

EC市場の拡大：コロナ禍を経て、オンラインショッピングがさらに一般化し、ギフト選びもオンラインで完結したいというニーズが高まっています。
デジタルコミュニケーションの進化：LINEやSNSなどのデジタルツールを通じたコミュニケーションが日常化し、ギフト贈答もこれらのツールと連携した形が求められています。
個人情報保護意識の高まり：住所などの個人情報を安易に教えたくないという意識が高まり、個人情報を最小限に抑えたギフト交換の需要が増加しています。
企業のDX推進：多くの企業がデジタルトランスフォーメーションを進める中で、ギフト施策もデジタル化したいというニーズが高まっています。

こうした市場環境の変化を捉え、AnyGiftは短期間で多くの企業に導入されるサービスへと成長しました。特に、自社ECサイトでのギフト機能の導入ハードルを下げることで、中小企業から大手企業まで幅広い層に受け入れられています。

今回の導入企業数1,000社、累計注文数20万件突破は、このようなマーケットニーズを的確に捉えた結果といえるでしょう。今後も、ギフト市場のデジタル化が進む中で、AnyGiftのようなeギフトソリューションの需要はさらに拡大していくことが予想されます。