調査：2025年夏の出費、86%が「増加」と回答、高年収層でも8割以上が「厳しさ」を実感 - パーソルキャリア調査

転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、544人の社会人男女を対象に「2025年 夏の出費実態調査」を実施されました。この調査は、今夏の出費予定や外出計画、夏の物価高・暑さ対策への出費を調査したものです。

【夏の経済負担】

2025年の夏は、例年以上の酷暑と物価高が重なり、生活者の家計に大きな影響を及ぼしています。冷房による光熱費の増加や、食費・日用品の値上がりが続く中、多くの人が日常的な支出を見直し、「何にお金をかけ、どこを抑えるか」を選択する意識が高まっていると考えられています。さらに、レジャーや帰省など夏特有の出費機会も多く、日常生活と余暇にかける出費のバランスの取り方が課題となっています。このような状況で、社会人の夏の出費への意識や出費スタイルはどのように変化しているのでしょうか。

Job総研では544人の社会人男女を対象に、今夏の出費予定や外出計画、夏の物価高・暑さ対策への出費を調査した「2025年 夏の出費実態調査」が実施されました。

【今夏の出費増減】

回答者全体の544人に、例年と比べた今夏の出費を聞くと「増える派」が86.0%で多数派となり、内訳は「とても増える」が12.9%、「増える」が25.7%、「どちらかといえば増える」が47.4%となりました。また、出費が増えると回答した468人にその項目を聞くと、「光熱費」が59.6%で最多となり、次いで「食費」が57.5%、「物価高による生活費全般」が39.5%となりました。

【今夏の出費と年収】

回答者全体の544人に、今夏の出費への印象を聞くと、「厳しく感じる派」が79.2%で多数派となり、内訳は「とても厳しく感じる」が26.8%、「厳しく感じる」が22.1%、「どちらかといえば厳しく感じる」が30.3%となりました。「今夏の生活費が厳しく感じる派」の年収別では、「1,001万円以上」が84.1%で最多となり、次いで「701万~1,000万円以下」が83.6%、「301万~500万円以下」が77.4%、「501万~700万円以下」が76.7%となりました。

【今夏の外出計画】

回答者全体の544人に、今夏のレジャー・外出計画を聞くと、「予定を変更・予算を抑える派」が65.4%で多数派となり、内訳は「予算を抑えて実施予定」が25.1%、「行き先・回数を減らす予定」が12.3%、「実施しない予定」が12.7%、「お金をかけず自宅中心で過ごす予定」が15.3%となりました。また、今夏のレジャー・外出費用を聞くと、平均額が5.0万円、中央値が3.0万円、最頻値が2.0万円となりました。

【夏の物価高対策】

回答者全体の544人に"物価高"による夏の消費行動の変化を聞くと、「特売や安いものを選ぶように」が53.1%で最多となり、次いで「ポイント・値引きを重視」が43.4%、「外食を減らし自炊中心に」が33.6%となりました。また、夏の出費・物価高への対策を聞くと、「冷房の使用時間・温度の調整」が39.3%で最多となり、次いで「ポイント・クーポンの活用」が38.4%、「セールを狙う」が29.6%となりました。

【暑さ対策への出費】

回答者全体の544人に"猛暑"による夏の消費行動の変化を聞くと、「冷房機器の使用時間が増加」が58.1%で最多となり、次いで「自宅で過ごす時間が増加」が40.3%、「涼しい時間に外出するように」が34.0%となりました。また、暑さ対策への出費を聞くと、「外出先での飲料・冷菓の購入」が33.8%で最多となり、次いで「電気代を気にせず快適さを重視」が32.9%、「冷感グッズの購入」が32.0%となりました。

【回答者自由記述コメント】

今夏の消費や出費対策に関するコメントが多く集まりました。

【調査まとめ】

今回実施された「2025年 夏の出費実態調査」では、8割が今夏の出費は例年よりも増え、特に光熱費・食費など、生活費の負担感が高まっていることがわかりました。生活の基礎を支える支出に物価高の影響が色濃く表れる中、これらの出費に対して8割が「厳しさ」を感じており、一般に"ゆとり層"とされる年収1,000万円層でも、物価高による家計の厳しさが顕著です。

理由として、生活水準が高く支出額も大きいため光熱費や食費の上昇が直撃していること、また公的支援も受けにくい"制度の隙間"にあることなどが考えられています。こうした影響は、夏のレジャーや外出にも影を落としており、6割が計画の「予定を変更・抑える」と回答していることから、"節約型レジャー"が主流となると考えられています。また、外出費用の中央値が3万円となっていることからも、今夏は外出を控える「自宅回帰」の傾向が伺えます。

物価高対策として「特売の活用」や「外食を減らし自炊中心」の生活にする、猛暑対策として「冷房の時間・温度調整」「自宅で過ごす時間を増やす」、「涼しい時間に外出する」など、生活費を抑制するための意識の変化やさまざまな創意工夫が見られる結果になりました。一方で、"暑さを我慢しないための出費"には一定の需要があり、快適さを重視する傾向も見られます。

節約一辺倒ではなく、「かける」「抑える」つまり、「守る支出」と「削る支出」のバランスを見直す、"選択的支出"が進んでいるようです。節約を意識する人、快適さを求める人、何を優先したいかによって出費に対する価値観の違いが見えた調査結果となっています。

「明日の常識を、ココから。」をコンセプトとする『Job総研』では、世の中で当たり前とされている事を疑い、はたらき方に関連する様々な調査を実施していくとのことです。そしてリアルで透明度の高い情報を発信することで、個が活躍する社会の実現に向けて貢献していくとしています。

出典元： パーソルキャリア株式会社 Job総研