ギフティがFoot Locker atmos Japanと提携し新たなeギフト「atmos Gift」を発表

株式会社ギフティ(本社:東京都品川区、代表取締役:太田 睦、鈴木 達哉、以下「ギフティ」といいます。)は、Foot Locker atmos Japan合同会社(本社:東京都渋谷区、ジェネラルマネジャー:パトリック・ウォルシュ)に向けて、eギフトやチケットを発行し販売する「eGift System」サービスの提供を開始し、atmos公式オンラインショップにおいて利用可能な「atmos Gift」の販売を開始しました。この「atmos Gift」は、2025年3月10日(月)からatmosが運営するeギフト販売サイトで取り扱いが開始される予定であり、さらにギフティが提供する法人向けサービス「giftee for Business」においても、順次販売が開始される見込みです。

ギフティの企業ビジョンについて

ギフティは、『eギフトを基盤として、人や企業、地域に多様な縁をもたらすサービスを提供する』という企業ビジョンの下、国内外でeギフトプラットフォームの拡張を進めています。主なサービスには、カジュアルギフトサービス「giftee®」、法人向けのeギフトやチケット販売システム「eGift System」、法人・自治体向けにeギフトを活用した「giftee for Business」、地域課題を解決する「e街プラットフォーム®」などがあり、個人や法人、自治体に対して幅広くeギフトサービスを提供しています。

atmosブランドの魅力

Foot Locker atmos Japan合同会社が展開する「atmos(アトモス)」というブランド名は、「atmosphere(大気)」に由来しており、常に存在することを目指すショップの姿勢を反映しています。2000年に東京・原宿でヘッドショップをオープンし、スニーカーをファッションとして捉えた店舗設計が特徴で、ナショナルブランドとのコラボレーションや限定モデルの展開を通じて東京から世界へとスニーカーカルチャーを発信しています。

新たに導入される「atmos Gift」について

今回、atmos公式オンラインショップのリニューアルによって、ギフティの「eGift System」が導入され、「atmos Gift」が発行されることとなりました。「atmos Gift」は、atmos公式オンラインショップで金券として使用可能で、3,000円から20,000円までの4種類が販売されます。友人や家族への贈り物として、atmosのeギフト販売サイトでメールやSNSを通じて手軽に購入することができます。さらに、「giftee for Business」では、企業が実施するキャンペーンにおける報酬やインセンティブとしても利用され、様々なマーケティング施策にも役立てられます。

今後の展望

ギフティは今後も、法人および自治体へのeギフトサービスの導入・展開を進めながら、eギフトの普及を通じて、日常的に気持ちを伝え合う文化の創出を目指していきます。

(※1)eギフトプラットフォーム事業とは、ギフティが展開するeギフトの生成から流通までを一貫して提供する事業です。

(※2)eGift Systemとは、法人向けに提供されるeギフトおよびeチケット販売システムを指します。導入企業は自社サイトでサービスを運用可能です。

(※3)giftee for Businessとは、法人や自治体向けにeギフトを活用したサービスです。キャンペーンの景品や謝礼に使用されます。

(※4)giftee®とは、ギフティが運営するeギフトのWeb及びアプリサービスです。

券種・価格

3,000円分、5,000円分、10,000円分、20,000円分

※全て税込価格です。

※その他の仕様・注意事項は各ギフト券販売サイトをご参照ください。

eギフトの利用方法

atmos公式オンラインショップでのお会計時に、「ご注文の確認」画面にある「クーポンの利用」欄にギフトコード(クーポンコード)を入力してご利用いただけます。

有効期限

発行日より5ヶ月後の月末です。

株式会社ギフティについて

社名:株式会社ギフティ

所在地:〒141-0022 東京都品川区東五反田2丁目10-2 東五反田スクエア12階

設立:2010年8月10日(サービス開始:2011年3月)

資本金:3,248百万円(2024年12月末時点)

代表者:代表取締役 太田 睦、鈴木 達哉

事業内容:eギフトプラットフォーム事業の展開(以下の4サービスがあります)

① カジュアルギフトサービス「giftee®」の運営

② 法人向けのギフト販売システム「eGift System」の展開

③ eギフトを活用した法人向けサービス「giftee for Business」の展開

④ 自治体・地域課題を解決するデジタルプラットフォームサービス「e街プラットフォーム®」の展開

出典元:株式会社ギフティ プレスリリース

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