ジーニーがDOOHとCTV広告の検証を実施、リーチ増加を確認

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤 智昭、以下「ジーニー」といいます。）は、デジタル広告に関する総合的なソリューションを提供することを目指し、デジタルサイネージ広告（DOOH）とコネクテッドTV広告（CTV）の統合配信およびモニタリングについての検証を実施しました。

背景と目的

近年、デジタルサイネージ広告とCTV市場は急速に成長を遂げています。特に、2023年のデジタルサイネージ広告の市場規模は801億円に達し、2027年には1,396億円に達する見込みです（※1）。さらに、CTVの普及率も2015年の24.5%から2022年には57.7%へと上昇しています（※2）。

しかしながら、プライバシー保護の観点からサードパーティクッキーの廃止が進む中、デジタル広告の対象設定や効果測定が複雑化してきました。このような課題を受け、オンライン・オフライン統合型の広告運用への関心が高まっています。

この状況を踏まえ、ジーニーではオンラインとオフライン統合型ソリューションの一環として、DOOHとCTV広告の配信を実施し、そのリーチの変化を計測しました。

検証配信結果の概要

本検証では、DOOHとCTV広告の統合配信を行い、東京都及び近隣3県に住むCTVユーザーを対象に、1ヶ月間にわたりリーチ分析を実施しました。

① DOOHとCTV広告のインクリメンタルリーチ

検証の結果、DOOH広告とCTV広告を組み合わせて配信することで、新たなリーチの増加が確認されました。

② 各媒体のフリークエンシー

様々な媒体の接触者に関する調査から、1回または2回の接触者が大半を占めていることが明らかになりました。

③ DOOHとCTV広告のクロスリーチ分布

DOOHまたはCTV広告のいずれかに1回以上接触したユーザーを分析した結果、両媒体に複数回接触したユーザーは少ないことが確認されました。

④ 性年代別のリーチ特徴

CTV広告については性別や年代による差は見られませんでしたが、DOOH広告はファッションやカルチャーの中心地で実施されたため、特に20代から30代の女性層へのリーチが多いことがわかりました。

今後の展望

今回の検証を通じて、DOOHとCTV広告の同時配信がリーチの増加をもたらすことが確認されました。ジーニー社ではこの結果をもとに、今後は計測した各指標とブランドリフトとの関係性を見つつ、デジタル広告市場の流れに即した効果的な運用方法を探求していく方針です。

※1：株式会社CARTA HOLDINGS

※2：株式会社ビデオリサーチ

出典元： 株式会社ジーニー プレスリリース