商品探しに関する意識調査結果を発表した株式会社ONE COMPATHの「Mapion Biz」

株式会社ONE COMPATH（ワン・コンパス）が展開する法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」では、2025年1月10日から13日の間に全国の男女を対象に商品探しに関する意識調査を行いました。この調査には13,667名が参加し、商品購入時の情報収集や購買行動の実態が明らかにされました。

調査結果によれば、82.1%の生活者が欲しい商品の取扱店舗をネットで確認していることがわかりました。この数字は4年前の76.8%から増加しており、ネットでの事前確認が一般的になっていることが示されています。さらに、メーカーサイトの店舗検索機能を利用した6割以上の人が実店舗での購入に結びついていることが確認されました。現代の消費行動には「タイパ」志向が強まり、オンラインで情報を収集し、その後に確実な購買へ繋がる傾向が見受けられます。

調査の詳細結果や商品カテゴリーについては、ホワイトペーパーが公開されています。

«商品探しに関する意識調査»

■商品の取扱い店舗、8割以上がネットで事前確認。購入店舗をネットで調べる行動は当たり前に

「商品を購入する前にその商品がどこのお店で買えるか調べたことはあるか？」という質問に対し、72.8％が「調べる」と回答しました（「いつも調べる」～「ときどき調べる」）。また、欲しい商品の取扱店舗をインターネット上で探したことがあるかという質問には、82.1％が「はい」と答え、2021年の調査から5.3ポイント増加しています。生活者にとって、商品購入時のインターネットでの情報確認が日常的な行動に定着していることが伺えます。

■商品認知経路、世代で異なる傾向。全体ではテレビが6割超。若年層ではSNSも

商品を知るきっかけについての調査では、全体の60.4％が「テレビ番組/テレビCM」と回答しています。デジタル時代においてもテレビは強力な商品認知の手段として位置付けられています。次いで「店頭」（44.6%）や「インターネット広告」（31.0%）が続きます。年代別に考えると、10代以下では「友人や家族からの口コミ」が32.9％と上位に入っており、20代では54.6％が「SNS」を挙げています。一方で30代以上の世代では「テレビ」がトップとなるなど、情報収集方法が世代ごとに異なることが浮き彫りになります。

■購入店舗の事前確認、7割以上が購入の判断材料に。商品取扱いの「見える化」で販売機会損失防ぐ

商品購入を検討する際、事前にその商品がどこの店舗で購入可能なのか知ることがいかに意思決定に影響を与えるかを問うと、72.4%の生活者がその影響があると回答し、32.7%が「非常に」または「かなり」影響があると述べています。

興味深いことに、欲しい商品が売っていなかった場合の行動として、最も多くの人が「他の店舗で探す」（55.0%）と答え、次に34.9%が「オンラインストアで購入する」としています。一方で「購入をあきらめる」との回答が35.4%にのぼり、商品取扱いの見える化が非常に重要な要素であることが示されます。

■商品取扱い店舗検索機能、利用者は約3割も「知らない」も約3割存在。周知で購買機会創出へ

最近では、メーカーのウェブサイトやアプリにおいて「商品の取扱い店舗を探す」機能を提供する事例が増加しています。この機能により、利用者は近くでその商品を取り扱っている店舗を簡単に調べることができるようになっています。

この「商品の取扱い店舗を探す」機能を利用したか尋ねたところ、31.7%の生活者が「いつも使う」（2.9%）、「よく使う」（6.9%）、「時々使う」（21.9%）と回答しました。対照的に、「あまり使わない」（24.0%）や「全く使わない・知らない」（16.0%）を含めると約40%の人が利用していないこともわかりました。また、約28.4%の回答者が「この機能があることを知らない」とも回答しています。このように、機能の周知が購買機会の創出につながる可能性があります。

■店舗検索から実店舗での購入へ、6割以上が行動。事前の店舗検索でより“タイパ”な買いものに

取扱い店舗を検索した後、その店舗で実際に商品を購入したことがあるかを聞くと、63.6％が「ある」と回答しました。内訳としては、「数回購入したことがある」が48.1%、「頻繁に購入している」が5.4%、「1度だけ購入したことがある」が10.1%となっています。

購入した方のコメントでは、「実物を見て購入したい」という意見が多く寄せられており、また「ネットで購入する場合、手元に届くまでに数日かかるため、店舗で直接購入している」といった即時性を重視する意見も多数ありました。このように、店舗検索機能は様々な購買意欲に対応する重要なツールであることが確認されます。

特にタイパを重視する世代が増える中で、事前のリサーチによって迅速かつ効率的に商品を手に入れる行動が見受けられます。ネットでの購入が手軽であるとはいえ、確実に商品が入手できる店舗を探して購入する方が、結果的にタイムパフォーマンスが優れていることが示されています。