株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒、以下、電通デジタル）と株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野 傑、以下、電通）が、Amazon Adsにおける動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」、ECサイトでの「オンライン購買」への影響を分析し、効果的なプランニングや検証を行うための統合動画マーケティングソリューションを開発したことが発表されました。このソリューションは、2025年予定のPrime Video広告を含むAmazonの広告スペースでも利用できるとのことです。
近年、動画配信市場は急成長を続けており、2024年もインターネット動画広告は二桁成長が予想されています。また、消費者の情報取得手段も多様化し、実店舗に加えECサイトやSNS、アプリを含むオムニチャネル戦略の進展が見られます。
こうした市場の変化に対応するため、電通デジタルと電通は、動画プラットフォームにおけるメディア配分の最適化や、データクリーンルームを利用した購買データの分析を行う“オンオフ統合”の概念に基づく多様なソリューションの開発に取り組んできました。
この統合動画マーケティングソリューションにより、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告の統合的なメディア到達方法が把握でき、オンラインおよびオフラインでの購買行動、さらには顧客企業のKPIに基づく費用対効果の検証が可能になります。このソリューションでは、来年度から提供予定のPrime Video広告、Amazon DSPやスポンサー広告、Amazon内外の多様な掲出面を含む取り組みが組み込まれています。プライバシーに配慮した安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud（AMC）」を活用し、広告効果の評価が行われる予定です。
【統合動画マーケティングソリューションによる便益】
・オーディエンスインサイトの把握：電通の行動データとパネル調査データを通じて、詳細なオーディエンス分析が実現します。
・予算配分の最適化：電通提供の「クロスメディア・プランナー」やMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）メソッドとの統合により、テレビCMとAmazon Adsの動画広告、その他のデジタル動画との関連を考慮した予算配分の算出が可能になります。
・購買効果の検証：AMCを用いることで、Amazon上でのオンライン購買のみならず、コンビニやドラッグストアでの購入も含めた統合的な効果の把握ができるようになります。
今後も、電通デジタルと電通は、各広告効果分析の結果を基に、顧客企業向けのカスタマイズされた広告プランニングや広告運用の改善プロセスを提供し、マーケティングROIの向上に貢献していく方針です。
この統合動画マーケティングソリューションは、dentsu Japanが提唱する次世代マーケティングモデル「Marketing For Growth」に関連しており、「Mechanism Resolving（市場構造分析、インサイト抽出）」や「ROI Management（管理と継続的な改善）」に該当するサービスです。
【注釈】
※1：日本における動画配信市場は2023年に5,740億円（前年比8.2%増）とされ、この情報は総務省の「情報通信分野の現状と課題」に基づいています。
※2：2023年の日本のインターネット動画広告市場は6,860億円、前年比115.9%となり、広告の種類の中で最も高い成長率を報告しています。2024年には前年比112.2%の7,697億円になると予測されています。
※3：経済産業省の「令和5年度 電子商取引に関する市場調査報告書」によると、オムニチャネル化が進行しています。
出典元：株式会社電通デジタルおよび株式会社電通
