W2 CommerceがMCP連携対応を開発、AIアシスタントツールから自然言語でEC運用データを参照可能に

事業形態に応じたコマースプラットフォームを提供するW2株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:山田 大樹)は、同社が展開するコマースプラットフォーム「W2 Commerce」において、AIモデルと外部システムを標準的な手法で接続する仕組みであるMCP(Model Context Protocol)への連携対応を開発中であることを発表しました。
この連携対応により、EC事業者は日常的に利用しているAIアシスタントツールから、自然言語を用いてW2 Commerce上の運用データにアクセスできるようになります。
自然言語でのEC運用データ確認と作業指示が実現
現状のEC運用においては、注文状況のチェック、商品情報の更新、顧客対応といった日常業務を行うたびに、担当者が管理画面へログインし、該当メニューを開いて操作を実行する必要があります。
その一方で、業務にAIアシスタントツールを導入する事業者が増加しており、AIによる分析や文章作成を実施した後、その成果を基に管理画面で再度操作を行うという二度手間が発生するケースが見受けられるようになっています。
MCP連携の実現後は、EC事業者がMCPに対応したAIアシスタントツールへ自然言語で指示を出すだけで、W2 Commerce上のデータを参照し、業務を進めることが可能になります。
20種類以上のデータをAIアシスタントツールから参照可能
MCPを経由して参照できるデータは、商品データ、顧客データ、受注データを中心として20種類以上に及びます。受注データと顧客データ、商品データと受注データといった複数のデータを組み合わせた確認についても、AIアシスタントツールとの一度のやり取りで実施できます。
具体的な活用例としては、受注データと顧客データを組み合わせることで「先月の購入者のうち、初めて購入した会員は何人か」を確認したり、商品データと受注データを組み合わせて「在庫が少なく、直近の受注が多い商品はどれか」を把握したりするといった使い方が可能です。
データ分析もAIアシスタントツールで完結
これまで管理画面からデータをエクスポートし、表計算ソフトで集計を行っていた業務についても、AIアシスタントツールを活用して分析を実施することができます。
主な活用シーンは以下の通りです。
- 顧客データと受注データから、購入傾向が類似する顧客セグメントを抽出する
- RFM分析により、優良顧客と離反リスクがある顧客を区別する
- 初回購入商品ごとに、LTVと2回目の購入率を比較分析する
- 同時購入されやすい商品の組み合わせを発見する
さらに、レポートの出力形式を指定することで、そのまま社内共有用の資料として活用することも可能です。
同社は今後、MCPを経由して扱えるデータや作業の範囲を段階的に拡大していく計画です。引き続きEC事業者の運用負荷を軽減し、AIを活用した運用を推進しやすくする機能の開発を進めていくとしています。
「W2 Commerce」のサービス概要

W2 Commerceは、BtoC・BtoB・海外ECなど多様な事業形態に対応したコマースプラットフォームです。AIを組み込んだ1,000種類以上の機能が標準で搭載されており、さらに自由に追加できる拡張プラグイン群により、高度なコマース戦略と運用を実現します。
W2株式会社について

W2株式会社は、顧客のEC事業の「成功」にこだわり、メディアコマースを実現するコマースプラットフォームや、メディア化・AI活用など高度な戦略を実現する多彩なプラグイン、顧客要望に合わせた大規模カスタマイズ開発など、顧客の戦略フェーズに合わせた形でサービスを提供しています。
代表者:代表取締役 山田 大樹
所在地:東京都中央区築地1丁目13-1 銀座松竹スクエア5階
出典元:W2株式会社プレスリリース
