生成AI利用率56.4%に急増、購買検討時の利用は66.3%に到達|グランネット調査【2026年最新版】

SEO・LLMO(AI検索最適化)支援を手がける株式会社グランネットが、「Google検索と生成AIの実態調査【2026年最新版】」の結果を発表しました。全国の20代以上の就業者500名を対象にしたインターネット調査により、AI検索の普及が情報収集や購買行動に及ぼす影響が明らかになっています。同社では約1年前(2025年10月)にも同様の調査を実施しており、今回は同一設問による2回目の調査として前回との比較分析が行われています。

調査の結果、情報収集の際に対話型生成AIを活用する就業者は56.4%に達し、前回調査の38.4%から18.0ポイントという大幅な増加を示しました。これにより、初めて利用率が過半数を超える結果となっています。購買前の比較検討において生成AIを使った経験がある人は、生成AI利用者の66.3%(前回は52.6%)に上っており、そのうち65.2%が「意思決定に影響があった」(「非常に大きな影響があった」と「ある程度影響があった」の合計)と回答しています。

対話型生成AIの利用状況

対話型生成AIの利用状況(全国の20代以上の就業者500名・2025年/2026年比較)

調査結果のポイント

今回の調査で明らかになった主要なポイントは以下の通りです。

まず、情報を調べる際に対話型生成AIを利用する就業者は56.4%に達しました。約1年前の調査結果(38.4%)と比較すると18.0ポイントの増加を記録し、初めて半数を突破しています。

一方で、Google検索の利用状況(毎日〜ほぼ毎日)は48.6%となり、横ばい(±0.0pt)という結果でした。生成AIが急速に普及する中においても、日常的に検索エンジンを利用する習慣には変化が見られていません。

検索結果画面に表示されるAI機能の浸透状況も注目されます。AI Overview(AIによる概要)を確認する人は検索利用者の54.7%を占めており、「AIモード」を使用する人は36.0%(前回は17.6%)に達しました。

AI Overviewを見たことがある人(Google検索利用者386名のうち283名)の行動パターンを分析すると、調べものの4つの目的すべてにおいて「まずAI要約を見て、必要ならサイトも見る」という回答が最も多く、42.0〜47.0%を占めました。「AI要約だけで足りる」という回答は11.7〜13.1%にとどまっており、約9割はAI要約だけでは完結していないという実態が浮き彫りになっています。

購買行動への影響については、購買前の比較検討で生成AIを使った経験がある人が生成AI利用者の66.3%(前回は52.6%)に上り、そのうち65.2%が「意思決定に影響があった」(「非常に大きな影響があった」と「ある程度影響があった」の合計)と回答しています。

生成AI利用時の懸念事項としては、「情報が古い・間違っているかもしれない」が41.8%で最多となりました。また、「個人情報や検索履歴の扱い」への不安も18.8%から28.0%に増加しており、プライバシーに関する意識の高まりが見られます。

AI Overview表示時にとる行動

AI Overview表示時にとる行動(目的別・AI Overviewを見たことがある人/2025年n=243・2026年n=283)

購買前の比較検討での生成AI利用

購買前の比較検討での生成AI利用(生成AI利用者ベース・2025年/2026年比較)

調査概要について

今回の調査概要は以下の通りです。

2025年調査では、株式会社グランネットが調査主体となり、インターネット調査の方法で全国の20代以上の就業者を対象に実施されました。有効回答数は500で、実施時期は2025年10月、設問数は12問(分岐あり)でした。

2026年調査も同様に、株式会社グランネットが調査主体となり、インターネット調査の方法で全国の20代以上の就業者を対象に実施されました。有効回答数は500で、実施時期は2026年8月、同一設問(一部の選択肢・注記を更新)で行われています。なお、割付は年代のみで、2025年調査の実績構成に一致させて回収されています。

株式会社グランネットについて

株式会社グランネット(大阪本社・東京支社)は、2012年の設立以来、SEOコンサルティングを中心にコンテンツ制作、Web広告運用、サイト制作・CRO、LLMO(AI検索最適化)までを一気通貫で提供し、業界を問わず1,000社以上を支援してきた総合デジタルマーケティング会社です。全職種内製のワンチーム体制と自社分析ツール「GRAN SEARCH」を強みに、確かな成果にこだわる伴走型の支援を提供しています。

社名は株式会社グランネット、所在地は大阪本社が大阪府大阪市北区西天満5丁目1-9 大和地所南森町ビル7F、東京支社が東京都新宿区西新宿7-1-12 クロスオフィス新宿2Fです。代表者は代表取締役の山本真俊氏で、設立は2012年です。

事業内容としては、デジタルマーケティング事業(SEOコンサルティング、LLMO(AI検索最適化)、コンテンツ制作、Web広告運用、サイト制作・CRO、MEO、SNS運用、採用マーケティング)およびセミナー事業を展開しています。

出典元: 株式会社グランネット

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