物価高でネット通販の購入頻度はどう変わった?創作品モールあるるが300名に調査、送料込みの総額を重視する傾向が明らかに

物価高騰が続く現在、ネット通販で商品を購入する頻度にどのような変化が生じているのでしょうか。

株式会社システムリサーチ(本社:愛知県名古屋市)が運営する「創作品モールあるる」(以下、あるるモール)は、全国の25歳から59歳までの男女を対象に、「ネット通販の購入頻度」に関するアンケート調査を実施しました。

調査結果のサマリー

今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。

  • 物価高騰を実感している人の割合は94.0%
  • ネット通販での購入頻度について、59.0%が「ほとんど変わらない」と回答
  • 購入頻度が増加した最大の理由は「店舗より安い商品を探すようになったため」で47.3%
  • 商品選びにおいて以前より重視する点は、「送料を含めた合計金額」が58.7%で最多

94.0%が、この1~2年で物価高騰を実感している

「この1~2年で物価高騰を実感しているか」という質問に対して、「とても実感している」と回答した人が72.0%、「やや実感している」と回答した人が22.0%となり、両者を合わせると94.0%の人が、この1~2年で物価高騰を実感していることが明らかになりました。

ネット通販での購入頻度、59.0%が「ほとんど変わらない」と回答

ネット通販での購入頻度調査結果

「1~2年前と比較してネット通販での購入頻度が変化したか」という質問では、購入頻度が増加した人は24.7%、減少した人は16.3%となり、最も多かったのは「ほとんど変わらない」と回答した59.0%でした。

購入頻度は一方向へ大きく変化しているわけではなく、安さやポイントを求めてネット通販での購入を増やしている人がいる一方で、家計全体の支出や送料を考慮して購入を減らしている人もいることが、続く質問の結果から明らかになっています。

ネット通販での購入が増えた理由、47.3%が「店舗より安い商品を探すから」

購入頻度が増えた理由

「ネット通販での購入頻度が増加した人に、その最も大きな理由」を尋ねたところ、「店舗より安い商品を探すようになったため」という回答が47.3%で最も多い結果となりました。

続いて「ポイントやクーポンを活用できるため」が37.8%となり、上位2つの項目で全体の85.1%を占めています。また、「価格を比較しやすいため」は8.1%、「店舗へ行く時間や交通費を減らせるため」は5.4%という結果でした。

購入頻度が増加した人にとって、ネット通販は単なる利便性だけでなく、店舗より安価な商品やポイント・クーポンを活用できる購入先として位置づけられていることがわかります。

ネット通販での購入が減った理由、1位は「家計全体の支出を抑えるため」

購入頻度が減った理由

「ネット通販での購入頻度が減少した理由」を尋ねた結果、「家計全体の支出を抑えるため」が30.6%で最も多くなりました。

続いて「送料を含めると割高に感じるため」が20.4%、「必要性の低い商品を買わなくなったため」が18.4%という結果になっています。

家計全体の支出を抑えるだけでなく、送料を含む総額やまとめ買いなど、購入条件を見直した結果として回数が減少しているケースも見られました。

58.7%が商品価格よりも「送料を含めた合計金額」を重視

商品選びで重視すること

「ネット通販で商品を選ぶ際に以前より重視するようになったこと」を尋ねたところ、「送料を含めた合計金額」が58.7%で最多となりました。

この結果は「商品価格の安さ」の54.7%を上回っており、商品単体の価格だけでなく、最終的に支払う総額まで確認して購入を判断している人が多いことがわかります。

ネット通販で購入する回数には大きな変化がない人が多い一方で、商品単体の価格だけでなく、送料やポイントまで含めた条件を以前より意識して選んでいる人が多いことが明らかになりました。

購入頻度は変わらなくても、商品選びには変化が見られる

今回の調査結果から、物価高が続いている中でも、ネット通販での購入頻度は大きく変化していない人が多いことが判明しました。

一方で、購入頻度が増加した人においては、店舗より安い商品やポイント・クーポンが主な理由となっており、減少した人においては、家計全体の支出や送料負担が理由として挙げられています。

物価高への対応は、単純にネット通販で購入する回数を減らす・増やすということではなく、送料を含めた総額や価格、ポイント・クーポンなどを比較しながら、購入条件を調整する形で表れているのかもしれません。

調査概要

調査対象:25歳~59歳の男女
調査期間:2026年7月27日
調査機関:クラウドソーシングサイト
調査方法:各質問項目の回答割合を算出
有効回答数:300名

出典元:株式会社システムリサーチ「創作品モールあるる」

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