
株式会社キャップドゥー・ジャパンが提供している「スマレジEC・B2B for kintone」について、このほどバージョンアップが実施されたことが発表されました。
今回実施されたバージョンアップでは、スマレジEC・B2B側において設定されているカスタム項目との連携が可能になり、企業ごとの運用形態により適した情報連携が実現しやすくなっているとのことです。
加えて、プラグイン構成についても見直しが行われ、導入段階や運用段階での利便性を高めるための改善が施されています。
この記事の目次
スマレジEC・B2B for kintoneとは
「スマレジEC・B2B for kintone」は、スマレジEC・B2Bとkintoneを連携させるためのプラグインです。
スマレジEC・B2Bで発生する取引情報や顧客情報などをkintoneに取り込むことにより、BtoB取引に関連する情報をkintone上で一元的に管理することが容易になります。
スマレジEC・B2Bにて発生した受注情報や取引先情報をkintoneのアプリ上で確認・管理することができるため、営業活動、受注管理、顧客対応、社内における情報共有などに幅広く活用することが可能です。
BtoB取引においては、取引先ごとに管理すべき情報や、社内で確認が必要な項目が異なるケースが存在します。スマレジEC・B2Bとkintoneを連携することにより、EC上で発生した情報を社内の業務フローに適合させて活用しやすくなります。

スマレジEC・B2B for kintoneでできること
スマレジEC・B2B for kintoneを活用することにより、スマレジEC・B2B上の情報をkintoneに取り込み、取引履歴の確認や顧客情報の管理、社内における情報共有などに役立てることができます。
以下のようなニーズに対応することが可能です。
- スマレジEC・B2B側で独自に管理している項目をkintoneでも確認したい
- 取引先ごとの情報をkintone上で一覧化したい
- 受注情報や顧客情報を、社内の管理項目に合わせて整理したい
- kintone上での確認・集計・分析に使う情報を増やしたい
スマレジEC・B2Bとkintoneを組み合わせて使用することで、EC上の取引情報を社内の業務管理に活かしやすくなります。
今回の主なバージョンアップ・改修内容
今回実施されたバージョンアップでは、主に以下の改修が行われました。
- スマレジEC・B2B側で設定しているカスタム項目の連携に対応
- プラグイン構成の見直しによる利便性向上
これらの改修により、これまで以上に企業ごとの運用に適合した情報連携が実現しやすくなっています。以下で詳細について紹介します。
スマレジEC・B2B側のカスタム項目連携に対応
これまで「スマレジEC・B2B for kintone」では、スマレジEC・B2Bとの連携項目を基本的な項目に限定して対応していました。
今回実施された改修により、企業がスマレジEC・B2B側で設定しているカスタム項目についても、kintoneへ連携することが可能になりました。
具体的には、スマレジEC・B2Bの有償オプションである「会員登録画面項目カスタマイズ(有料オプション)」を利用して加盟店登録時に追加した「加盟店ジャンル」などのカスタム項目が、新たにkintoneへの連携対象となります。
企業ごとに異なる管理項目をkintoneへ連携できるようになることにより、より実際の運用に適したデータ管理が行いやすくなります。

運用時の利便性向上に向けた改修
併せて、プラグイン構成の見直しも実施されました。
これまでの運用において明らかになった課題をもとに、導入時や運用変更時の設定作業をよりスムーズに実施できるよう、構成面での改善が施されています。
これにより、設定管理の負担を軽減し、より安定して利用できる構成へと改善されたとのことです。
今後も、企業の実際の運用に合わせて、より使いやすいサービスとなるよう改善が進められていく予定です。
スマレジEC・B2Bとkintoneの連携を、より実運用に合わせやすく

今回実施されたバージョンアップでは、スマレジEC・B2B側で設定しているカスタム項目との連携に対応し、企業ごとの運用により柔軟に対応できるようになりました。
BtoB取引では、取引先ごとの条件や管理項目が複雑になりやすく、社内における情報共有や確認作業に手間がかかることがあります。
スマレジEC・B2B for kintoneを活用することにより、スマレジEC・B2B上の情報をkintoneに連携し、取引情報や顧客情報を社内で確認・管理しやすくなります。
受発注業務の効率化、取引データの蓄積、顧客情報の一元管理など、スマレジEC・B2Bとkintoneを組み合わせることにより、既存の業務フローを活かしながらデータ活用を進めることが可能です。
出典元:株式会社キャップドゥー・ジャパン














