映像メディアユーザー実態調査2026｜有料動画配信利用者が5割に迫る、映画館とSVODが4割で並ぶ結果に

映像コンテンツのマーケティング事業を総合的に展開する株式会社フィールドワークス（代表取締役：木田義之氏）と映像メディア総合研究所合同会社（代表：四方田浩一氏）が、全国5000人を対象とした大規模なネットアンケート調査を実施しました。同調査では、テレビ放送、映画館、ＤＶＤ・ブルーレイ、有料・無料の動画配信サービスなど、あらゆる映像視聴メディア・サービスにおけるユーザーの利用実態が調査・分析され、3月1日にレポートが発行されました。本調査は15年にわたって継続されている映像業界を代表する調査レポートとなっています。

調査結果の概要

有料の映像メディア利用率は映画館とSVODが４割程度で拮抗

各映像メディアを利用するユーザーの割合（利用率）については、YouTubeやTVerなどの無料動画が71.3％となり、無料放送（NHKを含む）との差が4～5ポイントにまで縮小しました。2025年に過去最高の興行収入を記録した映画館の利用率は38.8％でしたが、コロナ前の5ヵ年平均値である45.0％には遠く及ばない結果となっています。これは、一人あたりの視聴回数の増加などによる客単価の上昇が全体の興行収入に大きく寄与したことを示しています。

有料の動画配信サービスについては、SVODが39.8％で映画館と並ぶ利用率を記録しました。TVOD、デジタルセル、ライブ課金も含めた有料動画配信利用者の合計は44.6％となり、5割に迫る勢いとなっています。映画館を除く有料の映像ホームエンタテインメント利用者は53.2％に達し、2016年以来、9年ぶりに5割を超える結果となりました。

縦型ショートドラマの認知率は49.2％、視聴経験者の約４割が「たまたま見ただけ」と回答

近年注目を集めている縦型ショートドラマについては、認知率が49.2％、視聴経験は12.1％という結果になりました。このうち、有料での視聴経験があるユーザーは1.8％にとどまっています。

視聴経験者における利用頻度を見ると、「ほぼ毎日」が15.2％、「週に2～3回程度」が19.3％、「週に１回程度」が12.8％となっており、これらを合わせた週に１回程度以上利用するユーザーの割合は47.3％となりました。その一方で、視聴経験者のうち約４割が「たまたま見ただけでほとんど見ない」と回答しており、まだ定着には至っていない状況が伺えます。

視聴に利用されているアプリについては、YouTubeショート、TikTok、Instagramリール、LINE VOOMの順でSNSアプリが上位を占めました。その次に、ショートドラマ専用アプリとして、BUMP、DMMショート、タテドラ、FOD SHORTの順で並ぶ結果となっています。

本調査について

本調査は今回で1５年目を迎え、経年変化データも充実した内容となっています。各映像視聴メディアの利用率、利用数、視聴コンテンツジャンル、利用サービス、利用数の変化、利用増減理由といった基本的な項目に加えて、動画配信サービスに関する項目では、定額見放題型、レンタル型、セル（販売）型に分類し、スマートフォン、PC、テレビなどデバイス別の利用状況、テレビ番組の見逃し配信、利用のきっかけ、利用サービスの選択理由など、ユーザーの利用動向が多角的に分析されています。

調査概要

今回実施された調査の概要は以下の通りです。

レポート名は「映像メディアユーザー実態調査2026」で、調査目的は映像視聴メディア・サービス利用者の利用実態の把握となっています。

調査対象メディア・サービスは、映画興行、無料テレビ放送、有料テレビ放送、DVD・ブルーレイのレンタルおよび購入、無料動画サービス、有料動画サービス（定額制、レンタル制、デジタルセル、ライブ配信など）です。

調査期間は2025年11月4日から11月6日までの3日間で、調査対象者は13～69歳の男女となっています。調査エリアは全国、調査方法はインターネットアンケート調査で実施され、集計サンプル数は5021人となりました。調査企画は株式会社フィールドワークスと映像メディア総合研究所合同会社が共同で行っています。

出典元：株式会社フィールドワークス、映像メディア総合研究所合同会社のプレスリリース