DX現場支援で顧客と共に社会変革をリードする株式会社メンバーズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：髙野 明彦）の専門組織、メンバーズグッドコミュニケーションズカンパニー（カンパニー社長：福島 享之）は、12歳～60歳以上の男女7,246名を対象にした「SNS利用実態調査2025」を実施したことが発表されました。
この調査は、現代のSNS利用者の実態を多角的に把握することを目的としており、利用頻度、企業アカウントとの接触状況、SNSを通じた商品購買行動、情報発信への意識などについて詳細な分析が行われています。
この記事の目次
主な調査結果
①若年層の目的別利用とコンテンツ最適化：10代・20代の若年層は平均4.7個のSNSアカウントを保有しており、複数のSNSを目的別に使い分けていることが判明しました。企業が生活者に効果的にリーチするためには、各SNSの特性と生活者の利用目的を深く理解し、コンテンツ戦略を策定することが不可欠とされています。
②情報提供の質がブランド評価に直結：企業SNSの活用が上手であれば好印象と回答した生活者は33.8%に達し、信頼性が高く、生活に役立つ情報の発信がブランド好意度の向上に直接つながることが明らかになりました。
③生活者視点に立った情報選別の重要性：生活者の40.7%が「運用担当者の個人的な発信」を不要だと感じています。運用担当者の個性を活かすこと自体は否定されるものではなく、顧客ニーズと整合しているかが重要な判断基準となることが示されています。
詳細
①若年層のSNSアカウント利用目的とコンテンツ戦略
10代・20代の若年層は平均4.7個ものSNSアカウントを保有し、目的別に複数のSNSを使い分けていることが明らかになりました。例えば、YouTubeでは43%が「趣味や興味関心に関する情報収集」を目的としている一方、能動的な購買行動につながる「気になる商品・サービスの情報収集」ではX（旧Twitter）が18.8%で最も高く、次いでYouTubeが17.5%を占める結果となっています。
この結果から、企業がSNSを通じて生活者に効果的にリーチするためには、各SNSの特性と生活者の利用目的を深く理解し、プラットフォームごとに最適化されたコンテンツ戦略を策定することが不可欠であることが示唆されています。
②情報提供の質がブランド評価に直結
企業SNSアカウントに対し、生活者の33.8%が「活用が上手であれば好印象」と回答する一方、「宣伝中心の発信には不快感を覚える」とする回答も得られています。
「情報がスムーズに手に入り、便利」と答えた回答者も26%を占め、情報のスムーズな取得が好印象に寄与していることがうかがえます。企業SNSは、単なる運用の有無ではなく、生活者にとって価値ある情報を提供できているかが評価の基準となっています。
信頼性が高く、生活に役立つ情報の発信が、ブランド好意度向上の重要な要因と考えられます。
③生活者視点に立った情報選別の重要性
フォロー解除の主な理由として、どのSNSでも「期待する情報が得られない」が上位に挙げられています。
また特にXやInstagram、TikTokは「投稿頻度が高く煩雑」が上位となり、X、Facebookでは「広告宣伝色が強すぎる」が上位に挙げられています。
さらに、「不要と感じる情報」として、生活者の40.7%が「運用担当者（中の人）の個人的な発信」を最も多く挙げています。生活者は、自身にとって不要な情報や企業都合による一方的な発信に対して敏感に反応する傾向があります。
SNSマーケティングにおいては、常に生活者視点に立ち、「この情報は生活者にとって価値があるか」「過剰な宣伝になっていないか」を基準とした情報選別が求められます。
運用担当者の個性を活かすこと自体は否定されるものではなく、それが顧客ニーズと整合しているかが重要な判断基準となるでしょう。
提言：SNSマーケティングの成果向上への４つのポイント
1.「生活者起点」のコンテンツへの転換
生活者は、商品やサービスのスペックだけでなく、「自分の生活にどう役立つか」「どのような体験が得られるか」という視点を重視しています。活用事例、ユーザーレビュー、Q&Aといった、生活者の疑問やニーズに応えるコンテンツを充実させることが求められています。
2. プラットフォーム特性の理解と最適化
各SNSプラットフォームには、利用層や目的が異なるという特性があります。例えば、TikTokやYouTube Shortsでは視覚的に訴求力のある短尺コンテンツが有効であり、X（旧Twitter）では速報性やリアルタイム性を活かした最新情報やQ&Aが適しています。それぞれの強みを理解し、最適なコンテンツ戦略を構築することが成功の鍵となると調査は示しています。
3. エンゲージメントと双方向コミュニケーションの重視
一方的な情報発信は、生活者が離れてしまう一因です。コメントへの丁寧な返信やDMでの迅速な対応、ユーザー参加型企画などを通して生活者との信頼関係を築くことが、ブランドへの親近感やロイヤルティの向上につながるとされています。
4. データに基づいたPDCAサイクルの構築
効果的なSNSマーケティング戦略を立てるには、調査データの活用が不可欠です。SNS分析ツールを用いて投稿のリーチ数、エンゲージメント率、フォロワー属性などを定期的に分析・効果測定し、これらのデータに基づいてコンテンツ戦略や投稿頻度を改善するPDCAサイクルを継続的に回すことで、より効果的な運用が可能になると提言されています。
調査概要
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：全国の12歳～60代以上の男女
- サンプル数：7,246名
- 配信期間：2025年5月12日（月）～5月13日（火）
- 調査：株式会社メンバーズ メンバーズグッドコミュニケーションズカンパニー
- 分析・レポート作成：株式会社メンバーズ ポップインサイトカンパニー
株式会社メンバーズについて
株式会社メンバーズは「DX現場支援で顧客と共に社会変革をリードする」を掲げ、デジタル人材の伴走による企業へのDX現場支援事業を展開しています。高い専門スキルを持つデジタル人材が取引先企業のチームの一員として、上位戦略を理解し実行に落とし込みながら、現場での内製によるDX推進を伴走支援し、取引先企業のDX投資のROI最大化に貢献しています。1995年設立。東証プライム上場企業です。
出典元：株式会社メンバーズ プレスリリース
