株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒）が、本日よりデジタル広告配信施策における新サービス「Perception Shift Analyzer」の提供を開始しました。このサービスは、企業の商品やサービスに対する消費者の理解を適切に変化させるための支援を目的としています。
広告市場では、企業が直接的な購買やコンバージョン率の向上を目指す一方、認知度の向上やブランドイメージの形成にも注力しています。しかし、生活者の趣向や行動が多様化している現在、従来の広告指標であるインプレッションや視聴完了率などの数値のみでは、広告施策が消費者の商品やサービスに対する理解を企業の期待通りに変化させているのか判断が難しくなっています。
そのため、電通デジタルでは、消費者の商品理解を詳細に分析・可視化し、理想的なイメージに導くためのサービスを開発しました。このサービスは、事前調査を通じたターゲット分析から、戦略立案、配信、効果検証に至るまでの一連のプロセスをサポートします。特に、顧客の属性や関心をデータ分析する際には、従来のアンケート調査に加えて、大規模かつ精緻な分析を可能にするデータクリーンルーム（DCR）を活用し、アンケート結果からは得られない行動データに基づいた関心情報の分析結果を抽出します。
■ステップ1：事前調査による初期認識の把握
まず市場全体に対するアンケート調査を実施し、企業の商品やサービスに対する消費者の現状認識（状態A）を把握します。そして、企業が望む認識（状態B）とのギャップを明確にします。
■ステップ2：ターゲティング設計
次に、企業が理想とする認識（状態B）を既に持っている消費者について、DCRを利用して大規模な行動データと結び付け、ターゲット層の属性や興味関心を分析します。これにより、どの消費者に対してどのような広告を届けることで効率的なパーセプションの変化を催促できるかを特定し、その結果をもとに状態Aの消費者をDCRで特定し、最適な広告配信を計画します。
■ステップ3：広告配信の実施
分析結果に基づき、ターゲット層に対して広告を配信し、消費者のパーセプション変化を後押しします。その後、ターゲット層に対して認識の変化に関するアンケート調査を実施します。
■ステップ4：広告配信後の調査と効果検証
DCRを利用した事後調査によって、個々のIDで広告接触の有無を確認します。これにより、広告が商品やサービスに対する認識の変化をどの程度もたらしたかを検証し、広告施策の効率を比較します。その結果をもとに、次回施策のさらなる効率化を図ります。
電通デジタルは、「Perception Shift Analyzer」を通じて、消費者への理解を深め、ターゲティング戦略やクリエイティブ戦略の最適化、効果検証まで、企業がデータに基づいて持続的な成長を遂げるための包括的なソリューションを提供しています。今後もクライアント企業のマーケティング課題に貢献し、変革の方向性を支援する意向です。
出典元： 株式会社電通デジタル プレスリリース
