顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：Myles Kleeger、以下「Braze」）は、 グラフィックTシャツや雑貨などを扱うグラフィックストアを全国に100店舗以上展開する株式会社グラニフ（代表取締役社長：村田 昭彦、以下「グラニフ」）が、店舗とオンラインの顧客基盤を統合、「Braze」を活用し、顧客体験を向上、大幅に離反率の改善に成功したことをお知らせします。
グラニフは、プリントTシャツの製造・販売業として創業、2021年9月に「グラフィックライフストア」へのリブランドを実施し、Tシャツや雑貨をキャンバスに、グラフィックを通じて、お客様の共感を喚起し、生活と暮らしをより豊かに彩るというミッションの元、全国100店舗以上とECサイトで事業を展開しています。
- ビジネス課題とBraze採用の決め手
グラニフは商品販売を店舗とECサイトで行っていましたが、当初統合された顧客基盤が存在しなかったため、お客様へのコミュニケーションの一貫性が十分に保てておらず、中長期なビジネス拡大と売上貢献に課題を抱えていました。また、それぞれの業務部門に最適化され分断化した顧客基盤はeコマースチームをはじめ、さまざまな部門に作業負荷を産み、オートメーション化やデータドリブンな意思決定と施策展開に課題を抱えていました。
この課題解決のために、まずは店舗とオンラインを共通の会員基盤として統合、さらに、一貫性のあるコミュニケーションを顧客ひとり1人に展開すべく、Brazeを導入。顧客の体験価値を向上させ、ブランドに熱狂していただけるファン化を通じて、中長期にわたるLTVの最大化とビジネス成長を目指しています。
Brazeの導入理由として、ECサイト、店舗、アプリといったマルチチャネルでお客様に対話できること。顧客の嗜好性に合わせたパーソナライズなコミュニケーションができること。そして、顧客の今その行動に合わせたリアルタイム施策が実現できることなど評価されました。
また、市場や事業環境の変化に対応できる他システムとの疎結合型クラウドというポイントも評価されました。
- Braze導入半年で大きな成果
グラニフは、Brazeを活用した施策を2022年11月から開始し、既存のお客様へのきめ細やかなフォローを展開し、約半年で顧客離反を防止するクーポンの利用割合が10倍に大幅に向上できました。短期間で成果を出せた大きな要因として、Brazeはノンコードでシステム設定ができるため、特殊なITスキルを持ち合わせていなくても、マーケター自らがメール、ウェブ、アプリ、LINE、プッシュ通知、コンテントカード（アプリ内広告バナー）など様々なチャネルで早期に施策展開できたというのも大きなポイントでした。
グラニフ公式オンラインストア https://www.graniph.com/
Braze日本語サイト：https://www.braze.co.jp/
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