ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社（本社所在地：東京都品川区、代表取締役：髙木 弘孝）は、直近3か月以内にインターネットショップで商品を購入した15歳以上の男女1,000人（男性500人、女性500人）を対象に、【2022年版】コロナ禍のネットショッピング利用状況と決済手段に関する調査を実施しました。
コロナ禍以降、従来よりもネットショッピングの利用頻度が高まった方は多いと思います。
ネットショッピングでは実店舗以上にさまざまな決済手段が選択できる場合が多いですが、その中でもどのような決済手段を選択している方が多いのでしょうか。
また、訪れたECサイトに希望する決済手段がない場合、消費者はどのような行動をとっているのでしょうか。
そこで今回、ジャックスグループの後払い決済『アトディーネ』（https://www.atodene.jp/）を運営するジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社は、直近3か月以内にインターネットショップで商品を購入した15歳以上の男女1,000人（男性500人、女性500人）を対象に、【2022年版】コロナ禍のネットショッピング利用状況と決済手段に関する調査を実施しました。
【直近3か月以内のネットショッピング利用頻度】
- 60歳以上は『週に1～2回程度』という方も少なくない
はじめに、直近3か月以内のネットショッピング利用頻度を調査しました。
「あなたは、直近3ヵ月以内にECサイトを利用し商品を購入しましたか。以下の頻度であてはまるものをお答えください。（単一回答）」と質問したところ、年代別の結果は以下の通りとなりました。【図1】
【15～19歳】
『1か月に1回程度（23.5％）』『2週間に1回程度（13.3％）』『2か月に1回程度（12.7％）』『3か月に1回程度（12.7％）』『上記未満の頻度（11.4％）』『週に1～2回程度（8.4％）』『3週間に1回程度（7.2％）』『毎日（6.0％）』『週に5～6回程度（2.4％）』『週に3～4回程度（2.4％）』
【20～29歳】
『1か月に1回程度（28.4％）』『2週間に1回程度（14.6％）』『週に1～2回程度（11.4％）』『3か月に1回程度（10.2％）』『週に3～4回程度（7.8％）』『3週間に1回程度（7.2％）』『2か月に1回程度（7.2％）』『上記未満の頻度（6.0％）』『毎日（5.4％）』『週に5～6回程度（1.8％）』
【30～39歳】
『1か月に1回程度（31.0％）』『2週間に1回程度（18.5％）』『週に1～2回程度（12.5％）』『3か月に1回程度（12.5％）』『2か月に1回程度（7.1％）』『毎日（5.4％）』『3週間に1回程度（5.4％）』『週に3～4回程度（4.1％）』『上記未満の頻度（3.5％）』
※『週に5～6回程度』は回答ゼロ
【40～49歳】
『1か月に1回程度（29.3％）』『2週間に1回程度（19.6％）』『3か月に1回程度（12.5％）』『週に1～2回程度（11.9％）』『3週間に1回程度（9.5％）』『2か月に1回程度（7.7％）』『上記未満の頻度（6.5％）』『週に3～4回程度（1.8％）』『毎日（0.6％）』『週に5～6回程度（0.6％）』
【50～59歳】
『1か月に1回程度（32.0％）』『2週間に1回程度（21.1％）』『週に1～2回程度（14.5％）』『3か月に1回程度（12.0％）』『2か月に1回程度（7.8％）』『上記未満の頻度（6.0％）』『3週間に1回程度（4.8％）』『毎日（1.8％）』
※『週に5～6回程度』『週に3～4回程度』は回答ゼロ
【60歳以上】
『1か月に1回程度（29.0％）』『週に1～2回程度（17.5％）』『2週間に1回程度（14.5％）』『3か月に1回程度（12.0％）』『2か月に1回程度（10.2％）』『3週間に1回程度（7.8％）』『上記未満の頻度（4.2％）』『週に3～4回程度（3.6％）』『毎日（0.6％）』『週に5～6回程度（0.6％）』
全ての年代で『1か月に1回程度』『2週間に1回程度』が上位にあがった一方、60歳以上は『週に1～2回程度』の割合が他の年代よりも高く、高年層はネットショッピングの利用頻度が高い傾向が見られました。
新型コロナウイルス感染症は高齢者の重症化率が高いこともあり、不要不急の外出を避けている方が多いのかもしれません。
【ネットショッピングで利用したことがある決済手段】
- 20歳以上は『クレジットカード』が圧倒的多数
続いて、ネットショッピングの際に利用したことがある決済手段について調査しました。
「あなたがECサイトを利用する際、利用したことがある決済方法をお答えください。（複数回答可）」と質問したところ、年代別の結果は以下の通りとなりました。【図2】
【15～19歳】
『前払い決済（コンビニ払いなど）（50.0％）』『クレジットカード（47.0％）』『電子マネー決済（42.2％）』『後払い決済（コンビニ払いなど）（31.3％）』『代金引換（28.3％）』『銀行振込（郵便振替）（14.5％）』『ID決済（12.7％）』『キャリア決済（10.2％）』『その他（3.6％）』
【20～29歳】
『クレジットカード（73.5％）』『電子マネー決済（30.1％）』『代金引換（28.3％）』『前払い決済（コンビニ払いなど）（27.1％）』『後払い決済（コンビニ払いなど）（22.3％）』『銀行振込（郵便振替）（18.7％）』『キャリア決済（18.7％）』『ID決済（13.9％）』『その他（2.4％）』
【30～39歳】
『クレジットカード（84.5％）』『電子マネー決済（31.0％）』『前払い決済（コンビニ払いなど）（28.6％）』『代金引換（28.0％）』『後払い決済（コンビニ払いなど）（22.6％）』『銀行振込（郵便振替）（20.8％）』『キャリア決済（16.7％）』『ID決済（11.9％）』『その他（3.0％）』
【40～49歳】
『クレジットカード（86.9％）』『代金引換（30.4％）』『銀行振込（郵便振替）（30.4％）』『電子マネー決済（27.4％）』『前払い決済（コンビニ払いなど）（26.8％）』『後払い決済（コンビニ払いなど）（25.0％）』『キャリア決済（10.1％）』『ID決済（9.5％）』『その他（2.4％）』
【50～59歳】
『クレジットカード（91.0％）』『代金引換（27.1％）』『後払い決済（コンビニ払いなど）（23.5％）』『銀行振込（郵便振替）（22.9％）』『電子マネー決済（21.7％）』『キャリア決済（17.5％）』『前払い決済（コンビニ払いなど）（15.7％）』『ID決済（7.2％）』『その他（2.4％）』
【60歳以上】
『クレジットカード（91.0％）』『代金引換（33.1％）』『銀行振込（郵便振替）（31.3％）』『後払い決済（コンビニ払いなど）（30.1％）』『電子マネー決済（22.3％）』『前払い決済（コンビニ払いなど）（16.3％）』『キャリア決済（9.0％）』『ID決済（7.8％）』『その他（3.0％）』
20歳以上は『クレジットカード』が圧倒的に多い一方、15～19歳は『前払い決済』『電子マネー決済』『後払い決済』などの決済手段を利用したことのある方の割合が他の年代よりも高い傾向が見られました。
クレジットカード会社の多くは、申込みについて「高校生を除く18歳以上」と定めていますから、未成年者の場合、他の決済手段を選ばざるを得ない方も多い様子がうかがえます。
【希望する決済手段がない場合の行動】
- 6割以上がそのECサイトでの購入を見送ることが判明
さらに、ネットショッピングをする際、訪れたECサイトに希望する決済手段がない場合の行動について調査しました。
「あなたは、ECサイトを利用する際に希望の決済手段がない場合どうしますか。（単一回答）」と質問したところ、『別のサイトで購入をする（43.2％）』という回答が最も多く、次いで『違う決済方法で支払う（36.1％）』『買い物をやめる（20.2％）』と続きました。【図3】
『別のサイトで購入をする』が4割を超え、また、『買い物をやめる』という方も2割にのぼったことから、希望する決済手段がない場合、消費者はそのECサイトでの購入を見送る可能性が高い様子がうかがえます。
- 消費者のニーズに応え販売機会を逃さないためにも、決済手段は重要
今回の調査で、コロナ禍でのネットショッピング利用実態や利用する決済手段、そして希望する決済手段がない場合の消費者の行動が明らかになりました。
全ての年代で少なくとも1か月に1回はネットショッピングをしている方が多く、特に60歳以上は週に1～2回程度という方も2割近くにのぼり、ネットショッピングの利用頻度が高いことが分かりました。
また、20歳以上の方はネットショッピングで利用したことがある決済手段として『クレジットカード』が圧倒的に多く、さまざまな決済手段がある中でも、クレジットカードの支持率はまだまだ高いといえそうです。
一方、希望する決済手段がない場合、6割の方はそのECサイトでの購入を見送ることも明らかになりました。
調査結果から見えた通り、特に未成年者の場合はクレジットカード以外の決済手段を選択する方も多いわけですから、消費者のニーズに応え購入に繋げられるよう、決済手段の選択肢を増やすことが、EC事業者には求められているのではないでしょうか。
調査概要：【2022年版】コロナ禍のネットショッピング利用状況と決済手段に関する調査
【調査期間】2022年2月20日（日）～2022年2月26日（土）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,000人（男性500人、女性500人）
【調査対象】直近3か月以内にインターネットショップで商品を購入した15歳以上の男女
【調査元】ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社
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