スマートニュース、ブランド広告向け新ソリューション「Deep Attention & Deep Moments」を発表

スマートニュース株式会社は、2026年2月4日(火)に東京オフィスにおいて、ブランド広告向けの新たなソリューションに関する発表会を実施しました。本発表会では、広告事業の現状と今後注力していくテーマが紹介されるとともに、SmartNewsを「専念視聴メディア」として位置づける理由や広告効果についてデータを用いた詳しい解説が行われました。さらに、新しいブランド広告コンセプト「Deep Attention & Deep Moments」に基づいた2種類の新しい広告ソリューションが披露されました。

広告を「良質な情報」として届けるために

広告事業の概況と注力テーマについて

発表会の最初のセッションでは、日本における広告事業の責任者を務める西出拓氏が登壇し、同社の広告事業に関する現状と、新たなソリューション開発に至った経緯について詳細な説明が行われました。西出氏はまず、SmartNewsが掲げる「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」というミッションに言及し、広告についても生活者にとっての"良質な情報"として機能すべきであるという考えを示しました。そして、情報量の爆発的な増加やマルチスクリーン化の進展によって、生活者の注意が分散してしまい、広告が見られにくくなっている現状が大きな課題として取り上げられました。

その一方で、過度にアテンションを獲得しようとする広告表現は、ブランド価値やブランドセーフティを損なうリスクを抱えていることも指摘されました。こうした課題に対して、SmartNewsは「アテンションの獲得」と「ブランドセーフティの確保」を両立することができる広告メディアであるとされています。信頼性が高い報道機関によるニュースを中心とした情報空間と、厳格な広告品質管理の体制を背景として、広告主が安心して広告を配信できる環境を整えている点が、スマートニュースの大きな強みであると説明されました。

「ながら見」されない構造が生む、広告効果

専念視聴メディアとしてのSmartNewsの特性

続くセッションでは、広告事業本部の事業本部長である山田大輔氏が登壇し、「専念視聴メディア」としてのSmartNewsの特徴と広告効果について、調査データに基づいた解説が行われました。山田氏は、生活者を取り巻くメディア環境が大きく変化しており、広告への反応が低下している現状に触れながら、SmartNewsは他のメディアと比較して「ながら見」されにくい構造を有している点を紹介しました。ニュースを読むという明確な目的を持って利用されているため、ユーザーは画面をしっかりと注視し、能動的に情報と向き合っているという説明がなされました。

クロスメディア調査の結果によると、SmartNewsにおいては79％のユーザーが専念視聴を行っており、これはテレビや大手SNS、動画サイトを大幅に上回る数値であることが紹介されました。

さらに、以下の3つの効果が確認されたことが発表されました。

• 広告認知率36.5％という動画メディアを上回る認知効果
• 動画メディアと比較して最大1.8倍の態度変容効果
• テレビ広告と組み合わせた際の重複接触による広告効果の向上

また、SmartNewsにしかリーチできないユーザー層が一定数存在することにも言及され、ブランド広告における独自の価値が示されました。

「Deep Attention & Deep Moments」を具現化する新ソリューション

インパクトスクエア と チャンネルターゲティングの発表

最後のセッションでは、広告プロダクト市場導入責任者の部長を務める甲賀雄介氏が登壇し、新たなブランド広告コンセプト「Deep Attention & Deep Moments」と、その第1弾となる2種類の広告ソリューションが発表されました。

甲賀氏は、SmartNewsの強みとして以下の3点を挙げました。

1. 信頼性の高い情報空間(ブランドセーフティ)
2. 専念視聴メディアという特性
3. 国内最大級のニュースアプリから生まれる豊富なコンテクストデータ

これらをファーストパーティーとして活用できる点が、スマートニュースならではの価値であると説明されました。新しいコンセプト「Deep Attention & Deep Moments」は、ユーザーからの深い注目を獲得する「ディープアテンション」と、ニュース文脈から関心が高まる瞬間を捉える「ディープモーメンツ」を組み合わせたものです。

このコンセプトに基づく新ソリューションとして発表されたのは、以下の2つです。

• 高い視認性と表現力を備えた大型広告フォーマット「インパクトスクエア」
• 250以上のチャンネルを活用し、リアルタイムの関心の高まりを捉えて広告を配信する「チャンネルターゲティング」

インパクトスクエアについては、先行事例として実施されたブランドリフト調査において、好意・興味・利用意向などの態度変容指標で大きなリフトが確認されたことが紹介されました。チャンネルターゲティングについては、ニュースの文脈を活用することによって、プライバシーに配慮しながら広告効果を高められる点が説明されました。

甲賀氏は最後に、「Deep Attention & Deep Moments」のもとで、ブランドセーフな環境においてブランド理解と好意を深める広告体験を提供していく意向を示し、セッションを締めくくりました。

スマートニュース株式会社は今後も、「Deep Attention & Deep Moments」というコンセプトのもとで、信頼性の高い情報環境と「専念視聴メディア」としての特性を活かしていくとしています。広告がきちんと見られ、理解される接触の実現を目指すとともに、「インパクトスクエア」や「チャンネルターゲティング」をはじめとする広告プロダクトの進化を通じて、広告主のブランド体験の深化とマーケティング成果の最大化を支援していく方針です。

出典元:スマートニュース株式会社