【調査結果】Instagram運用担当者200名に聞いた競合との差 ~フォロワー数・認知度に30%が課題感、克服には戦略・体制強化が鍵~

企業のInstagram運用は、ブランド認知や集客力の強化に欠かせない取り組みとなっています。しかし現場では「競合企業との差をどう埋めるか」「どのような体制や施策が成果につながるのか」など、多くの課題を抱える担当者が少なくありません。

SEO対策で検索結果1位(※注1)の実績を持つランクエスト(株式会社eclore)は、2025年5月14日にInstagram運用担当者200名を対象とした独自アンケート調査を実施しました。

本記事では、「企業のInstagram運用で感じる競合との差」について、同社のアンケート結果からInstagram運用の実態を詳しくご紹介します。

(注1) 2025年1月9日に東京都新宿区で、PCブラウザーからGoogle検索を行い、その結果を測定しました。検索キーワードは「SEO対策」で、クッキーや履歴を削除した上で計測しています。なお、他の地域やデバイス、検索タイミング、検索エンジンのアルゴリズムの変更などによって、順位が変動する場合があります。

この記事の目次

 Instagram運用で現場担当者が感じる『競合との差』

※複数選択可(注2)

1.フォロワー数やブランド認知度で劣勢を実感

調査結果によると、最も多かったのは「フォロワー数やブランド認知度」(30.0%)で、Instagram運用において競合企業との差を感じやすいポイントとなっています。多くの企業担当者が集客力や発信力の差を現場の課題として認識していることが明らかになりました。

2.投稿コンテンツのクオリティにも課題感

次いで「投稿コンテンツのクオリティ(写真や動画の質)」も29.0%と高い数値を示しており、クリエイティブ面での見劣りを課題と捉えている企業も多いことがわかります。SNSならではのビジュアル訴求力が重要視される現状が浮き彫りになっています。

3.投稿頻度・スピード感の差も

「投稿頻度や運用のスピード感」(24.5%)も課題として挙げられており、継続的な情報発信や運用体制の迅速さにも競合との差を感じている企業が少なくないことがわかりました。

4.企画力・アイデアの豊富さ、リソース量にも差

「企画力やアイデアの豊富さ」(20.0%)や「運用予算やリソースの量」(9.5%)についても、一定数の企業が課題感を持っていることが明らかになりました。独自性の高いコンテンツやリソースの充実度が運用成果に影響していると考えられます。

5.担当者のスキル不足は少数派、4社に1社は競合劣勢を感じていない

「担当者のスキル・ノウハウの不足」を課題とする企業は8.5%と比較的少数にとどまりました。また、「競合に劣っていると感じていない」企業も26.0%(52名)と4社に1社以上存在することがわかりました。現場の自己評価には一定の幅があることが調査から明らかになっています。

現場担当者が思うInstagram運用で競合に追いつくために必要な『社内体制』

※複選択可(注3) ※Q1で「競合に劣っていると感じていない」と回答した人以外が対象

(注3) 本設問は複数選択可能ですが、回答を2つまでに制限しています。これにより、改善が必要だと感じている社内体制や仕組みをより明確に把握することを意図しています。

1.制作リソースと体制強化が最大の課題

社内体制に関する質問では、最も多かった回答は「コンテンツ制作リソースの拡充・制作体制の強化」(47.3%)でした。競合に追いつくためには、まず制作現場のリソース確保や組織的な体制整備が最重要課題であることが明確になりました。

2.専門人材の育成・採用も重要視

次いで「専門人材の採用や人材育成」(37.2%)も高い割合を占めており、SNS運用の専門知識やスキルを持つ人材の確保が現場で強く求められていることが調査結果から見て取れます。

3.ツール導入・設備面の強化も課題

「運用・分析ツールや設備の導入」(35.8%)も3割を超える回答があり、効率的かつ効果的な運用のためのツール活用やIT環境の整備も重要な改善ポイントとして認識されていることがわかりました。

4.組織体制・役割分担の明確化も求められる

「組織体制や役割分担の明確化」(22.3%)についても2割以上の企業が課題として挙げており、社内連携や業務効率化のための基盤づくりが必要とされていることが明らかになっています。

5.経営層サポートや他部門連携はまだ少数派

「経営層の理解促進やサポート体制の整備」(9.5%)、「他部署との連携強化」(6.1%)を挙げる企業は比較的少数派でした。調査結果からは、まず現場の運用体制強化が優先されている傾向が見て取れます。

なぜ成果に差が出る?担当者が語る根本原因

※Q1で「競合に劣っていると感じていない」と回答した人以外が対象

1.社内リソース(予算・人材)の不足が最大の課題

調査では「社内のリソース(予算や人材)が著しく不足している」との回答が最多となり、運用体制や制作力の土台となる部分で競合との差が生まれている現状が明らかになりました。リソース不足が根本的な課題となっていることがわかります。

2.コンテンツ制作のクオリティも大きな壁

「競合と比較し、コンテンツ制作のクオリティが低い」と感じている担当者も多く、写真や動画、投稿内容の質そのものがInstagramでの成功を左右する重要な要素となっていることが調査から明らかになっています。

3.運用戦略やKPIの明確化が不十分

「明確な運用戦略やKPIが存在しない」という課題も多くの担当者から挙げられており、目標設定や運用計画の不足が長期的な成果につながりにくい要因となっていることがわかりました。

4.経営層の理解不足が足かせに

「経営層がInstagram運用の重要性を理解していない」との声も一定数あり、経営陣からの支援や理解の欠如が、現場の積極的な改善を阻む要因となっていることも調査結果から見えてきました。

5.他施策との連携やPDCAの弱さも

「他のSNSやマーケティング施策との連携不足」や「継続的な改善(PDCA)が回っていない」との指摘も見られました。Instagram単体の運用だけでなく、全体戦略や継続的な改善プロセスの重要性も課題として認識されていることがわかります。

企業担当者が選ぶ『Instagram運用の強化ポイント』ランキング

※複選択可(注4) ※Q1で「競合に劣っていると感じていない」と回答した人以外が対象

(注4) 本設問は複数選択可能ですが、回答を2つまでに制限しています。これにより、最優先で取り組みたい施策をより明確に把握することを意図しています。

1.運用戦略の明確化と徹底が最優先

強化すべきポイントとして「運用戦略の明確化と実践の徹底」(37.2%)が最も多く挙げられました。場当たり的な運用から脱却し、しっかりとした戦略設計に基づく運用が求められていることが明らかになっています。

2.投稿コンテンツのクオリティ向上も重視

「投稿コンテンツのクオリティ向上」(36.5%)も高い支持を集めており、撮影や編集体制の改善など、クリエイティブ面の強化が優先課題となっていることがわかりました。

3.フォロワー獲得施策への注力

「フォロワー獲得施策(キャンペーン・インフルエンサー活用)」(32.4%)も上位に挙がっており、認知拡大やエンゲージメント向上のための積極的な集客施策が必要と考えられていることが調査から明らかになっています。

4.社内体制の強化も重要なテーマ

「社内体制の強化(人材採用・育成、予算確保)」(16.2%)についても、今後の継続的な運用を見据えた組織力の底上げが求められていることがわかりました。

5.競合分析・外部委託・効果測定の優先度は低め

「競合分析や市場調査の強化」(14.2%)や「外部専門会社への委託・協力強化」(7.4%)、「効果測定と分析体制の強化」(4.7%)の回答は比較的少数にとどまりました。まずは自社の基礎力強化を優先したい現場の意識が見て取れる結果となっています。

まとめ:戦略・体制・クリエイティブ強化が"競合に勝つ"Instagram運用の決め手

今回の調査から、Instagram運用において多くの企業が「フォロワー数やブランド認知度」「投稿クオリティ」など"目に見える成果"に強い課題意識を持っていることが明らかになりました。また、競合に追いつくためには「制作リソースの強化」「専門人材の確保・育成」「戦略やKPIの明確化」が不可欠とされており、実務面の底上げが最重要課題となっています。

さらに、競合に勝てない根本要因としては「社内リソースの不足」や「コンテンツクオリティの低さ」「経営層の理解不足」など、組織全体で取り組むべき課題も多く挙げられています。

今後は「運用戦略の明確化」「クリエイティブの底上げ」「フォロワー獲得施策の推進」「社内体制の強化」といった複数のテーマに優先的に取り組み、現場と組織が一体となって実行力を高めていくことが競合に勝つInstagram運用のカギとなるでしょう。

調査概要

調査日:2025年5月14日

調査対象地域:全国

調査機関:Freeasy

調査方法:オンラインアンケート調査

調査人数:200名

調査対象:Instagram運用を行っている方

ランクエストについて

ランクエストでは、「徹底的にSEOで集客するプロ集団」というコンセプトのもと、4,300社を超える企業様にサービスを提供しています。

自社に最適なSEO施策が全くわからない方のために、コンテンツ制作や内部対策の実施など幅広い施策を提案できる専属のSEOコンサルタントがサポートしています。

会社概要

商号  :株式会社eclore

代表者 :宮島 隆

所在地 :東京都新宿区新宿2丁目8-6 KDX新宿286ビル4階

事業内容:主にSEOコンサルティングと記事制作に関する事業

出典元:株式会社eclore(ランクエスト)プレスリリース

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