贈り物調査:80%以上が特別な日に贈答習慣、相手の喜びを重視 - エムディーピーのギフトの日調査

デジタルクーポン配信システム「プチギフト(R)」を提供している株式会社エムディーピー(東京都港区、代表取締役:星田 洋伸、以下「MDP」)が、X(旧Twitter)のフォロワー約39万人を対象に、7月7日の「ギフトの日」に向けた贈り物に関する調査を実施しました。この調査結果から、日本では誕生日やクリスマスなどの特別な日に実用的な贈り物をする習慣が根付いていることが明らかになりました。

調査によると、誕生日、クリスマス、母の日、バレンタインなどの特別な日に贈り物をすると回答した人が80%以上を占め、多くの人が大切な日に贈り物を通じて気持ちを伝えていることがわかりました。また、食品や飲料と実用的な品物を選ぶ人が全体の70%を占め、「相手が喜ぶかどうか」を最も大切にする人が80%以上に達していることも判明しています。

<調査方法・概要>

調査概要:贈り物についての調査
調査期間:2025年6月18日(水)~ 6月20日(金)
調査方法:Xのプチギフトアカウント(@petitgift_mdp)でアンケートを実施
回答人数:7,487名

〈算出条件〉

●回答数:回答者の中から無作為に5000名を抽出
●年代別回答数

男女・年代別回答比率
男女・年代別回答比率

〈調査サマリー〉

●誕生日、クリスマス、母の日、バレンタインなどの特別な時に贈り物をすると回答した人が80%以上
●食品や飲料(お菓子、ワインなど)と実用的な品物を選ぶ人が全体の70%
●「相手が喜ぶかどうか」を最も大切に考えると答えた人が80%以上
●オンライン情報から情報を得ていると答えた人が全体の70%
●全年代において、高額な贈り物をするケースは5%未満

誕生日、クリスマスなどの特別な時に贈り物をする人が80%以上

調査結果によると、誕生日、クリスマス、母の日、バレンタインなどの特別な時に贈り物をすると回答した人が80%以上にのぼることがわかりました。これらの特別な日は、贈り物を通じて特別なつながりや愛情を表現する慣習として社会的に広く認識されており、多くの人々にとって贈り物を贈る「定番」のタイミングとして位置付けられていることが読み取れます。

また、注目すべき点として、落ち込んでいる相手を励ますため、成果や努力を表彰するため、あるいは「推し」のイベントで応援するために贈り物をするという回答者が60%を占めていました。これは、日本の贈り物文化が定番の記念日だけでなく、精神的なサポートや応援の形としても活用されていることを示しています。

贈り物をするタイミング

食品や飲料と実用的な品物を選ぶ人が70%

贈り物の種類については、食品や飲料(お菓子、ワインなど)と実用的な品物を選ぶ人が全体の70%を占めていることが明らかになりました。特に女性の回答者の間では、食品や飲料が贈り物として選ばれる割合が全体の半分に達しています。

この傾向は、実用的な贈り物が受け取る側にとって価値があり、幅広い年齢層や関係性に適しているという認識に基づいていると考えられます。また、近年ではデジタルギフトも、その手軽さや即時性から現代の贈り物選びの選択肢として多くの人に受け入れられつつあることがデータから読み取れます。

一方で、手作りの贈り物や体験型サービスなどを選ぶ人も一定数存在しますが、全体としてはまだ少数派となっています。

贈り物の種類

「相手が喜ぶかどうか」を最も大切に考える人が80%以上

贈り物を選ぶ際の基準として、「相手が喜ぶかどうか」を最も大切に考えると答えた人が80%以上に達していることが明らかになりました。この傾向は年齢や性別に関係なく見られ、大多数の人々が自分の好みよりも受け取る側の気持ちを優先していることを示しています。

また、「値段やコストパフォーマンス」および「便利なもの」といった経済的な要素や実用面も贈り物選びの際に考慮されている要素として挙げられています。しかし、これらの要素を考慮しながらも、最終的には「相手が喜ぶかどうか」という点が贈り物選びにおいて最も重視されている傾向が顕著に表れています。

贈り物選びの基準

オンライン情報から贈り物の情報を得る人が70%

贈り物選びの情報源については、Webサイト、まとめサイト、SNSなどのオンライン情報から情報を得ていると回答した人が年代や性別を問わず約70%を占めていることがわかりました。この結果は、贈り物選びにおけるインターネットの影響力がいかに大きいかを示しています。

次いで多かったのは、家族や同僚などからのアドバイスを重視するという回答で、全体の30%近くを占めていました。これは、親しい人の経験や知見に基づいた信頼できる情報が贈り物選びにおいて重要な役割を果たしていることを示唆しています。

一方で、専門家のアドバイスやメディア・広告からの影響も一定程度存在しているものの、オンライン情報や身近な人からのアドバイスと比較すると、その割合は相対的に少ないことが調査結果から明らかになっています。

贈り物の情報源

全年代で高額な贈り物をするケースは5%未満

贈り物の予算に関しては、1,000~5,000円の価格帯の商品を贈ると回答した人が全体の60%を占めており、多くの人がこの範囲を適切な贈り物の価格帯と考えていることが明らかになりました。

特筆すべき点として、10,000円~50,000円および50,000円以上の高価格帯で贈り物をする人は全体の5%未満にとどまっており、この傾向は若年層から高年齢層まで一貫して見られることがわかりました。つまり、年齢が上がっても高額な贈り物をする割合は増えず、全年代を通じて高額な贈り物は少数派であることが調査結果から示されています。

贈り物の価格帯

調査のまとめ

今回の調査結果を通じて、日本人の贈り物に対する行動パターン、好み、価値観などが明らかになりました。

調査からわかった主なポイントとして、贈り物をする機会は特別な日や記念日を祝うことだけでなく、日常的な感謝の表現や相手を励ますための手段としても活用されていることが挙げられます。また、贈り物を選ぶ際には「相手が喜ぶかどうか」という受け取る側の幸せが最も重視されており、予算については1,000円から5,000円の範囲で贈ると回答した人が60%を占めていることから、高額な贈り物よりも相手への思いやりが優先されている傾向が見受けられます。

全体的に見ると、日本社会において贈り物は感謝や愛情を伝える重要な手段として機能しており、時代とともに選択肢は多様化していますが、その根本にある「相手を思いやる気持ち」という本質は変わっていないことがわかります。また、デジタルギフトのような新しい形の贈り物も普及しつつあり、贈り物文化自体も徐々に進化していることが調査結果から読み取れます。

7月7日は「ギフトの日」であると同時に、「七夕」として大切な人との絆を深め、願い事を託す日として日本では古くから親しまれています。平成から令和へと時代が変わり、コミュニケーション手段がアナログからデジタルへと進化しても、贈り物を通じて人々の気持ちを伝える文化は継続していることが今回の調査で改めて確認されました。

MDPは「ネットを通じて、人と社会の架け橋となり、社会に貢献する企業」を目指し、プチギフトを通じて企業と人々を繋ぎ、社会全体に笑顔をもたらす活動を継続していくとしています。

プチギフト(R)について

「プチギフト(R)」は、コンビニなどのデジタルクーポンや金券の配布をより簡単に低コストで導入できるキャンペーンシステムです。配布するコード類は重複しないように管理され、使用すると無効になる「消し込み」の仕組みを備えています。

サービスには、各業種の企業向けの「プチギフトforビズ(ビジネス)」と、メーカー向けの自社商品サンプリング用「プチギフトforサンプリング」の2つのメニューが用意されています。現在、月間最大1,300万本のデジタルクーポンを配布・管理しているとのことです。

また、プチギフトは関連サービスについて特許を取得しており(特許第7368872号(JP)「懸賞応募システム、懸賞管理サーバ及び懸賞応募方法」2023年10月17日)、この技術を活用して様々なキャンペーンのサポートが可能としています。

プチギフトは、新規入会キャンペーンを低コストで大量の商品を配布したい企業や、既存顧客・会員のアクティブ化に魅力的なノベルティを求める企業、キャンペーン関連の業務をすべて委託したい企業、キャンペーンデータの取得・蓄積を希望する企業などに特に適したサービスとなっています。

会社概要

社名:株式会社エムディーピー (MDP, Inc.)
本社:東京都 港区南青山2-24-15 青山タワービル11F
代表取締役社長:星田 洋伸
設立:2009年07月

出典元:株式会社エムディーピー

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