交通広告の効果に関する自主的調査が、株式会社メトロアドエージェンシー（本社：東京都港区、代表取締役社長 川田 博之）によって実施されました。本調査において、商材カテゴリに強い関心を持つ消費者は当該広告を記憶しやすく、さらには興味を抱く可能性が高いことが示唆されています。
この記事の目次
はじめに
マーケティングの分野においては、商材やサービスへの関心が高い消費者は、関連情報に対して敏感になる傾向があるとされています。本稿では、交通広告においても同様の傾向が見られるかを探ります。
こちらでは、株式会社メトロアドエージェンシーが実施した調査結果をもとに、実際の広告掲出に関するデータを紹介します。
調査は、東京メトロとJR東日本の車内ビジョンに定期的に広告を出稿していたマンションブランドAを対象に行われました。調査内容としては、広告掲載路線の利用者に対して広告到達率や興味喚起度を尋ね、商材カテゴリへの関心に基づいて「商品の関与度別」にクロス集計し、その結果を分析しました。
「商品の関与度」とは、「マンションの購入意向」を指標として定義しました。具体的には、広告掲載路線の利用者からマンション購入の意向を聴取し、「購入意向者（時期は問わない）」が「高関与層」、「非購入意向者」が「低関与層」とし、各グループの広告効果を比較しました。（図１）
広告到達率は、商材への関与度が高いほど、結果も高い！
調査では、マンションブランドAの広告動画を630名の路線利用者に提示し、視認状況を確認しました。「見た」「見たような気がする」という回答の割合を「広告到達率」として集計しました。
全体の広告到達率は47.2%であるのに対し、「マンション購入意向者」と「非マンション購入意向者」でのクロス集計では、「マンション購入意向者」の広告到達率が72.2%となり、「非マンション購入意向者」の25.4%と比較すると、なんと2.8倍の差が確認されました。（図２）
この結果から、商材への関与度が高いほど、広告到達率が上昇することが示されています。
興味喚起度も、商材への関与度が高いほど、結果が高い！
また、広告を見たことによってどれほど興味が喚起されたかを調査しました。広告動画を提示後、マンションブランドAに興味を持ったかどうかを5段階で評価し、「とても興味を持った」「やや興味を持った」という回答を合計して「興味喚起度」を算出したところ、全体の結果は45.5%でした。
加えて、「マンション購入意向者」と「非マンション購入意向者」に関するデータをクロス集計すると、「マンション購入意向者」の興味喚起度は75.5%と特に高く、一方「非マンション購入意向者」の20.5%と比較すると実に3.6倍以上の違いが見られました。
これにより、商材への関与度が高まることで、広告に接触した際の興味喚起も高くなることが明らかにされました。
関心を持つ商材に対しては、消費者の意識や感度が高まる傾向があり、その結果として交通広告の情報を捕捉しやすくなり、さらに一層の興味を持つ可能性が高まることが示唆されています。
交通広告は、認知や興味・関心の獲得に寄与するメディア。
商材に関与度が高い方ほど、広告効果はアップ！
今回の調査結果からは、商材カテゴリへの関心を持つ方々はその商材の広告もよく目にし、記憶に残り、さらには興味を抱く確率が高いことが確認されました。
これは、生活者の購入過程におけるマーケティング理論である「AIDMA」や「AISAS」の「注意」「興味」の段階において、交通広告が効果的であることを示しています。
さらに、今回の調査対象であるマンションについても言及します。マンションなどの耐久消費財は高価格帯であり、購入機会が限られるため、購入意向者は日常的に情報感度や意識が高まる傾向にあります。本調査によって、「高関与層（マンション購入意向者）」と「低関与層（非マンション購入意向者）」の間での交通広告効果のスコアが高関与層において倍以上に達した理由が理解できるかと思います。
おわりに
交通広告の特徴には、偶然の出会い（セレンディピティ）が含まれます。商材に対する関与度が高い消費者が偶然交通広告に触れることで新たな興味が生まれる可能性があります。
東京メトロに関しては、消費意欲が高く、さまざまなジャンルに対して強い関心を持つ利用者が多いことが明らかになってきています。特にビジネスパーソンや管理職の方々が多く利用しており、金融商品やお出かけに対する関与も高いことが特徴です。
出典元： 株式会社メトロアドエージェンシー
