
株式会社DearOne(以下:DearOne)とContentsquare(以下:Contentsquare)は、株式会社ZENB JAPAN(以下「ZENB JAPAN」)が公式通販サイトにおける顧客体験(CX)向上のために、Contentsquareのデジタル顧客体験アナリティクス(Digital Experience Analytics:DXA)プラットフォームを導入したことを発表しました。
顧客との持続的な関係構築の課題が明らかに
ZENB JAPANは、ミツカングループの一員として、「人や環境への配慮を考えた、健康的で美味しい食生活を実現したい」という理念のもとに事業を展開しています。
2019年に設立した公式ECサイト( https://zenb.jp/ )は、単なる販売チャネルを超えて、ブランド特性を表現し、顧客との持続的な関係を築くための重要なプラットフォームとなっています。当初はブランド認知の拡大を目的としていましたが、現在は実店舗やECモールとの連携を強化し、定期購入やファン・コミュニティの育成を通じて、より深い顧客関係を築くことを目指しています。
しかし、デジタル顧客接点を充実させる過程で、顧客行動データの統合に難しさを感じており、最適なマーケティング施策の実施に苦戦していました。また、公式ECサイトのユーザーエクスペリエンス(UX)やコンテンツの最適化において、迅速なPDCAサイクルを回すためのデータ活用が不足しており、システムチームのリソースも限られていることから、課題が顕在化していました。
こうした課題を解決するため、ZENB JAPANはContentsquareを導入し、顧客行動の可視化と分析強化に取り組む方針です。施策の効果測定を迅速化し、システムチームの負担を軽減しながら、よりデータに基づいた改善を進めることを目指しています。
専門チームに依存せずEC特有のUX分析が可能に
Contentsquareによる顧客行動データの可視化は、ZENB JAPANが期待するところです。UXの最適化とサイト改善のPDCAを強化することにより、「サイトにおける課題を迅速に特定し、効果的な施策を迅速に実施できるようになります。マーケティングや企画の担当者が自ら分析を行うことで、システムチームの負担を軽減し、業務効率を向上させたい」(同社のコメント)とされています。
同社は現在、公式ECサイトのアクセス解析にGoogle Analytics 4(GA4)を利用し、Microsoft Clarityでヒートマップ分析を行っています。しかし、ClarityはECサイト向けの詳細なUX分析(ファネル分析やゾーニング分析、コンバージョン最適化)には限界がありました。
Contentsquareは、ECサイト特有のUXを詳細に分析する機能を備えています。ZENB JAPANでの試験運用においては、Microsoft Clarityでは捉えきれなかったマイアカウントページの測定と分析が可能となり、ユーザー行動データを基にUXの課題を見極め、改善の方向性が明確化されました。また、マーケティングや企画の担当者がContentsquareを用いて分析できるため、施策のPDCAを迅速に回せることが大きな決め手となりました。
今後ZENB JAPANはContentsquareを本格活用し、CVR(コンバージョン率)向上、マイアカウントページの利用率向上、定期継続率の改善、施策実行スピードの向上に取り組む計画です。特に、購入フローの最適化やUX改善に重きを置き、まずは3ヶ月の間で成果を上げることを目指しています。
さらに、マーケティング・企画チームが内部でデータ分析と施策の実行を行える環境を整え、迅速なPDCAを実現することを目指しています。これによって、顧客体験の向上とECサイトの持続可能な成長を促進する考えです。
本プロジェクトにおいては、ContentsquareのソリューションパートナーであるDearOneが、ZENB JAPANへの分析支援サービスを提供します。
ZENB JAPAN 新規事業開発 ダイレクトチームの部長、和田 悠氏のコメント
ZENB JAPANは「顧客起点」で業務を進めることをモットーとしており、お客様との接点を重視しています。Contentsquareは多面的に分析データを収集でき、サイト全体を視覚的に把握できるため、「このソリューションしかない」と感じ、導入を決定しました。
2025年度には「Contentsquareを駆使し尽くす」という組織スローガンを掲げ、顧客体験の改善に努める所存です。活用すればするほどお客様を理解し、その結果として満足度を向上させることに寄与したいと考え、非常に楽しみにしています。
ZENB JAPANの理念を実現するため、ContentsquareとDearOneには分析データの活用やノウハウ提供において、強力なサポートを期待しています。
出典元: 株式会社DearOne プレスリリース