【YouTube広告の視聴率と視聴態度に関する調査】広告視聴率が高い動画広告在庫は視聴態度が悪い傾向に　広告視聴態度の改善には、関連性の高い動画広告在庫が有効

株式会社フリークアウト・ホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役：本田 謙）の子会社で、YouTube上のコンテキスト動画広告サービスを提供しているGP（本社：東京都港区、代表取締役：時吉 啓司）は、このたびYouTube広告の視聴率と視聴態度に関する調査を実施いたしました。

調査背景

圧倒的なリーチと多彩なターゲティング手法を持つYouTubeは、広告メニューとして完全に定着しました。

また、インストリーム広告と呼ばれる動画コンテンツと同じ画面上に配信されるフォーマットは高い視聴率を誇り、定量的な面でも広告主のニーズを満たしたサービスといえます。

一方で、YouTube上のコンテクスチュアルターゲティングを提供するGPでは様々なクライアントによる配信結果の分析から、”インストリーム広告で視聴率が高い”という結果が”本当に生活者が広告を閲覧している状態なのか？”と疑問を抱くようになりました。

そこで今回GPでは、YouTubeがどのように視聴されているのか、またコンテンツと動画広告の関連性による広告への印象について調査を実施しました。

結果概要

結果詳細

■YouTubeはながら視聴メディアであり、広告が注視されづらい

■管理画面上の”視聴率”と視聴状況の実態は乖離している

■コンテクスチュアル広告の場合、広告の印象が良くなる

まとめ

今回の調査により、以下のことが明らかになりました。

・ユーザーの7割以上がYouTubeのながら視聴を経験しており、広告が注視されづらい

・プロモーションのKPIとなりやすい管理画面上の”視聴率”と視聴状況の実態は乖離している

・動画コンテンツと関連性のある内容の広告だった場合は2倍以上印象が向上する

GPではこの調査結果と向き合い、目先の指標だけにとらわれず、マーケターが求めるより本質的な広告効果を追求していくべく、プロダクト開発に取り組んでまいります。

外部調査概要

・調査方法：インターネット調査

・調査対象：15歳以上の男女

・地域：全国

・調査時期：2023年9月28日〜29日、10月11日〜12日

・有効回答数：7,704サンプル

・調査実施機関：株式会社ジャストシステム

・集計方法：総務省統計局が発表する2023年10月度の人口構成比を基に、ウェイトバック集計を実施