TOPPANグループの株式会社ONE COMPATH(ワン・コンパス)が提供する法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」が、全国の男女9,820名を対象に、2025年12月20日から24日の期間で商品探しに関する意識調査を実施しました。今回の調査では、商品購入時の情報収集と購買行動に関する利用実態について調査されています。
調査の結果、7割以上(73.3%)の消費者が欲しい商品の取扱店舗を事前に確認していることが明らかになりました。これは2025年1月に実施された前回調査(72.8%)に引き続き、高い水準を維持しています。また、メーカーサイトの店舗検索機能を利用した人の6割以上(65.7%)が、実店舗での購入につながっており、前回(63.6%)から増加していることも分かりました。
この記事の目次
商品購入前の事前確認は7割超え、インターネットで調べる人は8割を超える
まず、「商品を購入する前にその商品がどこのお店で買えるか調べたことはあるか?」という質問に対して、73.3%の回答者が「調べる」(「いつも調べる」~「ときどき調べる」の合計)と答えています。
さらに、「欲しい商品がどこのお店で買えるかをインターネット上で探したことはあるか?」という問いに対しては、81.5%の人が「はい」と回答しました。4年前の同様の調査では76.8%であったため、4.7ポイントの上昇が見られます。消費者が商品を購入する前にインターネットでどこで購入できるかを調べることは、既に当たり前の行動となっていることがうかがえます。
商品認知経路は世代によって異なる傾向、全体ではテレビが6割超
新しい商品や欲しい商品を知るきっかけについて尋ねたところ、全体では6割以上の人(60.1%)が「テレビ番組/テレビCM」と回答しました。デジタル化が進む現代においても、テレビメディアは依然として強力な商品認知経路であることが示されています。次いで2位は「店頭」(44.0%)、3位は「インターネット広告」と「チラシ/DM」が同率の(29.1%)となりました。
年代別で見ると、今回顕著に数字が表れたのは「SNS」で、20代~40代で高い割合を占めました。特に20代では「テレビ番組/テレビCM」(31.4%)、「友人や家族からの口コミ」(25.7%)に10ポイント以上の大きな差をつけて「SNS」が44.3%とトップになっています。SNSでの検索が幅広い世代で普及していることが分かります。
購入店舗の事前確認は購入に大きく影響、8割以上が購入決定に影響すると回答
商品の購入を検討する際、事前に商品を買えるお店が分かることがどれだけ購入に影響するか聞いたところ、実に8割(81.9%)の消費者が購入決定に影響すると回答し、前回(72.4%)から9.5ポイント増加していることが明らかになりました。
店舗での商品取扱いを「見える化」することが販売機会の損失を防ぐ重要な要素となることが示されています。
商品取扱い店舗検索機能の利用者が増加、認知拡大により購買機会創出へ
近年では消費者自ら、メーカーのホームページやアプリで商品を取扱っている最寄りの店舗を調べるケースも増えてきています。
商品を探す際に、このような企業のホームページやアプリで「取扱い店舗を探す」機能を利用したことがあるかを尋ねたところ、使う割合が前回から大きく増加していることが分かりました。「いつも使う」(2.9%→4.5%)、「よく使う」(6.9%→11.8%)、「時々使う」(21.9%→30.5%)となっています。前回は31.7%の消費者が同機能を利用していましたが、今回は46.8%と半数に迫る数字となりました。
一方で、「あまり使わない」(22.1%)、「まったく使わない・使ったことがない」(12.2%)を合わせると、34.3%の消費者が利用していないようです。しかし、「このような機能があることを知らない」と回答した人は前回(28.4%)から9.4ポイント減少し、2割を切りました(19.0%)。商品検索機能の認知度が上がっており、このような機能を周知することで、購買機会の創出が期待できると言えます。
事前の店舗検索により効率的な買いものへ、店舗検索から実店舗での購入へ6割以上が行動
「取扱い店舗を探す」機能を使ったあと、その店舗で商品を購入したことがあるかを尋ねたところ、6割以上(65.7%)の消費者が実際に店舗での購入をしたことがあると回答しています。その内訳は「数回購入したことがある」が50.5%と半数以上を占め、「頻繁に購入している」が6.1%、「1度だけ購入したことがある」が9.1%となっています。
実際に購入した人のコメントを見ると、「実物を見て他の商品と比較して購入したかったから」(40代女性)といった商品を手にとって確認したいという声が多くありました。また、「ネットよりお店に買いに行った方が早かった」(30代女性)や「在庫があるかネットでは分からなかった」(20代男性)など、今すぐ確実に手に入れたいという即時性・確実性を求める声も見られました。
近年、若い世代を中心にコスパ(コストパフォーマンス)やタイパ(タイムパフォーマンス)を重視した思考や行動が求められる中、購買行動においても事前リサーチすることで「ウェルパ」(ウェルビーイングパフォーマンス)を意識する人が増えているようです。「ウェルパ」は、コスト・タイム・スペース(空間)なども包含して、自分自身や周りの環境を含めて「居心地のよい状態」を効率よく求めることを表しています。ネット購入よりも、検索からの近所の実店舗購入が最も効率的な購買行動なのかもしれません。
事前検索は買いもの以外の社会インフラまで拡大、ATM検索で重視されるのは現在地からの距離
今回、現金利用の方が買いもの時に利用することの多いATMについても「どのような情報があると助かるか」について尋ねられました。「現在地からの距離」が最も多く65.5%、次いで「営業時間」が51.4%、「対応している銀行」が41.4%となりました。
ATMは実際に利用する目的で検索されるため、利用者は、行動判断に直結する項目を求めていることが分かります。基本情報は、利用可否を左右するため、誤差なく提示されることが不可欠です。また、検索から利用までのタイムラグが短い点も特徴で、正確さと即時性がサービス価値につながることが読み取れます。利用者の行動を支援する正確かつ即時性の高い情報提供は、メーカーや小売店舗だけでなく、日常生活に不可欠な社会インフラの利便性向上にも大きく貢献すると言えます。
購買前の店舗検索ニーズが急拡大、買えるお店マップ利用者は2年で1.8倍に
同社が運営する「買えるお店マップ」の直近の利用状況を調査した結果、購買前の店舗検索行動が大幅に増加していることが明らかになりました。2023年から2025年にかけて、UU(ユニークユーザー)数は約1.8倍、PV(ページビュー)数は約1.9倍に増加しています。また、1ユーザーあたりのPV数も5.4から5.9へと約10%増加しており、利用者数の拡大だけでなく、一人ひとりがより多くの商品情報を比較検討していることが明らかになりました。これは、確実に買える店舗を事前に調べるという、計画的な購買行動が消費者の間で一般化している傾向を示しています。
調査概要
調査エリア:全国
調査対象者:株式会社ONE COMPATHが運営する電子チラシサービスShufoo!の「シュフーポイント」会員(全年齢層の男女)
サンプル数:合計有効回答サンプル数 9,820名
調査期間:2025年12月20日~24日
調査方法:インターネットリサーチ(自社調査)
出典元:株式会社ONE COMPATH プレスリリース
