「ADK生活者総合調査2025」より発表『SDGsに関する意識結果』高い認知率や行動の現状が明らかに

株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大山 俊哉、以下「ADK MS」）は、2008年以来、関東と関西地区の男女15歳から79歳までの10,000名以上を対象に実施しているオリジナル調査「ADK生活者総合調査」を毎年行っています。この調査により、ライフスタイルや消費行動、メディア接触など多面的な視点から生活者の実態を把握することが可能です。今回、ADK MSのサステナビリティ・ソリューショングループとマーケティングインテリジェンス本部を中心に、「ADK生活者総合調査2025」のSDGsに関する意識結果が発表されました。

2015年にSDGs（持続可能な開発目標）が採択されて以来、環境や社会の問題解決に向けた取り組みが進展しています。ADK MSでは、企業と社会、企業と生活者の新たなつながりの構築を通じて、社会的および事業的にインパクトのあるソリューションの開発を目指しています。本調査では、SDGsや関連項目に対する人々の認知や理解度、生活意識との関連性の分析が行われました。

その結果、「SDGs」という言葉の認知率は昨年と同様に、すべての年代で約80％と高水準を維持しており、特に50代以上の高齢層においてその認知度が高い傾向にありました。また、SDGs関連の商品やサービスの利用、ならびに行動変容に関する阻害要因も昨年に引き続き見受けられました。

レポートサマリー

調査詳細

「SDGsという言葉を知っていますか？」という問いに対し、「知っている」と答えた人は昨年よりも0.1ポイント上昇し、全体で82.1%に達しました。年代別に見ると、いずれの年代も認知率は約80％以上の高水準を維持しており、その中でも特に50代以上の年齢層でこの傾向が顕著です。

SDGs以外の関連ワードの認知率を調査したところ、「フェアトレード」は1.5ポイント上昇して44.1%に、また「カーボンニュートラル」は2.6ポイント上昇して52.9%となり、上昇傾向が見受けられます。しかしその他の関連ワードは上昇が鈍化していることが明らかとなりました。

「SDGsに積極的に取り組む企業で働きたいと感じますか？」との問いに対して、全体で38.9％が「はい」と回答し、年代別では10代が最も高い52%という結果が出ました。また、TOPBOXの「非常にあてはまる」とした割合も若年層が高いことが分かりました。

また、SDGsに関する広告の印象について調査したところ、66.1%が「わかりやすく広報・広告されていない」と感じており、TOPBOXの「全くあてはまらない」と回答した人は15.8%に上り、企業のSDGsの広告発信に対する課題が浮き彫りとなりました。

「SDGsに積極的に取り組む企業の製品やサービスを利用したいという意向は？」と尋ねたところ、48.8%が「あてはまる」と回答。一方で、「SDGsを達成するために行動を起こしている」と感じる人は31.4%であり、ここに17.4ポイントのギャップが存在することが分かりました。

「SDGs実現に向けて行動や商品・サービスを購入する際の阻害要因」を調査したところ、最も多かったのは「商品・サービスの価格が高い」で56.2%、次に「手間がかかり面倒」で27.8%となり、これは生活者が負担や手間を感じることが行動を妨げていることを示しています。

また、「SDGs実現に向けて企業がどのようなことをすればいいか」との問いに最も多く寄せられた回答は「CO2排出量や削減量の可視化」で38.5%、次いで「行動に対するポイント付与」37.0%、さらには「企業からの情報提供」35.8%となりました。

「SDGsが掲げる17の目標の中で共感できるもの」を問いかけた結果、4年連続で1位は「貧困をなくそう」、2位は「海の豊かさを守ろう」、3位は「すべての人に健康と福祉を」という結果になりました。

1位の「貧困をなくそう」は、子どもの貧困や物価の高騰が深刻な社会問題として取り上げられ、多くの関心を集めています。

2位の「海の豊かさを守ろう」は、海洋ごみ問題など、海に囲まれた国である日本として特に解決に向けた取り組みを進めていくべき重要な課題です。そして3位の「すべての人に健康と福祉を」については、コロナ禍を経たことで健康や医療、福祉の重要性が一層注目されています。

年代別に見ると、17の目標のうち8項目で60代の共感が最高であり、次いで10代でも7項目で共感を示す高い傾向がありました。

今後もADK MSはADK生活者総合調査を通じてSDGs関連のさまざまなデータを活用し、ターゲットプロファイリングや新商品開発、メディアプランニングなど、ビジネスの課題解決に貢献していく所存です。